6701 日本電気

6701 日本電気の投資戦略

6701 日本電気の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6701 日本電気のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6701 日本電気の関連ニュース

• 2025/06/20 15:04
  【注目銘柄】がん治療薬のAI予測で作業効率を大幅改善
  （6701）日本電気と中外製薬は、がん治療に用いる薬剤の予測に生成AIを活用し、研究作業の効率を大幅に向上させる技術を共同開発した。創薬プロセスにおける臨床データ解析の一部で、人手によって数日かかっていた作業を、半日程度に短縮できるという。
  
  今回の取り組みでは、NECが強みとする生成AIと自然言語処理技術を基盤に、医学論文や治験データから治療に最適な薬剤候補を自動抽出するモデルを構築。中外製薬は、がん領域で蓄積した膨大なデータを提供し、モデルの精度向上に貢献した。これにより、がんの種類や遺伝子変異ごとに最適な薬剤を迅速に導出できるようになった。
  
  生成AIを創薬分野に導入する試みは世界的に進んでおり、日本でも製薬企業によるAI活用が加速している。中外製薬は、今回の成果を社内の治験設計やパーソナライズド医療の強化にも活用する構えだ。一方、NECはライフサイエンス領域でのAI事業展開を戦略的に進めており、医療・創薬向けソリューションを新たな成長の柱と位置付ける。
  
  今後は、がん以外の疾患や他の製薬企業との連携も視野に、AI創薬の実用化と拡張を図る方針だ。
  
• 2025/04/30 15:39
  【決算】25年3月期の調整後営業利益は28.4％増の2871億円　26年3月期は8％増の3100億円を計画　株価は+7.12％の3476円
• 2025/03/12 08:27
  【注目銘柄】インテルと連携し5Gモバイルコアの電力性能・収容密度を大幅向上
  
  （6701）NECは、インテルのE-Cores搭載Intel Xeon 6プロセッサーを活用し、5Gモバイルコアシステム（5GC）の消費電力比性能を6倍以上、収容密度を10倍に向上させた。
  
  5Gから6Gへの進化に伴い、モバイルトラフィックの増大が続いている。これに対応するためのコンピューティングリソースの増加により、消費電力やデータセンタースペースの拡大が課題となっている。温室効果ガスの削減やコストパフォーマンスの観点から、消費電力比性能と収容密度の向上が強く求められている。
  
  NECの5GCは、多数のCPUコアを活用できる高度な並列化技術と柔軟なスケーラビリティを持つ製品だ。これにより、最新のIntel Xeon 6プロセッサーの能力を高効率かつ最大限に活かし、大幅な性能向上を実現している。さらに、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境など様々な環境に対応しており、あらゆる環境で高性能化のメリットを提供することが可能。
  
• 2025/03/10 08:33
  【注目銘柄】5G仮想化基地局向けソフトウェアを商用化、大幅な省電力化を実現
  （6701）日本電気（NEC）は、5G対応の仮想化基地局（vRAN）向けソフトウェアを開発し、商用化した。このソフトウェアは、国内外の通信事業者に提供され、2026年度までに5万局以上の展開を目指している。
  
  vRANは、汎用サーバー上に無線基地局の機能をソフトウェアで構成する技術だ。NECの開発したソフトウェアは、O-RAN ALLIANCEが定める仕様に準拠しており、異なるベンダーの装置やクラウド環境と連携して動作することを保証している。
  
  特筆すべき点は、その省電力性能だ。仮想化によるリソース再配置が可能になり、NECの専用ハードウェア5G基地局装置使用時と比較して、最大約65%の装置トータル消費電力削減を実現した。これは、通信事業者の運用コスト削減と環境負荷低減に大きく貢献する可能性がある。
  
  さらに、NECはvRANの高機能化を実現するNear-RT RIC（Near Real-time RAN Intelligent Controller）も開発している。これにより、多様化するサービス要求に応じてRANの動作を動的にカスタマイズし、品質改善やSLA保証、省電力などの機能拡張が可能となる。
  
  すでに国内外の通信キャリアとの協議を開始しており、本格導入を目指す。
• 2025/01/30 15:58
  【注目銘柄】第3四半期決算と株式分割を発表
  （6701）日本電気は2025年3月期第3四半期連結決算を発表した。売上収益は前年同期比3.0%減の2兆3,218億円、営業利益は80.7%増の1,261億円となった。親会社の所有者に帰属する四半期利益は110.2%増の715億円だった。
  
  業績好調の背景には、ITサービス事業の堅調な推移と社会インフラ事業の大幅な収益改善がある。特に社会インフラ事業のセグメント利益は前年同期比217.4%増の532億円と大きく伸長した。
  
  通期業績予想については、調整後営業利益予想を2600億円に上方修正。国内IT事業と航空宇宙・防衛事業が好調で、前期比16.3%増となる見通しだ。市場予想も上回る強気な業績見通し
  
  また、2025年4月1日付で1株を5株に分割する株式分割を実施すると発表した。2025年3月期の期末配当金は株式分割前の株式を対象とし、1株当たり70円を予定している。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6701
• 2024/11/29 09:25
  【注目銘柄】NECとフィナテキスト、保険販売システムに生成AI組み込みへ
  日本電気（NEC）とフィンテック企業のフィナテキストは11月中に業務提携し、フィナテキストが保険会社向けに提供するネット販売システムにNECの生成AIを組み込むことで合意した。新たなサービスを共同開発し、2025年度中の提供開始を目指す。
  
  フィナテキストは保険の契約や管理、支払いをオンラインで完結できるクラウド型システム「Inspire（インスパイア）」を大手損害保険会社などに提供している。NECは自社開発の生成AI「cotomi（コトミ）」などを活用し、インスパイアの機能を拡充する。
  
  導入企業のニーズに応じて、チャットボットやFAQ（よくある質問）、文書検索といった機能を容易に追加できるようにすることを検討している。従来型のシステムでは、これらの機能追加に多大な時間とコストがかかるが、クラウド型のインスパイアであれば大幅なコスト削減が可能だという。
  
  NECはシステム導入時だけでなく、更新時にも関与することで収益機会の拡大を図る。両社の提携により、保険業界のデジタル化が一層加速する可能性がある。
  
• 2024/10/29 15:54
  【注目銘柄】25年3月期2Qの調整後営業利益は33％増　NECネッツエスアイTOBも発表
  NECの25年3月期2Qの調整後営業利益は33.2％増の610億円となった。通期は14.1％増の2550億円を計画する。
  
  ITサービスでは、国内売上増や海外でのAvaloqを中心とした利益改善で増益。社会インフラでは、テレコムサービスでの費用効率化などで利益が改善した。
  
  また、1973NECネッツエスアイへのTOBを発表した。現在のNECのNECネッツエスアイ所有割合は51.36％。全株式を取得し、非公開化を目指す。1株あたり3250円で、買付代金は2354億円。期間は2024年10月30日～2024年12月11日。
  
  NECの25年3月期の通期調整後営業利益予想は14.1％増の2550億円。
  NECネッツの25年3月期の経常利益予想は17.5％増の290億円。
  
  NECの株価は1.35％高の13555円で推移している。PERは21.88倍、配当利回りは1.03％。
• 2024/09/05 09:41
  IOWNネットワークソリューションの提供開始
  
  NTT、NTT-AT、ACCESS、IP infusion、Broadcom、Edgecore、UfiSpace、FOC、NECの9社は、2024年9月4日、各社が持つ技術や製品を組み合わせて400Gbpsの高速データセンタ間接続を実現するIOWNネットワークソリューションを提供する体制が整ったと発表した。NTT-AT、IP infusionから販売される。
  
  高速データセンタ間接続を構成する設備の構築運用コスト50％削減や電力消費量40％削減、省スペース化などに貢献するとしている。
• 2024/07/30 16:07
  【決算】25年3月期1Qの調整後営業利益は126億円　通期は14.1％増の2550億円を計画
  日本電気の25年3月期1Qの調整後営業利益は126億円となった。通期は14.1％増の2550億円を計画する。ITサービスは国内外ともに好調。社会インフラでは、テレコムサービスで費用効率化による利益改善やANSで案件を着実に遂行した。