8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2023/05/23 10:13
  半導体技術開発で日米産学協力
  マイクロンテクノロジーは、「半導体の未来に向けた人材育成と研究開発のための日米大学パートナーシップ」を創設し、日米の11大学と東京エレクトロンが参画する。このパートナーシップは、日米両国でのより強固で高度な技術を持つ半導体人材の育成を目的とし、さまざまな企業・団体から今後5年間で6,000万ドル（約82億円）以上の寄付を受ける。
  
  マイクロンは、同社の次世代DRAMとなる1γ（1ガンマ）ノードの開発で重要な役割を果たす広島工場にEUV（極端紫外線）のパターニング技術を導入し、日本で初めて量産にEUV技術を導入する半導体企業となる。
  
  マイクロン・テクノロジーと東京エレクトロンは、日米の11大学と教育プログラムを共同で整備し、年5000人の学生が恩恵を受けるとしている。
• 2023/05/19 15:48
  マイクロンが広島工場で次世代DRAM生産へ、日本政府が2000億円支援
  米マイクロン・テクノロジーが、日本政府から2000億円の支援を受け、広島工場で次世代DRAMの生産を目指す。今回の投資でマイクロンは広島工場にオランダのASMLホールディングの極端紫外線（EUV）露光装置や東京エレクトロンの関連装置を導入し、DRAM量産体制を構築する。
  
  マイクロンが手掛けるのは同社がEUVを光源としたリソグラフィ技術による1γ（ガンマ）世代と呼ばれる製品で、2024年までの量産開始を目指している。広島工場はマイクロンによる1γ世代のDRAM量産全体の約3分の1を担う予定。マイクロンが今回、全体としてどの程度の投資を行うかは明らかになっていない。
  
  日本の半導体メーカーの地位が大きく低下した一方、東京エレクトロンやアドバンテスト、SCREENなど半導体製造装置メーカーや、半導体製造に使われる素材のメーカーは、今も世界市場で高い競争力を維持している。
  
  半導体産業の復興を目指す日本にとって、今回のマイクロンの投資決定は大きな意味を持つ。国内で最先端半導体関連の研究や量産体制が整えられるのは日本のサプライヤーなどが国際的に競争力を維持・強化させていくのに有利に働くからだ。
  
  日本政府はこれまで数千億円を投じて台湾積体電路製造（TSMC）の工場を熊本県に誘致したり、米IBMと技術提携を結んで最先端半導体部品の量産を目指すラピダスの設立支援を決定したりしている。マイクロンにも昨年、現行最先端となる1β（ベータ）世代の製品の広島での量産のため、465億円を助成していた。
• 2023/05/12 10:47
  減収減益予想、自社株買い
  前3月期売上は10.2％増の2兆2090億円、営業利益は3.1％増の6177億円、純利益は7.9％増の4715億円となった。今期売上は23％減の1兆7000億円、営業利益は36.4％減の3930億円、純利益は36.4％減の3000億円を計画している。市場コンセンサスは、売上高は1兆8236億円、営業利益は4213億円でいずれも下回っている。半導体市場の低迷による顧客の投資抑制で、メモリー向けの影響が大きく、米国主導の対中輸出規制も響く可能性がある。東京エレクトロンのシナリオでは、上期に底入れ、下期回復となっているが、需要の回復が遅れる可能性もある。
  
  また、発行済み株式総数の2.1％にあたる1000万株、1200億円の自社株買いを実施する。取得期間は6月1日から12月31日までで、インパクトは薄そうだ。半導体製造装置市場は2025年3月期に大きく回復することを期待するとのコメントを付与しており、底入れ時期が遅れることを示唆しているようにも見える。
• 2023/02/10 10:11
  【株式分割】3月31日を基準日として1株を3株に分割
  4－12月売上は14.7％増の1兆6507億円、営業利益は8.0％増の4649億円、純利益は13.8％増の3529億円となった。通期売上は2兆1000億円から2兆1700億円、営業利益は5460億円から5800億円、純利益は4000億円から4330億円へ上方修正した。半導体メーカーの設備投資先送り・抑制の傾向が出ているが、一部顧客の装置納入時期の精査や投資計画の前倒し等により、売上高が前回予想を上回る。期末配当は625円（うち記念配当200円）から731円に増配する。配当性向は50％を目処としている。さらに3月31日を基準日として1株を3株に分割する。
  
  上方修正ながら前回は下方修正しており、10－12月期は前年同期比で2割減益となるため、先行きの不透明感は消えていない。保守的に見積もっていた対中輸出規制の影響が想定より小さかったことにもよると見られる。悪材料は出尽くしたとの見方がある一方、半導体製造装置の輸出規制による影響はこれから本格する懸念もある。
  
• 2023/02/09 18:58
  【株式分割】1株→3株に株式分割　基準日は2023年3月31日
• 2023/02/09 18:56
  【上方修正】通期経常利益5490億円→5840億円　配当1482円→1588円
• 2022/11/10 16:57
  【決算】通期経常利益7160億円→5490億円　配当1678円→1482円