6501 日立製作所

6501 日立製作所の投資戦略

6501 日立製作所の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6501 日立製作所のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6501 日立製作所の関連ニュース

• 2018/10/26 17:35
  【決算】中間期営業利益は13.6％増の3445億円。進捗率は45.9％
• 2018/07/27 15:29
  【決算】4-6月期営業利益は12.4％増の1418億円。建設機械部門や社会・産業システム部門などの増収・収益性改善などが寄与
• 2018/06/07 13:17
  【銘柄情報】KDDIと日立がグローバルＩｏＴで連携。その戦略とは？
  KDDIと日立製作所は、グローバルに事業展開を図る顧客へＩｏＴの通信接続からサービス展開、データ分析まで提供するKDDI「ＩｏＴ世界基盤」において連携する。
  
  KDDIは、自動車や産業機械など様々なモノの通信接続において、国ごとに仕様が異なるＩｏＴ通信接続をグローバルで共通化するKDDI「ＩｏＴ世界基盤」を推進している。基盤の核となる「KDDIグローバル通信プラットフォーム」において、各国の通信事業者を繋いだＩｏＴ回線管理を実現する重要な機能に日立の技術を採用した。
  
  また、日立は自ら製造業として培ってきた制御・運用技術とＡＩ、ビッグデータ解析など、最新デジタル技術のＩＴを融合したＩｏＴプラットフォーム「Lumada」の提供を開始した。「Lumada」はオープンでアダプタブルな特長を持ち、様々なプラットフォームや各種業種向けのアプリケーションとの容易な連携を実現する。
  
  KDDIと日立は、KDDIのグローバル通信プラットフォームと日立の「Lumada」との連携をさらに強化し、日立の幅広い業容や業績を生かして、顧客のグローバルでのＩｏＴ事業の展開を支援する。
  
  協業の第1弾として、2018年7月から日立産業システムがグローバルに展開する産業用インクジェットプリンターにおいて、グローバル通信プラットフォームを試験導入する。産業用インクジェットプリンターは、食品などの製造ロット番号や消費期限などの印字を行う機器。印字品質の管理や製品の安定稼働のため、遠隔モニタリングの導入を図っているが、グローバルで安定的に導入するためには、通信環境面で課題がある。グローバル通信プラットフォームを活用することにより、データの大容量化にも対応可能となり、高品質な遠隔モニタリングのグローバル展開が見込めるという。
  
  KDDIと日立は、今後も建設機械や工場の生産設備、エネルギーや交通など社会インフラ分野の設備管理など幅広い分野において基盤活用を検討するなど、ＩｏＴの事業展開の加速に取り組む。
• 2018/04/27 15:35
  【決算】19年3月期営業利益は4.9％増を計画
  日立の18年3月期営業利益は21.7％増の7146億円、当期利益は57％増の3629億円となった。19年3月期営業利益は4.9％増の7500億円、当期利益は10.2％増を計画する。
  
  顧客との協創を通じた社会イノベーション事業のグローバル展開を加速するとともに、継続的な事業構造改革の実施や事業ポートフォリオの見直しなど、経営基盤強化に向けた取組を推進する。
  
• 2018/01/31 15:31
  【決算】4-12月期営業利益は27.2％増
  日立製作所の4-12月期営業利益は27.2％増の4745億円、四半期利益は30.7％増の3517億円となった。進捗率は71.9％。
  
  売上高は中国を中心に海外での販売を伸ばした建設機械部門、エレクトロニクス・自動車関連製品の販売が拡大した高機能材料部門、英国向け鉄道システムが好調であった社会・産業システム部門、国内向けシステムインテグレーションが堅調に推移した。
  
  営業利益は建設機械部門や産業・流通分野、電力・エネルギー事業、収益性が改善した社会・産業システム部門、国内向けシステムインテグレーションの収益性が改善した情報・通信システム部門を中心に増益となった。
  
  日立製作所は2016年度以降、売上高に占める研究開発比率を3.7％から4～5％に引き上げる方針。研究開発費は約5000億円規模となる。センサーや人工知能、ロボットに集中投資する。
  
  センサー技術や人工知能を使い、鉄道車両や太陽電池モジュールの劣化状況を常時把握。設備稼働率を高めたり、修理回数を抑制したりする技術を開発する。また、センサーで店内の顧客行動パターンを把握。人工知能で解析して店舗の業績を引き上げる技術開発も進める。
  
  製品供給型からビッグデータ解析を使って顧客の課題解決を総合的に支援するサービス型に転換。売上高に占めるサービスの比率を2015年の40％から2018年に50％まで高める方針。
• 2018/01/10 13:09
  【銘柄情報】米国ビジスター社を買収し、画像診断分野を強化
  日立は、ヘルスケア分野に注力しており、米国で1000施設以上の顧客基盤を持つビジスター社を買収する。従来から手掛けている超音波診断装置に画像診断を加え、検査レポートなどの作成を支援する。また経営分析により、医療機関の経営改善にも寄与するとしている。