株テーマ:AI(人工知能)が拓く未来 パーソナルAIの関連銘柄

パーソナル人工知能(AI)関連銘柄。パーソナル人工知能(AI)とは、個人個人に合わせて最適化された人工知能(AI)。利用者の嗜好や行動などを分析し、適切な会話をしたり、好みの製品やサービスを提示したりする。サイバー空間にもう一人の自分を再現し、まるで本人のような会話や判断をしたりする。

三井住友フィナンシャルグループ傘下の日本総合研究所は、2019年9月、「サブミー」と呼ぶサービスの実現を目指すコンソーシアムを設立した。サブミーはサイバー空間にもう一人の自分を複製する。ユーザーとの日々の対話を通じて、趣味や嗜好、金銭に対する意識などの主体的な価値観情報を人工知能(AI)が学び、ユーザーの行動意欲を喚起する。直接的に何かの行動を指示するのではなく、ユーザーに気づきを与え、自ら動機を持って行動できるように促す。同時に、サブミーは対話からの情報をサイバー空間に蓄積する。蓄積した情報を活用して、新たな仲間や専門家とのコミュニケーション機会を作ることなどに貢献する。

また、ユーザーが弱体化し、認知症などで意思決定が困難になった時は、それまで蓄積した情報を支援者と共有。医師や弁護士、親族と共に生命や財産に関わる議論に参加する代理人の役割を果たしたり、延命治療を望むかなど本人の価値観が重要になる場面で自分らしい判断ができるような助けとする。

サブミーのコンソーシアムには、三井住友フィナンシャルグループ傘下の日本総合研究所と三井住友銀行、イオンフィナンシャルサービス、NEC子会社のNECソリューションイノベーター、KDDI子会社のKDDI総合研究所、燦ホールディングス、積水化学工業、広島銀行の8社が参加する。システムの機能やデータ分析手法、事業構想についての検討を進め、2021年度に事業体を設立し、サブミーの普及に向けた活動を開始する計画。

AI(人工知能)は、膨大なデーターを処理するGPU(画像処理半導体)が、ディープラーニング(深層学習)研究を加速させた。ディープラーニングは、人の脳の神経細胞をモデルにした情報処理システム「ニューラルネットワーク」の概念を用いている。事前に特徴を定義することなく、膨大なデータの中からコンピューター自らが物事の特徴を突き止め、認識する。IoTやビッグデータとの組み合わせで、飛躍的に進化すると見られ、IT大手が投資を加速させている。

医療分野では、大量の医療画像をAIで解析することで病変部を見つける医療画像診断や薬の化学構造や遺伝子解析情報といった医療ビッグデータを活用し、既存の薬を別の病気に転用することなどにもAIの活用が広がってきた。カルテの自動化や内視鏡による画像診断、血液検査などにもAIを活用し、AI病院の実現を目指す動きもある。今後は人間のようななめらかな翻訳の実現、人との対話、感情理解、自動運転など職種によっては人を代替する可能性も出ている。

グーグルの人工知能がプロの囲碁棋士を破ったことが世界的な話題となっている。これまで人間を打ち負かしてきた将棋やチェスと比較して、盤面が広く、局面が10の360乗と難易度が高く、これまでは10年かかるとされていた。キーワードとして浮上するのは「AI(人工知能)」「ディープラーニング(深層学習)」などで、関連銘柄への波及が想定される。世界のAI市場は、2016年の6億ドルから2025年に368億ドルに拡大するとの試算もあり、これから大きく成長していくことが見込まれる市場となる。

政府はAI(人工知能)を使いこなす人材を年間25万人育成する目標を掲げ、ディープラーニングを体系的に学ぶ環境を整備する。ソフトバンクの孫社長がグループの投資方針について、「AI(人工知能)のトップ企業に投資する」と述べたことで、AI関連株が動意づいている。

また、AIによる問題解決や提案を通じて、よりヒトの五感に近づくポストスマホ時代も考えられる。ポストスマホ時代をリードするハードは、ウエアラブル端末やVR、ロボットなど模索が続いている。経済産業省によると、その市場規模は現在の1兆円から2030年に9兆円に広がる見通し。

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