6501 日立製作所

6501 日立製作所の投資戦略

6501 日立製作所の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6501 日立製作所のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6501 日立製作所の関連ニュース

• 2021/03/31 15:45
  【注目銘柄】米グローバルロジックを買収　先進的な社会インフラDXを世界規模で加速
  日立製作所は、2021年3月31日、米グローバルロジックを買収すると発表した。株式価値は約9180億円で合意。グローバルロジックの有利子返済を含む買収総額は約1兆368億円としている。完了は2021年7月末を予定する。
  
  米グローバルロジックは、急成長するデジタルエンジニアリングサービス市場のリーディングカンパニーで、世界14か国に2万人以上の従業員を擁し、世界各地でデザインスタジオやソフトウェアエンジニアリングセンターを展開する。チップからクラウドまで対応する高度なソフトウェアエンジニアリング技術や通信・金融サービス・自動車・ヘルスケアライフサイエンスなど400社を超える強固な顧客基盤を保有する。
  
  日立製作所は、グローバルロジックの技術や顧客基盤を獲得し、「ルマーダ」のデジタルポートフォリオを強化。鉄道やエネルギー、ヘルスケアなど先進的な社会インフラのDXを世界規模で加速する。
  
  日立製作所の株価は394円安の5004円で推移している。
• 2021/03/26 08:04
  【注目銘柄】日立金属の売却先を選定で3月期決算発表までに最有力候補に優先交渉権を与える方針
  日立金属の売却先を選定する2次入札の期限を当初予定の2月中旬から3月下旬に延期し、3月期決算発表までに最有力候補に優先交渉権を与える方針としている。国内独立系の日本産業パートナーズと、政府系の産業革新投資機構及び、米投資ファンドのベインキャピタル、カーライル・グループ、ＫＫＲが参加しているが、産業革新投資機構がＫＫＲと連携したことが判明した。売却額は数千億円規模とされ、政府は海外への先端材料技術の流出を警戒しているため、政府系ファンドを絡めた方が良いという思惑もある。
  
  高級特殊鋼から世界首位のネオジム磁石まで高シェア製品が多く、検査不正で企業イメージを毀損しているものの、高い技術力は魅力。
• 2021/02/03 17:06
  【上方修正】10月に続き再び上方修正　ITなどが堅調に推移
  日立製作所は通期調整後営業利益を4000億円から4200億円と5％上方修正した。10月にも3720億円から4000億円と7.5％上方修正しており、再び上方修正した。ITセグメントやデジタルソリューション事業が堅調に推移した。
  
  また、2021年3月期第3四半期(4-12月)の調整後営業利益は29.9％減の3169億円となった。4-9月の32.9％減より改善した。新型コロナウイルスによる世界的な市況悪化や需要減少で事業環境は厳しいものの、ITセグメントが過去最高の調整後営業利益率13.5％を達成するなど、牽引した。
  
  主なセグメント別調整後営業利益では、ITは5％増の1739億円で4-9月の0.9％減から改善した。鉄道やビルシステムなどのモビリティは3％減の593億円で4-9月の3％増から減少した。日立建機は70％減の174億円と4-9月の77％減からは改善した。
  
  日立製作所の株価は93円高の4561円で推移している。
• 2021/01/26 13:34
  【注目銘柄】炭化ケイ素(SiC)を用いたパワーデバイスの新製品　サンプル出荷を21年3月から開始
  日立パワーデバイスは、2021年1月26日、炭化ケイ素(SiC)を用いたパワーデバイスの新製品「TED-MOS」のサンプル出荷を2021年3月から開始すると発表した。
  
  2018年に従来製品であるSiC「DMOS-FET」の大電流容量・低消費電力などの性能をさらに高めた「TED-MOS」の開発を発表。2018年の開発当時と比較して、短絡耐量の20％向上と製品化に必要な1.2kVの耐圧を確保した上での抵抗の40％低減を実現し、耐久性と低消費電力特性を業界最高レベルに向上させたとしている。
  
  2016年に鉄道向けにリリースした「DMOS-FET」では従来技術の「IGBT」を採用した車両に比べで約30％の消費電力削減に貢献。「DMOS-FET」では大電流容量と低消費電力の特性をさらに高めたことや設計の自由度を高めたことで多様な用途に合わせた製品設計が可能になっており、更なる消費電力削減への貢献が期待されるとしている。
  
  日立製作所の株価は10円安の4388円で推移している。
• 2020/12/17 07:16
  【注目銘柄】海外白物家電事業で合弁会社を設立　60％を315億円で売却
  日立製作所は、2020年12月16日、トルコのアルチェリクと海外の白物家電事業で合弁会社を設立すると発表した。海外の白物家電事業を移管し、合弁会社の株式60％をアルチェリクに譲渡する。売却額は約315億円。2021年春の設立を目指す。
  
  アルチェリクは、欧州を中心に世界145か国以上で家電事業を展開する。合弁会社には、家電事業を手掛ける日立GLSの海外グループ12社(従業員約3800名・売上高1000億円超)が移管される。
  
  日立製作所の株価は13円高の4181円で推移している。
• 2020/10/28 17:24
  【上方修正】通期調整後営業利益を7.5％上方修正　中間期は39.2％減
  日立製作所は通期調整後営業利益を3720億円から4000億円と7.5％上方修正した。ITや鉄道・ビルシステムなどのモビリティの見通しを引き上げた。
  
  2021年3月期第2四半期(4-9月)の調整後営業利益は39.2％減の1807億円となった。新型コロナウイルスによる世界的な市況悪化や需要減少で事業環境は厳しいものの、ITが業績をけん引した。
  
  主なセグメント別調整後営業利益は、ITが0.9％減の1080億円、鉄道やビルシステムなどのモビリティが3％増の398億円、日立建機が77％減の104億円となった。
  
  日立製作所の株価は95円安の3547円で推移している。
• 2020/10/03 17:30
  【注目銘柄】米国で高速鉄道向け列車制御システムを受注　約842億円
  日立製作所は、2020年10月2日、米サンフランシスコ・ベイエリア高速鉄道公社(BART)とベイエリア高速鉄道向け列車生後システムの更新プロジェクトに関する契約を締結したと発表した。受注額は7.98億ドル(約842億円)。日立は列車を制御する最新技術である無線式列車制御システムの設計、構築、据付を担う。
  
  日立製作所の株価は35円安の3508円で推移している。
• 2020/08/13 07:11
  【注目銘柄】高速車両「フレッチャロッサ1000」を受注
  日立製作所は、2020年8月12日、伊トレニタリアと高速車両「フレッチャロッサ1000」の供給で契約を締結したと発表した。カナダのボンバルディアとの共同受注で受注額は約998億円。日立製作所の受注額は約600億円。
  
  日立製作所の株価は54円高の3563円で推移している。
• 2020/07/30 18:24
  【決算】4-6月の調整後営業利益は53.1％減
  日立製作所の2021年3月期第1四半期(4-6月)の調整後営業利益は53.1％減の583億円となった。通期は43.8％減の3720億円を計画しており、進捗率は15.6％となっている。ライフセグメントや日立建機、日立金属を中心に減益となった。新型コロナウイルスの影響では657億円の減益となった。
  
  主なセグメント別調整後営業利益は、ITが4.9％減の382億円、鉄道やビルシステムなどのモビリティが4％減の191億円、日立建機が88.4％減の26億円となった。
  
  日立製作所の株価は14円安の3161円で推移している。
• 2020/06/01 07:56
  【決算】デジタル事業への転換の切り札となる「ルマーダ」、20年度に1兆1600億円目標
  前3月期売上は7.5％減の8兆7672億円、営業利益は12.3％減の6618億円、純利益は60.6％減の875億円となった。全てのセグメントで新型コロナウイルス感染拡大の影響で減収となり、自動車・半導体は日立金属で落ちこみが大きい。海外売上比率がそれぞれ10％の北米、欧州は10％の減収、中国は日立建機の不振で14％の減収となった。今期も新型コロナの影響が大きく、自動車やＩＴ中心に下期も需要が減少することを想定している。
  
  今期売上は19.2％減の7兆0800億円、営業利益は43.8％減の3720億円、純利益は3.8倍の3350億円を計画する。日立オートモティブシステムズと、ケーヒン、ショーワ、日信工業の経営統合を予定し、4月には昭和電工に日立化成を売却、延期となっている富士フイルムへの画像診断関連事業の譲渡が純利益を押し上げる。ＩｏＴの基盤として、モノ作りからデジタル事業への転換の切り札となる「ルマーダ」については、20年度に1兆1600億円、21年度に1兆6000億円の売上を目指す。
• 2020/05/29 15:51
  【決算】20年3月期調整後営業利益は12.3％減　21年3月期は43.8％減を計画
  日立の2020年3月期調整後営業利益は12.3％減の6618億円となった。通期は6690億円を計画しており、計画を72億円下回った。自動車・半導体・FA向け需要が減少した日立金属や日立建機の減益などが影響した。新型コロナウイルスの影響では469億円の減益となった。
  
  主なセグメント別調整後営業利益はデジタルソリューション事業のITが8％増の2494億円、鉄道やビルシステムなどのモビリティが横ばいの923億円、日立建機が35％減の755億円となった。
  
  2021年3月期は43.8％減の3720億円を計画する。新型コロナウイルスの影響は上期に大半が発生し、自動車・IT関連を中心に下期も需要減少が続くと想定。3010億円の減益要因となる見通し。
  
  セグメント別では、ITが23％減の1920億円、モビリティが54.4％減の420億円、日立建機が48.3％減の390億円を計画する。
  
  日立の株価は125円安の3455円で推移している。