7203 トヨタ自動車

7203 トヨタ自動車の投資戦略

7203 トヨタ自動車の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7203 トヨタ自動車のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7203 トヨタ自動車の関連ニュース

• 2018/02/06 16:13
  【上方修正】11月に続き、再び上方修正
  トヨタ自動車は通期営業利益を2兆円から2.2兆円と10％増、当期利益を1兆9500億円から2兆4000億円と23％増に上方修正した。
  
  なお、トヨタ自動車は2017年11月にも通期営業利益を1兆8500億円から2兆円と8.1％増、純利益を1兆7500億円から1兆9500億円と11.4％増に上方修正している。
• 2017/11/07 15:25
  【上方修正】通期営業利益を8.1％上方修正。自社株買いも
  トヨタ自動車は通期営業利益を1兆8500億円から2兆円と8.1％増、純利益を1兆7500億円から1兆9500億円と11.4％増に上方修正した。
  
  また、発行済み株式総数1.5％を自社株買い。4500万株、2500億円。取得期間は11月14日～3月30日。
  
  
• 2017/10/19 13:02
  【銘柄情報】神戸製鋼所の不適切行為による車両の安全性を確認
  トヨタは神戸製鋼所が製造した「アルミ板」が、一部車両のボンネットやバックドアに使用されているとし、車両の安全性・耐久性に関する関連法規やトヨタの強度・耐久性基準を満たしていると発表した。「アルミ板以外の素材」の車両への影響については、確認作業中としている。
• 2017/10/04 14:10
  【銘柄情報】ＩｏＴを活用した高効率生産モデルの構築に向けた実証実験を開始
  トヨタ自動車と日立製作所は、ＩｏＴプラットフォームを活用した高効率生産モデルの構築に向けた実証実験を開始すると発表した。ビッグデータ解析により突発的な設備の故障を未然に防止する実証システムを構築。他工程にも展開することで、歩源業務のさらなる効率化に取り組む。
  
  また、複数工程にまたがる製品のデータを収集・分析し、さらなる品質安定化を図る実証を行う。
  
  日立製作所は、2016年～2018年にセンサーや人工知能、ロボットに集中投資する計画。研究開発費は年5000億円規模となる見通し。製品供給型からビッグデータ解析を使って顧客の課題解決を総合的に支援するサービス型に転換。売上高に占めるサービス比率を2014年の40％から2018年に50％に高める方針。
  
  
• 2017/09/25 14:08
  【銘柄情報】生活支援ロボットの普及に向け共同研究を開始
  トヨタ自動車とNTTは、生活支援ロボットの普及に向けた共同研究を開始する。ＡＩ技術を組み込んだコミュニケーションロボットなど、両社が保有する技術やノウハウを組み合わせ、多様なロボットやその他デバイスを連携。人の行動を先回りしてサポートできる技術開発を推進する。
  
  
• 2017/08/30 13:18
  【銘柄情報】トヨタ、グラブ社と配車サービス領域での協業を開始
  トヨタ、トヨタファイナンシャルサービス、あいおいニッセイ同和損害保険とともに、東南アジアにおける配車サービス大手 グラブ 社と、配車サービス領域で協業を開始した。グラブ社は東南アジアの幅広い地域で、個人間のライドシェアおよびタクシー配車サービス、ドライバー向けレンタカーサービスといったオンデマンド輸送サービスを展開しており、7 か国 87 都市で、アプリのダウンロード数は 5500 万回超、登録ドライバー数は 120 万人超と急成長している。ホンダも、東南アジアでの二輪車シェアリング領域における協業の検討を開始している。
  
  

  
  
  トヨタは、レンタカー車両におけるテレマティクス保険や、グラブドライバー向け金融サービス、データ連動したトヨタディーラーの保守メンテナンスなど、各種コネクティッドサービスの提供を視野に、グラブ 社が保有するレンタカー車両 100 台に、通信型ドライブレコーダーを搭載し、車両データを収集・分析する。
  
  グラブ社にはソフトバンクグループとモバイル配車サービスの滴滴出行が20億ドルを出資し、投資額は東南アジアのベンチャー企業向けで過去最大規模となっている。
• 2017/08/17 11:11
  【銘柄情報】米国ハワイ州のトヨタ販売店で、カーシェア事業の実証実験を開始
  トヨタは「モビリティ・サービス・プラットフォーム」の重要なアプリとして開発した。スマホによるドア開閉システムや、車両管理や利用者の認証、決済サービス機能も持つ。ホノルルでは一般顧客向けにカーシェア事業を本格稼働させる予定。
  
  米国のＣＳＲＣ（先進安全技術研究センター）で、自動運転やコネクティッドカー向けの技術研究を開始している。ＣＳＲＣは2011年の設立以来、44の研究プロジェクトに取組み、自動車の安全性向上にも寄与してきた。今年1月にはＣＳＲＣネクストを立ち上げ、新たに3500万ドル規模で研究を5年間実施する。ＣＳＲＳネクストは、トヨタの「進化する車両技術に対して、人間がどう対応していくのかを理解することが大切」というスタンスを反映させる。北米を代表する8つの研究機関と11件の研究プロジェクトを進める。方向性は以下の通り。
  
  １．センサーの高度化による予防安全技術と衝突安全技術の統合
  
  ２．自動運転技術など、先進技術を搭載した車をより人間の感覚に合った車の開発
  
  ３．生体計測技術でドライバーの健康状態を推定
  
  ４．ビッグデータの活用で、実際の交通環境に即したツールの開発
• 2017/08/07 16:22
  【銘柄情報】上方修正で反発、売買代金は2位に浮上
  4－6月売上は7％増の7兆0476億円、営業利益は10.6％減の5742億円、純利益は11％増の6130億円となった。通期売上は27兆5000億円から28兆5000億円と上方修正し、減収見通しから3.3％の増収に転じる。営業利益は19.8％減の1兆6000億円から、7.2％減の1兆8500億円、純利益は18.1％減の1兆5000億円から4.4％減の1兆7500億円へ上方修正した。円安効果が2200億円の増益効果となっている。小幅だが、株価上昇要因とはなりそうだ。
  
  また2015年12月に10億円を出資したＰｒｅｆｅｒｒｅｄ　Ｎｅｔｗｏｒｋｓ（ＰＦＮ）社に105億円を追加出資し、自動運転技術など、モビリティ事業分野におけるＡＩ（人工知能）技術の共同研究・開発を加速させることも発表した。ＰＦＮは、ＩｏＴに特化した深層学習技術（ディープラーニング）を提供しており、ファナックとも協業している。トヨタは、ＰＦＮが持つ世界トップレベルの知能化関連技術（機械学習、深層学習、ビッグデータ処理等）は、トヨタにとって必要不可欠と判断した。
  
  マツダとは500億円を相互出資し、資本業務提携を発表した。目玉はＥＶ（電気自動車）の共同開発だが、両社は別々の車種を開発する計画で、相乗効果を引き出すことには課題がある。米国には年産30万台規模の新工場を建設する。投資額は1760億円、4000人規模の雇用を創出する。早速トランプ大統領は、ツイッターで自らの成果を強調しているが、両社はそれぞれ別ラインで自車を生産する計画で、これまた相乗効果が今ひとつだ。
  
  株価インパクトはそれほどでもないが、自動車各社のＥＶ開発を加速させることや、場合によっては、業界再編が進む期待が高まりそうだ。ホンダも他社との協業を否定していない。
• 2017/08/04 15:30
  【上方修正】通期営業利益を上方修正し15.6％増
  通期営業利益1兆6000億円→1兆8500億円、純利益1兆5000億円→1兆7500億円に上方修正。円安の影響が寄与する。
  
  
• 2017/08/03 15:32
  【銘柄情報】自動運転やコネクティッドカー向けの技術研究を開始
  tトヨタは、米国のＣＳＲＣ（先進安全技術研究センター）で、自動運転やコネクティッドカー向けの技術研究を開始したと発表した。ＣＳＲＣは2011年の設立以来、44の研究プロジェクトに取組み、自動車の安全性向上にも寄与してきた。今年1月にはＣＳＲＣネクストを立ち上げ、新たに3500万ドル規模で研究を5年間実施する。ＣＳＲＳネクストは、トヨタの「進化する車両技術に対して、人間がどう対応していくのかを理解することが大切」というスタンスを反映させる。北米を代表する8つの研究機関と11件の研究プロジェクトを進める。方向性は以下の通り。
  
  １．センサーの高度化による予防安全技術と衝突安全技術の統合
  
  ２．自動運転技術など、先進技術を搭載した車をより人間の感覚に合った車の開発
  
  ３．生体計測技術でドライバーの健康状態を推定
  
  ４．ビッグデータの活用で、実際の交通環境に即したツールの開発