5801 古河電気工業

5801 古河電気工業の投資戦略

5801 古河電気工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

5801 古河電気工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

5801 古河電気工業の関連ニュース

• 2026/02/09 15:56
  【上方修正】通期経常利益520億円→650億円　配当120円→160円　データセンタ向け投資需要で関連製品の販売伸長などが寄与　株価は+20.69％の17500円
• 2026/02/09 14:22
  【決算】26年3月期は最終益62％増へ上方修正　増配も発表
  古河電気工業は2026年3月期第3四半期決算とあわせて、通期業績予想と配当予想の上方修正を発表した。通期の連結売上高は1兆3000億円、営業利益は560億円、親会社株主に帰属する当期純利益は540億円とし、前回予想から大幅に引き上げた。最終利益は前期比62％増となり、収益力の回復が鮮明となっている。
  
  第3四半期累計の実績は、売上高9489億円、営業利益351億円、最終利益355億円だった。前年同期比では売上高が8％弱増加し、最終利益は2倍超と大きく伸長した。進捗率はすでに通期計画の6割超に達しており、会社側が示す修正計画に対しても順調な滑り出しとなっている。
  
  事業別では、インフラ領域が業績を牽引した。情報通信ソリューション事業では、生成AIの普及を背景にデータセンター向けの光関連製品や周辺部材の需要が拡大し、増収増益を確保した。エネルギーインフラ事業も電力ケーブルや産業電線が堅調に推移した。一方、機能製品事業では半導体製造用テープの需要回復の遅れや銅価高騰の影響が残り、利益面では重しとなった。
  
  通期業績の上方修正要因としては、円安効果に加え、データセンター投資の継続による情報通信分野の採算改善、持分法投資利益の増加、退職給付制度改定益の計上などが挙げられる。自動車向けワイヤハーネスも堅調で、全体として収益基盤の底上げが進んだ。
  
  株主還元も強化する。期末配当予想を従来の120円から160円へ40円引き上げ、年間配当も160円とする方針だ。市場では、データセンター関連需要という中長期テーマに加え、業績修正と増配を同時に打ち出した点を評価する声が多く、株価の再評価につながるかが注目される。
• 2025/12/17 22:47
  【注目銘柄】DFBレーザダイオードチップの生産能力増強　投資額は380億円　株価は+1.69％の9203円
• 2025/12/02 16:33
  【注目銘柄】投資有価証券売却益160億円を計上　株価は+4.13％の10090円
• 2025/11/10 16:00
  【決算】26年3月期2Qの経常利益は8％増の205億円　通期は7.1％増の520億円を計画　株価は-8.19％の9456円
• 2025/10/20 12:13
  【注目銘柄】京大と超電導ケーブル共同開発、小型核融合炉を視野に2040年実装へ
  （5801）古河電気工業は、京都大学や産業技術総合研究所、高エネルギー加速器研究機構と共同で、高機能超電導ケーブルの開発を始めたと発表した。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の支援を受け、2040年の社会実装を目指す。古河電工の高温超電導線材と京都大学のケーブル設計技術を融合し、超強力な電磁石やモーター用コイル材料への応用を狙う。
  
  開発の中核となるのは、京大が有する柔軟で低損失な「SCSC？IFBケーブル」技術。電流損失を低減するため、線材の超電導層を細径化し、局所欠陥時にも電流を迂回させる構造を採用する。京大が設計・試作を担い、古河電工が高温超電導線材を供給する。量産化を視野に入れた統合技術の確立も進め、医療機器の小型化や小型核融合炉開発など幅広い分野での応用を見込む。
  
  業績面では、2025年3月期に売上高1兆2017億円、営業利益470億円を計上。2026年3月期は売上高1兆2000億円（微減）、営業利益530億円と増益を計画する。銅箔事業の為替影響や半導体製造用テープの減収を自動車部品・電池部門の増収で補う構図だ。年間配当は前期と同じ120円を維持する。
  
  電磁石・エネルギー関連分野の高機能化需要が追い風で、同社の材料技術が次世代エネルギーや医療分野に広がる期待がある。中長期的には超電導分野の成長が収益の新たな柱となる可能性がある。
  
  短期的な業績は横ばいながら、超電導や核融合といった先端分野への参画は将来の収益拡大要因となり得る。
• 2025/10/14 09:11
  【注目銘柄】HVDCケーブル量産へ1000億円投資　脱炭素・データセンター電力網に照準
  （5801）古河電気工業は、千葉県富津市に送電用の海底ケーブル工場を新設すると発表した。投資額は約1000億円で、うち最大307億円を国の補助金で賄う。北海道や九州で発電した再生可能エネルギーを東京圏に送る国内用途に加え、アジアや中東の国境をまたぐ長距離送電案件の受注も狙う。加えて、人工知能（AI）向けに急増するデータセンターの電力需要にも対応する方針だ。
  
  新工場は2030年の稼働を目指し、海底に敷設する高圧直流送電（HVDC）ケーブルを製造する。HVDCは交流送電に比べて電力損失が少なく、長距離かつ大容量の送電に適しており、再エネ時代の基幹技術として世界的に需要が高まっている。古河電工は500キロボルト級のHVDCケーブルを年間200キロメートル生産できる体制を構築し、国内外の大型案件を取り込む構えだ。
  
  業績面では、2025年3月期に売上高1兆2017億円（前年同期比13.7％増）、営業利益470億円、純利益333億円を計上した。2026年3月期は売上高1兆2000億円、営業利益530億円、純利益360億円を予想する。通信・エネルギー分野の堅調な需要を背景に増益を見込む。財務基盤も改善し、年間配当は前期比倍増の120円を維持する計画だ。
  
  HVDC分野では欧州勢が先行するが、古河電工は国内初の大規模生産拠点を武器に国際競争に挑む構え。脱炭素化とAI社会の電力インフラを支える存在として、中長期の収益拡大が期待される。
• 2025/10/08 15:52
  【注目銘柄】HVDCケーブルの生産に係る設備投資を決議　投資総額は約1000億円　株価は+4.11％の9701円
• 2025/08/07 15:31
  【決算】26年3月期1Qの経常利益は10.2％増の77億円　通期は7.1％増の520億円を計画
• 2025/07/10 16:39
  【注目銘柄】株式の売出を決議　約156万株
• 2025/06/25 08:37
  【注目銘柄】英トカマクエナジーと日本で核融合向け超電導技術の共同拠点設立へ
  （5801）古河電工は、核融合発電の最先端を担う英国のスタートアップ企業トカマクエナジーと共同で、日本国内に開発拠点を設立する。新拠点では、核融合炉の心臓部ともいえる高温超電導（HTS）電磁石の試作品製作を行う。
  
  古河電工グループはすでにトカマクエナジーに出資しており、HTS線材の供給も手がけている。今回の共同開発拠点設立により、次世代エネルギーとして期待される核融合技術の実用化に向けた取り組みが一段と加速する見通しだ。
  
  トカマクエナジーは、太陽と同様の核融合反応を地上で再現することを目指し、球状トカマク型の小型核融合炉の開発で知られる。既に試験機の稼働を重ねており、2030年代前半にも商業炉の実現を目指している。同社が求めるHTS技術は、超強力な磁場を安定して発生させるために不可欠で、古河電工はこの分野で高い技術力を持つ。
  
  2025年3月期の決算は、売上高1兆2,018億円（前期比13.7％増）、営業利益471億円（同4.2倍）、最終利益334億円（同5.1倍）と大幅な増収増益となった。2026年3月期の会社予想は、売上高1兆2,000億円、営業利益530億円、最終利益360億円と、引き続き成長を見込んでいる。核融合発電や超電導技術を巡る成長期待が高まりそうだ。
• 2025/06/02 09:12
  【注目銘柄】再生可能エネルギー制御システムを事業化へ　2030年めどにDC網構築
  （5801）古河電工は、2030年までを目標に再生可能エネルギー用の電力制御システムの事業化を本格的に推進している。新システムはクラウド上のソフトウェアや制御機器を活用し、太陽光発電設備、蓄電池、電動車などを連携させ、一定範囲の小規模電力網を最適な形で運用するものだ。特徴は、電力変換効率に優れる直流電流を用いることで、交流システムに比べて変換ロスを低減し、電力コストの削減に寄与する点にある。
  
  同社は現在、実証実験を進めており、平塚事業所ではバイポーラ型鉛蓄電池と太陽光発電を組み合わせた蓄電システムの運用性能評価を実施中だ。これにより、ピークカット運転や建屋内の安定した電力供給を検証している。直流接続によるマイクログリッドは、周波数や位相の制御が不要なためシステムがシンプルとなり、電力品質の向上や高調波・フリッカの抑制にも効果を発揮する。
  
  今後は自治体や企業との連携によるモデル構築を進め、最終的には地域単位での電力自立と脱炭素化に寄与するエネルギーインフラとしての展開を狙う。
  
• 2025/05/13 15:52
  【決算】25年3月期の経常利益は373.1％増の485億円　26年3月期は7.1％増の520億円を計画　株価は+13.84％の5601円