8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2025/10/31 16:41
  【注目銘柄】AI需要で上方修正　26年3月期純利益4880億円へ
  （8035）東京エレクトロンは31日、2026年3月期の連結純利益が前期比10％減の4880億円になる見通しだと発表した。従来予想から440億円上方修正し、減益幅を縮小した。人工知能（AI）向け半導体の需要拡大を背景に、製造装置の販売が想定を上回っていることが寄与した。25年10月には政策保有株の一部を売却し、特別利益372億円を計上したことも押し上げ要因となる。
  
  売上高は前期比2％減の2兆3800億円、営業利益は16％減の5860億円を見込む。いずれも従来予想から上方修正され、修正後の純利益見通しは市場予想（QUICKコンセンサス4692億円）を上回った。4〜9月期（中間期）の実績では、売上高1兆1796億円（前年同期比5.2％増）、営業利益3031億円（同3.4％減）、純利益2416億円（同0.9％減）となり、堅調な推移を維持した。
  
  配当も修正し、期末を269円（従来264円）へ引き上げ、年間配当は533円とした。前期の592円からは減配となるが、依然として高水準の株主還元を維持する。自己資本比率は74.4％と財務基盤は強固だ。
  
  AI関連投資の拡大により、半導体製造装置需要は底堅く推移しており、同社も先端露光・成膜装置の受注が増えている。為替や在庫調整の影響が残るものの、通期では安定した収益確保が見込まれる。
  
  AIサイクルの中核銘柄としての地位が明確。減益見通しながらも上方修正と高水準配当は評価できる。中長期的にはEUV向け装置・成膜技術の強みを生かし、業界平均を上回る成長が期待される。短期調整局面は押し目買いの好機とみる。
• 2025/10/31 16:40
  【上方修正】通期経常利益5790億円→5940億円　最新の顧客設備投資動向を反映　株価は+1.78％の34790円
• 2025/09/22 08:40
  【注目銘柄】大規模増産へ山梨に新棟建設検討
  （8035）東京エレクトロンは、2030年度までに山梨県で新棟建設を視野に入れた大規模な生産能力増強を検討している。半導体製造装置の需要は、生成AIやデータセンター投資の急増を背景に長期的な拡大が見込まれており、同社はこれに対応する形で供給力強化を進める構えだ。
  
  山梨県の工場は同社にとって研究開発と量産拠点の中核であり、新棟建設が実現すれば先端装置ラインの拡張や次世代技術の実装を迅速に進める基盤になる見通しだ。特にEUVリソグラフィー対応工程や次世代パワー半導体分野での需要をにらみ、国内外の顧客に安定的に供給する狙いがある。
  
  同社は今期、中期経営計画で掲げる「成長持続戦略」の一環として既存施設の投資を活発化させている。2025年度上期の売上高は生成AIや先端ロジック半導体向け需要に支えられ堅調であり、投資回収余力を背景に攻めの姿勢を鮮明にしている。新棟計画が具体化すれば、国内半導体装置産業の地盤強化に加え、海外勢に対抗する競争力維持の軸となる可能性が高い。
• 2025/09/02 07:19
  【注目銘柄】RDLインターポーザー向け新装置を開発へ
  （8035）東京エレクトロンは、大型化が進む再配線層（RDL）インターポーザー向け新装置開発に乗り出す。RDLは半導体チップを高密度に接続する先進後工程で用いられる中間基板で、多層化や大面積化が進むパッケージングの中核技術として注目を集めている。
  
  同社はこれまで前工程の成膜やエッチング装置に強みを持ってきたが、後工程でも存在感を高める構えだ。新装置では半導体製造で培った微細加工技術と、FPD（フラットパネルディスプレイ）製造で実績のある大面積処理技術を融合させる。これにより、チップレットや高性能プロセッサの需要増に対応した、歩留まりと生産効率の両立を目指す。
  
  半導体後工程市場は、AI向け高性能半導体や自動車用半導体の需要拡大を背景に成長が続いており、RDLを用いたパッケージング技術は基板実装コスト削減や性能向上のため不可欠となっている。競合では台湾や韓国の大手後工程メーカーが先行するが、東京エレクトロンは装置事業者として独自の差別化を図れるとの見方がある。
• 2025/08/06 09:12
  【注目銘柄】TSMCの2nm技術漏洩、日本企業も捜査対象に
  台湾積体電路製造（TSMC）の次世代半導体「2ナノメートル」プロセスに関する機密情報が漏洩した疑いが浮上し、（8035）東京エレクトロンも台湾当局の捜査対象に含まれていることが分かった。
  
  報道によれば、TSMC元社員が退職後、台湾を拠点に活動する日本企業に就職し、同社に在籍中に2nmプロセスに関連する技術資料を不正に提供した疑いがもたれている。台湾の検察はこの件を「営業秘密法」違反として調査しており、関係者の事情聴取や社内資料の押収が行われた。
  
  東京エレクトロンは、半導体製造装置の世界的な大手で、TSMCとも長年にわたり取引関係がある。同社は「現時点で開示すべき事実はない」とコメントしており、社内調査と当局への協力を進めているとされる。
  
  TSMCの2nmプロセスは、2025年以降の量産を予定する最先端技術であり、スマートフォンやデータセンター向け高性能半導体の根幹を成す重要技術だ。今回の漏洩が事実であれば、国家レベルの産業競争力に関わる重大事案といえる。
  
  今回の事件は、国際的な半導体サプライチェーンのなかで、日本企業も高度な技術情報の管理体制をより一層強化する必要性を突きつけている。東京エレクトロンにとっては、経済安全保障や取引先からの信頼維持に直結する問題となりうる。今後の捜査の進展次第では、日台間の企業活動にも影響を及ぼす可能性がある。
  
• 2025/08/01 08:43
  【注目銘柄】26年3月期の最終利益予想を大幅下方修正
  （8035）東京エレクトロンは、2026年3月期の連結最終利益が前期比18%減の4,440億円になる見通しを発表した。当初見込んでいた過去最高益（前期比4%増）から1,220億円減額し、一転して減益となる。
  
  これは一部半導体メーカーが設備投資計画を見直し、製造装置の需要が下期にかけて想定よりも伸び悩むためだ。修正後の純利益は事前の市場予想（5,582億円）を20%下回る水準となった。売上高は前年比10%減の1兆3,600億円、営業利益は同15%減の6,000億円を見込んでいる。
  
  主力の半導体製造装置は世界的な半導体市況低迷と投資抑制の影響を受けている。一方で次世代半導体やAI向けの需要には引き続き期待が残り、中長期的な成長ポテンシャルは依然高い。しかし、足元の株価は今回の下方修正を受けて一層の調整リスクが意識される。
  ＰＴＳでは一時10％下落した。
• 2025/07/31 16:56
  【注目銘柄】通期経常利益7360億円→5790億円に下方修正　配当618円→485円　半導体メーカーによる設備投資計画の調整が見受けられることが影響
• 2025/07/01 13:19
  【注目銘柄】AI需要拡大と新技術寄与で過去最高益更新へ
  （8035）東京エレクトロンの2026年3月期は、AI関連売上高比率が4割に達する見通しだ。前期（2025年3月期）は3割だったが、生成AIやAIサーバー向け半導体需要の拡大が続くことで、AI関連装置の引き合いが一段と強まっている。中国向け売上比率は25年3月期の4割から、26年3月期には30％台半ばへ低下するものの、AI用途向けの増加が中国減少分を十分に吸収できる見通しだ。
  
  2025年3月期の実績は、売上高2兆4,316億円（前期比32.8％増）、営業利益6,800億円（同49％増）、最終利益5,441億円（同49.5％増）と、いずれも過去最高を記録した。26年3月期も連続で過去最高益を更新する計画で、売上高は2兆6,000億円（同6.9％増）、最終利益は5,660億円（同4.0％増）を見込む。年間配当予想も618円と増配方針だ。
  
  地域別では米国売上高構成比が約8％と限定的であり、仮に半導体製造装置への関税が導入されても業績への影響は軽微とみられる。加えて、NANDを高速加工可能な「極低温エッチング装置」の量産採用が既に始まり、26年以降の売上成長に本格寄与する点も注目される。AI関連需要の持続と新技術の収益貢献を背景に、株価は過去最高値の更新が十分視野に入る展開だ。
  
• 2025/04/30 16:29
  【決算】25年3月期の経常利益は52.8％増の7077億円　26年3月期は4％増の7360億円を計画
• 2025/02/25 14:09
  【注目銘柄】中国向け半導体装置メンテナンスを制限へ
  トランプ政権は、中国の技術力向上を抑制するため、（8035）東京エレクトロンやオランダのASMLが中国で提供する半導体製造装置のメンテナンスサービスを制限する方針を固めた。
  
  これは、バイデン前政権の対中半導体規制をさらに強化する動きであり、米政府は日本やオランダの当局者と協議を重ね、同様の制限を求めている。具体的には、東京エレクトロンやASMLのエンジニアが中国で半導体製造装置の保守・点検を行う能力を制限することが検討されている。
  
  東京エレクトロン、ASML、ホワイトハウス、オランダの対外貿易省からの公式な反応はまだない。米国は、Lam Research、KLA、Applied Materialsなどの米国企業と同様の制限を同盟国の企業にも適用し、中国への半導体技術の流出を防ぐことを目指している。
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=8035
• 2025/02/10 08:15
  【注目銘柄】宮城県に新生産棟を建設、1040億円投資
  （8035）東京エレクトロンが宮城県に新生産棟を建設する計画を発表した。投資額は約1040億円に上り、半導体製造装置の生産能力を大幅に拡大する狙いだ。
  
  新棟は東京エレクトロン宮城本社工場に隣接して建設される。延床面積は約8万8600平方メートルで、5階建ての免震構造となる。2025年6月に着工し、2027年夏の竣工を予定している。
  
  新棟では、物流機能の自動化や製造工程の機械化を積極的に取り入れる。これにより、現行比で労働生産性を4倍に、生産リードタイムを3分の1に短縮することを目指している。また、省エネ設備を導入することで、環境負荷の抑制も図る。
  
  半導体市場は2030年に1兆ドル以上の規模に成長すると予想されており、それに伴い半導体製造装置市場も拡大が見込まれている。東京エレクトロンは、特にAIサーバー向け投資がけん引する形で市場が成長すると見込んでおり、積極的な設備投資を継続する。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=8035
  
• 2025/02/06 16:21
  【注目銘柄】生成AI需要を追い風に純利益68%増　2年ぶり最高益更新
  8035東京エレクトロンが6日に発表した2024年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比68%増の4011億円となった。この期間として2年ぶりに最高益を更新した。生成AI（人工知能）の強い需要を背景に、先端ロジックやメモリー向けを中心に半導体製造装置の販売が拡大した。
  
  純利益は市場予想を上回った。QUICKコンセンサスによる事前予想（3799億円）を超え、市場の期待以上の成長を示した。売上高は38%増の1兆7761億円、営業利益は65%増の5135億円となり、営業利益率は28.9%と前年同期の24.2%から4ポイント以上上昇した。利益率の向上は、販売増加に加え、コスト管理の徹底や製造効率の向上が寄与した。
  
  同社は2025年3月期の業績予想を据え置いた。売上高は前期比31%増の2兆4000億円、純利益は45%増の5260億円を見込んでおり、通期でも2年ぶりに最高益を更新する見通しだ。半導体市場の回復とAI関連の需要拡大が引き続き追い風となるとみられる。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=8035
  
• 2024/12/23 09:17
  【注目銘柄】AI向け比率4割へ 中国減速を吸収
  （8035）東京エレクトロンの2026年3月期は、人工知能（AI）向け半導体製造装置の需要が一段と高まる見通しだ。連結売上高に占める25年3月期のAI向けの比率は前期の2倍となる3割に拡大する見通しで、4割程度まで上昇する可能性があり、中国市場の減速による影響を相殺できる見込みだ。
  
  東エレクは25年の前工程製造装置市場におけるAI向け比率を40%と予測しており、自社でも同水準の達成を見込んでいる。25年の市場は24年比で「10%台半ばくらいの成長が期待できる」としており、来期のAI向け売上高は1兆円を超える可能性がある。
  
  半導体大手各社は生成AI用半導体の生産設備増強に注力しており、装置需要は依然として旺盛だ。特にDRAMチップを垂直に積層し、データ転送速度を高速化する広帯域メモリー（HBM）向けの需要が伸びている。ウエハーの貼り付けに使用するボンディング装置やウエハーの検査装置の引き合いが強い。
  
  26年3月期の中国の売上高も今期推定から1割強減る可能性がある。今期は9500億円強（前期は8133億円）と過去最高になるとみられ、この反動も出るが、会社側は中国減速の影響は短期では大きくないと見ている。