8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2019/09/19 07:48
  半導体製造装置の販売額(2020年)　12％増から7％増に下方修正 (SEMI)
• 2019/09/05 17:15
  【注目銘柄】☆「半導体製造装置」の上昇トレンド銘柄数が大幅増加　5週連続上昇トレンド
  株テーマ「半導体製造装置(前工程・後工程)」の上昇トレンド銘柄数が大幅に増加した。ピックアップしている13銘柄中、8月8日は3銘柄、8月15日は4銘柄、8月22日は4銘柄、8月29日は3銘柄と推移していたが、9月5日(本日)は9銘柄と大幅増加し、約8割が上昇トレンドとなった。その中でも、東京エレクトロンは5週連続で上昇トレンドとなっている。そこで、東京エレクトロン関連の主な注目情報をまとめた。
  
  
  ■決算　4-6月期　経常利益は40.7％減の445億円
  
  半導体製造装置は、データセンター向け需要の減速で、DRAMやNAND型フラッシュメモリーでメモリーメーカーによる調整局面。ロジック型半導体は次世代向けの設備投資が始まっており、今後回復基調に向かうとしている。
  
  
  ■決算　2019年3月期　20年3月期経常利益予測は31.6％減の2200億円
  
  2019年3月期の後半からメモリーメーカーによる設備投資計画が調整局面。2020年後半から受給バランスの改善により設備投資は回復傾向に向かうと予測。IoTやAI、5Gなどを背景とする半導体向け投資が始まることから、市場拡大が見込まれるとしている。
  
  
  ■世界半導体製造装置市場(SIMI)
  ＊2019年7月発表
  
  2019年は18％減の5兆7380億円、2020年は6兆3504億円に回復する見通し。
  
• 2019/07/29 10:29
  【注目銘柄】株価反落も下期回復シナリオを堅持
  4－6月売上は26.8％減の2164億円、営業利益は41.2％減の425億円、純利益は42.8％減の318億円となった。中間期売上は29.1％減の4900億円、営業利益は51.5％減の850億円、純利益は53.4％減の630億円を据え置いており、なんとか射程距離と言える水準。半導体製造装置はデータセンター向け需要の減速で、ＤＲＡＭやＮＡＮＤ型フラッシュメモリでメモリーメーカーによる調整局面にあるが、ロジック系半導体については次世代向けの設備投資が始まっており、今後回復基調へ向かうとの見方を示した。
  
  半導体製造装置売上を国別に見ると、日本と中国は3四半期連続で減少、韓国が急速に落ち込んでいる。ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）製造装置の売上は20.6％増の182億円となっており、スマホ向け中小型有機ＥＬパネル、テレビ用大型液晶パネルともに年後半からの回復を想定している。通期売上は13.9％減の1兆1000億円、営業利益は29.2％減の2200億円、純利益は33.9％減の1640億円と、下期回復シナリオを崩していない。
• 2019/05/28 08:58
  【自社株買い】発行済み株式総数の8.5％にあたる1400万株、1500億円の自社株買い
  東京エレクトロンは、発行済み株式総数の8.5％にあたる1400万株、1500億円の自社株買いを5月28日から12月31日に実施する。規模にサプライズ感があり、ポジティブに評価されそうだ。
  
  また中期経営計画の見直しも発表した。半導体製造装置は中長期的に成長が見込まれるが、米中貿易摩擦や英国のＥＵ離脱などの不透明感があり、3年で4000億円としていた開発投資を5年に延長する。また売上高に応じて営業利益率を見直し、売上が2兆円を超えると30％以上とし、ＲＯＥ（自己資本利益率）は売上に関わらず30％以上と定めた。
• 2019/04/27 11:28
  【決算】20年3月期は31.6％減益計画。年後半からは回復傾向見通し
  東京エレクトロンの2019年3月期経常利益は14.6％増の3216億円となった。主力の半導体製造装置がモバイル向けに加えデータセンター向け需要の高まりなどにより堅調に推移した。
  
  2020年3月期経常利益は31.6％減の2200億円、年間配当は758円から502円への減配を計画する。19年3月期の後半からメモリーメーカーによる設備投資計画が調整局面となっているが、2019年後半から需給バランスの改善により設備投資は回復傾向に向かうと予測。IoTやAI(人工知能)、5Gなどを背景とする半導体向け投資が始まることにより、市場拡大が見込まれるとしている。
  
  東京エレクトロンの株価は205円安の17645円で推移している。
• 2018/10/31 18:04
  【下方修正】通期経常利益を3660億円から3150億円に、年間配当を823円から724円に下方修正した。半導体メーカーによる設備投資計画の調整などが影響