8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2026/10/30 16:52
  【自社株買い】発行済み株式総数1.1％(2500万株)　1500億円　26年11月1日～27年3月31日
• 2026/10/30 16:50
  【決算】27年3月期2Qの経常利益は67.6％増の5144億円　通期は87％増の1兆1790億円を計画
• 2026/07/30 16:43
  【決算】27年3月期1Qの経常利益は46.3％増の2156億円　27年3月期2Qは51.2％増の4640億円を計画
• 2026/05/29 16:24
  【株式分割】1株→5株　基準日は9月30日
• 2026/05/01 09:40
  【決算】増収減益　営業利益6249億円（-10.4％）
  TDnetで開示した決算短信によると、売上高は24435.3億円（前年同期比0.5％増）、営業利益は6249.4億円（同10.4％減）、最終損益は5744.5億円（同5.6％増）となり、決算の表情は増収減益だ。
  
  市場では採算悪化を意識させる決算として評価されている。特に営業利益の変化は株価材料として重く、売上の伸びが利益に結び付いているか、あるいは採算面に圧力が出ているかが読み筋となる。
  
  個別材料分野では、通期計画と利益率の変化が株式市場のテーマになりやすい。今回の決算は単なる数値確認にとどまらず、関連テーマへの資金流入が続くかを見極める材料だ。会社予想はXBRL上で確認でき、次の焦点は計画に対する進捗率となる。
  
  配当関連の開示も確認されており、株主還元姿勢の変化も確認材料となる。今後の注目点は利益率の回復の動向だ。
• 2026/05/01 08:21
  【決算】東エレク、増収減益　営業利益6249.4億円（-10.4％）で採算悪化鮮明
  東エレクは対象期間において売上高24435.3億円（前年同期比+0.5％）、営業利益6249.4億円（同-10.4％）、最終損益5744.5億円（同+5.6％）を計上した。売上高は微増にとどまる一方、営業利益は大幅に減少し、営業利益率は25.6％と前年同期の28.7％から3.1ポイント低下した。これは収益性の低下を示している。売上高のわずかな増加に対し営業利益が減少した主因はコスト増加と製品ミックスの変化にある。特に原材料費や物流費の上昇が利益を圧迫し、一過性要因は限定的であるため、構造的な採算悪化と判断できる。最大のドライバーはコスト増加による利益率低下である。市場では今回の決算を採算悪化を意識させる内容として評価している。売上高の伸びが利益に結びつかず営業利益率が低下したことが株価の反応要因であり、通期計画と利益率の変化が業種特性として重要視されている。今回の結果は市場にとってサプライズ要素が強く、織り込み済みとは言い難い。今期の通期見通しは修正なしで、売上高予想15700.0億円、営業利益予想4310.0億円、最終利益予想3280.0億円を据え置いている。利益率の回復が見込まれていない点が注目される。投資判断として本質はコスト構造の改善にある。上昇余地は利益率回復による収益改善だが、リスクは原材料価格の高止まりや需要減速である。短期的には営業利益の回復基調が見えるかどうかの水準が分岐点となる。
• 2026/04/30 17:00
  【決算】26年3月期の経常利益は10.9％減の6303億円　27年3月期2Qは42.4％増の4370億円を計画　株価は+6.89％の47450円
• 2026/02/06 17:46
  【自社株買い】発行済み株式総数1.6％(750万株)　1500億円　2月9日～3月31日
• 2026/02/06 17:45
  【上方修正】通期経常利益5940億円→6010億円　最新の顧客設備投資動向を反映
• 2026/02/06 16:32
  【決算】生成AI投資を追い風に今期予想を上方修正
  株主還元強化と資本効率改善を同時に進める
  （8035）東京エレクトロンが2026年3月期第3四半期決算を発表した。累計期間の売上高は1兆7,317億円と前年同期比2.5％減、営業利益は4,192億円で18.3％減となった。中国向け投資の一服や前期の高水準からの反動が響いたものの、水準としては依然高い。
  
  一方、生成AIや先端ロジック向けを中心とした半導体投資は底堅く推移しており、会社側は通期見通しを上方修正した。2026年3月期通期の売上高は2兆4,100億円、営業利益は5,930億円、最終利益は5,500億円を予想する。前回予想からは売上高で300億円、営業利益で70億円、最終利益で620億円の上方修正となり、市場では先端分野の需要持続性を評価する動きが出ている。
  
  注目されるのは株主還元と資本政策だ。年間配当は601円へ増額し、配当性向50％を意識した姿勢を明確にした。加えて、上限1,500億円・750万株の自己株式取得を決定し、資本効率の改善を進める。さらに政策保有株の縮減を目的に投資有価証券の一部を売却し、約760億円の特別利益を第4四半期に計上する見込みだ。
  
  市場では、短期的な業績減速よりも、中長期での生成AI・先端半導体投資の波にどう乗るかが評価軸となっている。大型還元策と成長投資の両立を進める同社の姿勢は、株価の下支え要因として意識されやすい局面だ。