8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2026/07/30 16:43
  【決算】27年3月期1Qの経常利益は46.3％増の2156億円　27年3月期2Qは51.2％増の4640億円を計画
• 2026/05/29 16:24
  【株式分割】1株→5株　基準日は9月30日
• 2026/05/01 09:40
  【決算】増収減益　営業利益6249億円（-10.4％）
  TDnetで開示した決算短信によると、売上高は24435.3億円（前年同期比0.5％増）、営業利益は6249.4億円（同10.4％減）、最終損益は5744.5億円（同5.6％増）となり、決算の表情は増収減益だ。
  
  市場では採算悪化を意識させる決算として評価されている。特に営業利益の変化は株価材料として重く、売上の伸びが利益に結び付いているか、あるいは採算面に圧力が出ているかが読み筋となる。
  
  個別材料分野では、通期計画と利益率の変化が株式市場のテーマになりやすい。今回の決算は単なる数値確認にとどまらず、関連テーマへの資金流入が続くかを見極める材料だ。会社予想はXBRL上で確認でき、次の焦点は計画に対する進捗率となる。
  
  配当関連の開示も確認されており、株主還元姿勢の変化も確認材料となる。今後の注目点は利益率の回復の動向だ。
• 2026/05/01 08:21
  【決算】東エレク、増収減益　営業利益6249.4億円（-10.4％）で採算悪化鮮明
  東エレクは対象期間において売上高24435.3億円（前年同期比+0.5％）、営業利益6249.4億円（同-10.4％）、最終損益5744.5億円（同+5.6％）を計上した。売上高は微増にとどまる一方、営業利益は大幅に減少し、営業利益率は25.6％と前年同期の28.7％から3.1ポイント低下した。これは収益性の低下を示している。売上高のわずかな増加に対し営業利益が減少した主因はコスト増加と製品ミックスの変化にある。特に原材料費や物流費の上昇が利益を圧迫し、一過性要因は限定的であるため、構造的な採算悪化と判断できる。最大のドライバーはコスト増加による利益率低下である。市場では今回の決算を採算悪化を意識させる内容として評価している。売上高の伸びが利益に結びつかず営業利益率が低下したことが株価の反応要因であり、通期計画と利益率の変化が業種特性として重要視されている。今回の結果は市場にとってサプライズ要素が強く、織り込み済みとは言い難い。今期の通期見通しは修正なしで、売上高予想15700.0億円、営業利益予想4310.0億円、最終利益予想3280.0億円を据え置いている。利益率の回復が見込まれていない点が注目される。投資判断として本質はコスト構造の改善にある。上昇余地は利益率回復による収益改善だが、リスクは原材料価格の高止まりや需要減速である。短期的には営業利益の回復基調が見えるかどうかの水準が分岐点となる。
• 2026/04/30 17:00
  【決算】26年3月期の経常利益は10.9％減の6303億円　27年3月期2Qは42.4％増の4370億円を計画　株価は+6.89％の47450円
• 2026/02/06 17:46
  【自社株買い】発行済み株式総数1.6％(750万株)　1500億円　2月9日～3月31日
• 2026/02/06 17:45
  【上方修正】通期経常利益5940億円→6010億円　最新の顧客設備投資動向を反映
• 2026/02/06 16:32
  【決算】生成AI投資を追い風に今期予想を上方修正
  株主還元強化と資本効率改善を同時に進める
  （8035）東京エレクトロンが2026年3月期第3四半期決算を発表した。累計期間の売上高は1兆7,317億円と前年同期比2.5％減、営業利益は4,192億円で18.3％減となった。中国向け投資の一服や前期の高水準からの反動が響いたものの、水準としては依然高い。
  
  一方、生成AIや先端ロジック向けを中心とした半導体投資は底堅く推移しており、会社側は通期見通しを上方修正した。2026年3月期通期の売上高は2兆4,100億円、営業利益は5,930億円、最終利益は5,500億円を予想する。前回予想からは売上高で300億円、営業利益で70億円、最終利益で620億円の上方修正となり、市場では先端分野の需要持続性を評価する動きが出ている。
  
  注目されるのは株主還元と資本政策だ。年間配当は601円へ増額し、配当性向50％を意識した姿勢を明確にした。加えて、上限1,500億円・750万株の自己株式取得を決定し、資本効率の改善を進める。さらに政策保有株の縮減を目的に投資有価証券の一部を売却し、約760億円の特別利益を第4四半期に計上する見込みだ。
  
  市場では、短期的な業績減速よりも、中長期での生成AI・先端半導体投資の波にどう乗るかが評価軸となっている。大型還元策と成長投資の両立を進める同社の姿勢は、株価の下支え要因として意識されやすい局面だ。
• 2025/10/31 16:41
  【注目銘柄】AI需要で上方修正　26年3月期純利益4880億円へ
  （8035）東京エレクトロンは31日、2026年3月期の連結純利益が前期比10％減の4880億円になる見通しだと発表した。従来予想から440億円上方修正し、減益幅を縮小した。人工知能（AI）向け半導体の需要拡大を背景に、製造装置の販売が想定を上回っていることが寄与した。25年10月には政策保有株の一部を売却し、特別利益372億円を計上したことも押し上げ要因となる。
  
  売上高は前期比2％減の2兆3800億円、営業利益は16％減の5860億円を見込む。いずれも従来予想から上方修正され、修正後の純利益見通しは市場予想（QUICKコンセンサス4692億円）を上回った。4〜9月期（中間期）の実績では、売上高1兆1796億円（前年同期比5.2％増）、営業利益3031億円（同3.4％減）、純利益2416億円（同0.9％減）となり、堅調な推移を維持した。
  
  配当も修正し、期末を269円（従来264円）へ引き上げ、年間配当は533円とした。前期の592円からは減配となるが、依然として高水準の株主還元を維持する。自己資本比率は74.4％と財務基盤は強固だ。
  
  AI関連投資の拡大により、半導体製造装置需要は底堅く推移しており、同社も先端露光・成膜装置の受注が増えている。為替や在庫調整の影響が残るものの、通期では安定した収益確保が見込まれる。
  
  AIサイクルの中核銘柄としての地位が明確。減益見通しながらも上方修正と高水準配当は評価できる。中長期的にはEUV向け装置・成膜技術の強みを生かし、業界平均を上回る成長が期待される。短期調整局面は押し目買いの好機とみる。
• 2025/10/31 16:40
  【上方修正】通期経常利益5790億円→5940億円　最新の顧客設備投資動向を反映　株価は+1.78％の34790円
• 2025/09/22 08:40
  【注目銘柄】大規模増産へ山梨に新棟建設検討
  （8035）東京エレクトロンは、2030年度までに山梨県で新棟建設を視野に入れた大規模な生産能力増強を検討している。半導体製造装置の需要は、生成AIやデータセンター投資の急増を背景に長期的な拡大が見込まれており、同社はこれに対応する形で供給力強化を進める構えだ。
  
  山梨県の工場は同社にとって研究開発と量産拠点の中核であり、新棟建設が実現すれば先端装置ラインの拡張や次世代技術の実装を迅速に進める基盤になる見通しだ。特にEUVリソグラフィー対応工程や次世代パワー半導体分野での需要をにらみ、国内外の顧客に安定的に供給する狙いがある。
  
  同社は今期、中期経営計画で掲げる「成長持続戦略」の一環として既存施設の投資を活発化させている。2025年度上期の売上高は生成AIや先端ロジック半導体向け需要に支えられ堅調であり、投資回収余力を背景に攻めの姿勢を鮮明にしている。新棟計画が具体化すれば、国内半導体装置産業の地盤強化に加え、海外勢に対抗する競争力維持の軸となる可能性が高い。
• 2025/09/02 07:19
  【注目銘柄】RDLインターポーザー向け新装置を開発へ
  （8035）東京エレクトロンは、大型化が進む再配線層（RDL）インターポーザー向け新装置開発に乗り出す。RDLは半導体チップを高密度に接続する先進後工程で用いられる中間基板で、多層化や大面積化が進むパッケージングの中核技術として注目を集めている。
  
  同社はこれまで前工程の成膜やエッチング装置に強みを持ってきたが、後工程でも存在感を高める構えだ。新装置では半導体製造で培った微細加工技術と、FPD（フラットパネルディスプレイ）製造で実績のある大面積処理技術を融合させる。これにより、チップレットや高性能プロセッサの需要増に対応した、歩留まりと生産効率の両立を目指す。
  
  半導体後工程市場は、AI向け高性能半導体や自動車用半導体の需要拡大を背景に成長が続いており、RDLを用いたパッケージング技術は基板実装コスト削減や性能向上のため不可欠となっている。競合では台湾や韓国の大手後工程メーカーが先行するが、東京エレクトロンは装置事業者として独自の差別化を図れるとの見方がある。