8035 東京エレクトロン
2023年9月29日 株価 | |||
---|---|---|---|
始値
20,270円
|
高値
20,540円
|
安値
20,085円
|
終値
20,440円
|
出来高
4,790,600株
|

オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
---|---|---|---|
![]() |
![]() |
予想高値
21,000円
|
予想安値
20,000円
|
オシレータ分析

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
RSI | 9日 30.93 | RCI |
9日 -63.33 13日 -68.68 |
---|---|---|---|
ボリンジャーバンド |
+2σ 22004.87 -2σ 19608.21 |
ストキャススロー |
S%D 24.01 %D 12.11 |
ストキャスファースト |
%K 50.74 %D 12.11 |
ボリュームレシオ | 14日 43.26 |
移動平均乖離率 | 25日 -2.54 | サイコロジカル | 12日 41.67 |
トレンド分析

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
---|---|---|---|---|---|
5日移動平均(位置) | 5日移動平均(向き) | 25日移動平均(位置) | |||
25日移動平均(向き) | パラボリック |
チャート分析

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
---|---|---|
出会い線 | 三点童子 | 三点童子(安値・高値) |
包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
8035 東京エレクトロンの投資戦略
8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
8035 東京エレクトロンの関連ニュース
マイクロンは、同社の次世代DRAMとなる1γ(1ガンマ)ノードの開発で重要な役割を果たす広島工場にEUV(極端紫外線)のパターニング技術を導入し、日本で初めて量産にEUV技術を導入する半導体企業となる。
マイクロン・テクノロジーと東京エレクトロンは、日米の11大学と教育プログラムを共同で整備し、年5000人の学生が恩恵を受けるとしている。
マイクロンが手掛けるのは同社がEUVを光源としたリソグラフィ技術による1γ(ガンマ)世代と呼ばれる製品で、2024年までの量産開始を目指している。広島工場はマイクロンによる1γ世代のDRAM量産全体の約3分の1を担う予定。マイクロンが今回、全体としてどの程度の投資を行うかは明らかになっていない。
日本の半導体メーカーの地位が大きく低下した一方、東京エレクトロンやアドバンテスト、SCREENなど半導体製造装置メーカーや、半導体製造に使われる素材のメーカーは、今も世界市場で高い競争力を維持している。
半導体産業の復興を目指す日本にとって、今回のマイクロンの投資決定は大きな意味を持つ。国内で最先端半導体関連の研究や量産体制が整えられるのは日本のサプライヤーなどが国際的に競争力を維持・強化させていくのに有利に働くからだ。
日本政府はこれまで数千億円を投じて台湾積体電路製造(TSMC)の工場を熊本県に誘致したり、米IBMと技術提携を結んで最先端半導体部品の量産を目指すラピダスの設立支援を決定したりしている。マイクロンにも昨年、現行最先端となる1β(ベータ)世代の製品の広島での量産のため、465億円を助成していた。
また、発行済み株式総数の2.1%にあたる1000万株、1200億円の自社株買いを実施する。取得期間は6月1日から12月31日までで、インパクトは薄そうだ。半導体製造装置市場は2025年3月期に大きく回復することを期待するとのコメントを付与しており、底入れ時期が遅れることを示唆しているようにも見える。
上方修正ながら前回は下方修正しており、10-12月期は前年同期比で2割減益となるため、先行きの不透明感は消えていない。保守的に見積もっていた対中輸出規制の影響が想定より小さかったことにもよると見られる。悪材料は出尽くしたとの見方がある一方、半導体製造装置の輸出規制による影響はこれから本格する懸念もある。