6758 ソニーグループ

6758 ソニーグループの投資戦略

6758 ソニーグループの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6758 ソニーグループのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6758 ソニーグループの関連ニュース

• 2025/12/19 15:56
  【注目銘柄】Peanutsを連結子会社化　取得価額は約710億円　株価は-1.53％の3994円
• 2025/11/11 15:38
  【上方修正】通期営業利益1兆3300億円→1兆4300億円　I&SS、音楽分野の増益や関税影響試算額が減少　株価は+5.51％の4520円
  自社株買い　発行済み株式総数0.59％(3500万株)　1000億円　25年11月12日～26年5月14日
• 2025/11/11 14:32
  【注目銘柄】中間期は営業益20％増、自己株買い枠1000億円を新設
  （6758）ソニーグループの2026年3月期第2四半期（2025年4～9月）の連結決算は、売上高5兆7295億円（前年同期比3.5％増）、営業利益7689億円（同20.4％増）、最終利益5988億円（同5％増）と増収増益となった。イメージセンサーを含むイメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）分野が大きく伸び、営業利益は前年同期を約1300億円上回った。
  
  ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）や音楽部門も堅調で、特にストリーミング収益や『鬼滅の刃 無限城編』などの映像関連事業が寄与した。一方、テレビ・スマートフォンを含むエンタテインメント・テクノロジー＆サービス（ET&S）分野はディスプレイ需要の鈍化で減収となった。
  
  同社は2025年10月1日に金融子会社ソニーフィナンシャルグループ（SFGI）のスピンオフを実施し、持分法適用会社とした。スピンオフに伴う約1兆3800億円の評価損を非継続事業に計上するが、継続事業の業績やキャッシュフローへの影響は限定的だと説明している。
  
  通期見通し（継続事業）は、売上高12兆円（前期比0.3％減）、営業利益1兆4300億円（同12％増）、最終利益1兆500億円（同1.6％減）を計画。前回予想から営業利益を1000億円上方修正した。関税政策変更による影響試算を500億円減額し、イメージセンサーと音楽分野の収益増加を織り込んだ。
  
  また、同社は資本効率の向上を目的として新たに自己株式の取得枠（上限1000億円・最大3500万株、取得期間は2025年11月12日～2026年5月14日）を設定した。市場買付による機動的な取得を予定する。
  
  財務面では自己資本比率21.3％とやや低下したが、SFGI株式の分配による一時的な影響であり、営業キャッシュフローは上期で4922億円を確保している。年間配当は25円（中間12.5円、期末12.5円）を計画し、前期比5円の増配となる。
• 2025/10/03 08:29
  【注目銘柄】車内監視用CMOSセンサーを26年春に量産開始
  （6758）ソニーグループ傘下のソニーセミコンダクタソリューションズは、車内監視専用CMOSイメージセンサーを開発し、2026年春から量産を開始する。自動車メーカーが導入を進めるドライバーモニタリングシステム向けの需要を取り込む狙いだ。
  
  新製品は有効画素数約500万画素で、画素ピッチは幅2.1マイクロメートルと業界最小水準を実現した。高感度かつ高精細な撮像が可能で、運転者の眠気や注意散漫を検知するシステムに搭載される見通しだ。自動ブレーキなどのADAS（先進運転支援システム）に加え、レベル3以上の自動運転車では法規面からも搭載が必須となり、市場拡大が期待されている。
  
  ソニーグループはスマートフォン向け高性能センサーで世界シェア首位を持つが、スマホ市況の伸び悩みを受け、自動車分野を次の成長エンジンと位置付ける。ソニーセミコンはこれまで車載外部カメラ向けセンサーを供給してきたが、車内監視に踏み込むことで車載事業の裾野を広げる格好だ。
  
  車載向け半導体市場は安全規制の強化やEVシフトに伴い拡大が見込まれる。ソニーはAI処理機能や赤外線対応も視野に、車内監視領域を第2の柱に育成する方針だ。
• 2025/09/12 08:43
  【注目銘柄】2030年3月までに3層構造の次世代画像センサーをスマホ向け出荷へ
  ソニーグループ傘下のソニーセミコンダクタソリューションズは、スマートフォン向けに次世代CMOSイメージセンサーを2030年3月までに出荷する計画だ。従来の2層構造から3層構造へ進化させることで、感度・解像度・読み出し速度・ノイズ耐性の大幅な向上を見込む。
  
  新センサーでは回路線幅を40ナノメートルから22〜28ナノメートルへ微細化しつつ、イメージセンサー向けにカスタマイズを施す。センサーサイズを変えずに高性能化を実現できるのが特長であり、次世代スマートフォンの高画質・高機能化を支える基盤技術となる。
  
  3層構造は、フォトダイオード層・中間処理層・ロジック層を分離する設計で、従来課題となっていた読み出し速度やローリングシャッター歪みを改善し、高速オートフォーカスや高フレームレート撮影を可能にする。モバイル機器におけるカメラの重要性が高まる中、同社の優位性を強化する技術革新と位置付けられる。
  
  一方、ソニーグループの業績は堅調に推移している。2025年4〜6月期（2026年3月期第1四半期）は四半期利益が2590億円と前年同期比23％増益となり、通期利益予想も9300億円から9700億円へ上方修正した。半導体・センサー事業の堅調な需要が寄与しており、イメージセンサーの新製品投入は今後の収益拡大を後押しする見通しだ。
  
• 2025/09/08 16:54
  【注目銘柄】ソニーフィナンシャルグループの東京証券取引所からの上場承認
• 2025/09/03 15:53
  【注目銘柄】ソニーフィナンシャルグループのパーシャル・スピンオフを実行　株価は+2.88％の4105円
  ソニーグループは、2025年9月3日、金融事業を営む完全子会社のソニーフィナンシャルグループのパーシャル・スピンオフを2025年10月1日付で実行すると発表した。
  
  スピンオフ実行後、ソニーフィナンシャルグループ株式の持分比率は20％以下となるため、持分法適用関連会社となる予定。
  
  ソニーグループの株価は+2.88％の4105円で推移している。
• 2025/08/08 08:46
  【注目銘柄】2026年3月期の営業利益予想を1兆3,300億円に上方修正
  （6758）ソニーグループは、2026年3月期の金融事業を除く営業利益予想を前回の1兆2,800億円から1兆3,300億円へと上方修正した。今回の見直しは主にゲーム＆ネットワークサービス分野や音楽分野の利益予想引き上げによるものだ。ゲーム分野の堅調なデジタルコンテンツ販売や音楽分野のストリーミング収益が双方ともに収益改善に寄与している。
  
  一方で、アナリストコンセンサス予想である1兆3,930億円には届かず、市場予想を下回る形となった。
  
  また米国の関税政策変更による業績への影響について、今期は前回予想より300億円減の約700億円を見込んでいる。想定為替レートについては1ドル=143円を据え置いたが、1ユーロ=157円と4円引き上げた。
  
  通期の業績予想は、売上高11兆7,000億円（前年同期比2.8％減）、営業利益1兆3,300億円（同4.2％増）、税引前利益1兆3,500億円（同0.5％増）、最終利益9,700億円（同9.1％減）を見込む。
  
  ソニーグループは、SFGIのスピンオフを予定しており、今期より金融事業を非継続事業とし決算を区分している。成長領域と位置付けるゲームと音楽の好材料を背景に、グループ全体で利益増加を目指す構えだ。
  
• 2025/08/07 15:47
  【上方修正】通期営業利益1兆2800億円→1兆3300億円　米国追加関税の影響が300億円減少と試算　株価は+4.13％の3860円
• 2025/07/24 16:52
  【注目銘柄】バンダイナムコHDと戦略的な業務提携契約を締結　バンダイナムコの株式2.5％(1600万株)を680億円で取得
• 2025/06/17 10:17
  【注目銘柄】次世代HDD向けレーザーで世界市場を制す
  （6758）ソニーグループは、次世代ハードディスク（HDD）で主流となるHAMR（熱アシスト磁気記録）方式に用いる半導体レーザーの生産能力を倍増させる。これまでHDD世界最大手の米シーゲイト・テクノロジー向けに供給を開始していたが、新たに同2位の米ウエスタンデジタル（WD）への採用も決定。タイ工場における製造ラインの増設に約50億円を投資し、生成AIの拡大で急増するデータセンター需要を取り込む。
  
  HAMR方式は高密度記録を可能にし、従来のHDD技術を大きく上回る性能を実現する。2028年には出荷台数が5000万台弱に達すると見込まれ、HDD市場の過半を占める見通しだ。こうした中、ソニーは同技術に不可欠な半導体レーザーで寡占的な地位を確立し、数百億円規模の新たな収益源に育てる構えだ。
  
  従来、ソニーはスマートフォン向け画像センサーで世界首位を維持してきたが、HAMRレーザー事業はそれに次ぐ柱として育成。HDD分野ではあくまで部品供給に特化することで、投資効率と収益性を高めている。
  
  2025年3月期の連結決算は、売上高12兆9,570億円（前年比0.5％減）、営業利益1兆4,072億円（同16.4％増）、純利益1兆1,416億円（同17.6％増）と過去最高益を更新した。2026年3月期は、売上高11兆7,000億円、営業利益1兆2,800億円、純利益9,300億円を見込む。ソニーグループの新たな成長ドライバーとなる可能性が高く、下値切り上げ型の三角保ち合いを上放れることになりそうだ。
• 2025/06/02 09:05
  【注目銘柄】ソニー銀行、Web3事業に本格参入　新会社を設立
  ソニー銀行は、Web3関連事業を専門とする100％出資子会社を設立すると発表した。新会社は2025年6月に設立、同年秋頃の事業開始を予定している。資本金は3億円で、東京都千代田区に本社を置く。すでに関係当局の許認可を取得済みであり、銀行法に基づく「他業銀行業高度化等会社」として運営される予定だ。
  
  今回の子会社設立の背景には、ブロックチェーン技術を活用したデジタル資産サービスやビジネスモデルの進展、Web3市場の拡大期待がある。NFTや暗号資産（仮想通貨）のウォレット、暗号資産交換業者といった金融サービスの重要性が増す中、デジタルとフィジカル、法定通貨とデジタル資産が「つながる」世界の実現を目指す。ソニー銀行は、ファンとアーティストの新たな関係性や、Web3時代ならではの感動体験、さらには利用者・事業者双方の収益機会の創出を掲げている。
  
  新会社は、ブロックチェーン技術を活用した各種Web3事業の企画・実施・支援を担う。NFTや暗号資産ウォレット、暗号資産交換業などが主な領域となる見込みだ。すでにソニー銀行はWeb3エンタテインメント領域向けスマートフォンアプリ「Sony Bank CONNECT」を展開しており、新会社との連携も視野に入れている。
  
• 2025/05/14 15:40
  【決算】25年3月期の営業利益は16.4％増の1兆4071億円　26年3月期は0.3％増の1兆2800億円を計画　＊金融分野を除く連結ベースと比較した数値を記載　株価は+3.67％の3788円
  自社株買い　発行済み株式総数1.66％(1億株)　2500億円　25年5月15日～26年5月14日
• 2025/05/12 09:17
  【注目銘柄】Gaudiyと戦略提携　ファン共創型エンタメを加速
  （6758）ソニーグループ、（7832）バンダイナムコホールディングス、Web3スタートアップのGaudiyは8日、エンターテインメントとテクノロジー領域における戦略的パートナーシップを開始した。協業推進の一環として、Gaudiyは両社を引受先とする第三者割当増資により総額100億円の資金調達を実施した。
  
  Gaudiyは、ファンとIPをつなぐ共創型コミュニティプラットフォーム「Gaudiy Fanlink」を展開し、NFTや分散型IDなどWeb3技術を活用した新しいファン体験を提供している。さらに、傘下には会員1,950万人を誇る世界最大級のアニメ・マンガコミュニティサイト「MyAnimeList」を持ち、海外ファンとの接点を強化している。MyAnimeListは海外利用率99％と、日本発IPのグローバル展開における重要なハブとなっている。
  
  今回の戦略的パートナーシップでは、（6758）ソニーグループ傘下のCrunchyroll、Gaudiy傘下のMyAnimeList、（7832）バンダイナムコHDのIP展開力を連携させ、日本のアニメ・マンガなどIPの海外展開を加速させる狙いだ。エンタメコンテンツ産業は世界的に成長を続けており、日本のIPはメディアミックス収益ランキングTOP25のうち10を占めるなど、国際的な存在感を高めている。
  
  今後は、ファン参加型の新たなエンタメ体験や、IPのグローバル展開を推進し、エンタメ業界の新たなエコシステム構築を目指す構えだ。今回の資本業務提携は、国内外のIPファンを巻き込んだ次世代エンタメの創出に向けた大きな一歩となるだろう。
• 2025/05/02 08:51
  【注目銘柄】半導体子会社の分離・上場を検討　
  （6758）ソニーグループが半導体子会社であるソニーセミコンダクタソリューションズのスピンオフと株式上場を検討していることが明らかとなった。ブルームバーグ通信が報じたもので、同社は本件について「将来の成長機会を柔軟に検討していく」とし、具体的な計画の有無については明言を避けている。
  
  報道によれば、ソニーは年内にも分離・上場を実施する方向で準備を進めており、保有するソニーセミコン株の多くを既存株主に分配した後、自らは少数株主として関与する形を模索しているという。これにより、音楽やゲーム、映画といった主力のエンターテインメント分野に経営資源を集中させる狙いがあるとみられる。
  
  ソニーセミコンダクタソリューションズはイメージセンサーで世界トップ級のシェアを誇り、スマートフォンをはじめ自動車や産業用途での需要も堅調に拡大している。特にAI・自動運転向けのセンシング技術に強みを持ち、中長期的な成長が見込まれる重要事業と位置付けられてきた。
  
  上場によってソニーセミコンダクタソリューションズの事業価値が市場で適正に評価され、成長資金の調達機会が広がるとの期待がある。一方で、グループ全体としての技術シナジーの維持や、新興競合との競争激化への備えといった課題にも注目が集まっている。
  
• 2025/02/26 09:47
  【注目銘柄】欧州連合（EU）、ゲーム機や関連ハードウェアのロシア輸出禁止
  （6758）ソニーグループ
  3750 -47
  ---------------
  欧州連合（EU）は、ロシアへの制裁措置の一環として、ゲーム機や関連ハードウェアの輸出禁止を提案している。これは、ゲームコントローラーがドローンの遠隔操作に利用される可能性があるためである。この制裁が実施されれば、EU加盟国からロシアへのゲーム関連機器の輸出が制限されることとなる。
  
  しかし、主要なゲーム機メーカーであるソニー、任天堂、マイクロソフトは、すでに2022年3月初旬からロシアでの販売を停止しているため、今回のEUの提案は主に中古品の販売業者や並行輸入業者に影響を与えると考えられる。
  
  PlayStationおよびNintendo Switchのコントローラーは、主に各プラットフォームの製造元である（6758）ソニーグループと（7974）任天堂が設計・製造している。また、これらの公式コントローラーの製造には、（6767）ミツミ電機などのOEMメーカーが関与している。
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=6758
• 2025/02/17 16:21
  【注目銘柄】SREホールディングスの株式売却を発表
  （6758）ソニーグループは、筆頭株主である（2980）SREホールディングスの株式を売却することを発表した。同社は不動産テック分野でAI技術を活用した事業展開を行い、不動産査定や仲介サービスで注目されている。
  
  SREホールディングスは、ソニーグループの技術力を活かし、不動産事業、ITプラットフォーム事業、AIソリューション事業を展開している。特にAIを活用した不動産価格推定エンジンやクラウドサービスが強みとなっており、業績も堅調に推移している。
  
  SREホールディングス株の一部2,116,700株を市場で売り出すもので、TOPIXへの組み入れを維持する狙いもある。317,400株のオーバーアロットメント（追加売り出し）も予定されており、最大で約240万株が市場に供給される見込みだ。
  
  売却後もソニーグループのSREホールディングスに対する議決権比率は21.6％（となり、引き続き持分法適用会社としての関係を維持する
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=6758
• 2025/02/17 10:50
  【注目銘柄】新経営体制―吉田体制の実績と十時新CEOへの期待
  （6758）ソニーグループの吉田憲一郎前CEOは、2018年の就任以来、同社の経営を抜本的に改革し、企業価値の大幅な向上を実現した。特に、コンテンツIPと半導体事業に対する戦略的な投資が功を奏し、グループの利益構造を大きく改善させた。吉田の下で、ソニーはエンターテインメント事業の強化に力を入れ、ゲーム、音楽、映画といった分野で市場シェアを拡大。これにより、従来の電子機器メーカーから「クリエイティブ・エンターテインメント・カンパニー」へと変貌を遂げた。
  
  また、半導体事業においては、画像センサーの世界市場で圧倒的なシェアを維持し、AI技術の活用を推進。デジタルシフトとデータ活用を強化し、経営の効率化も進めた。財務面では、2023年時点で営業利益が1兆円を超え、株主還元も積極的に行うことで、投資家の信頼を獲得した。
  
  2025年4月1日より、十時裕樹が新CEOに就任する。十時は2018年からCFOを務め、2023年に社長COOに昇格。その間、財務戦略の強化や経営のデジタル化を推進し、吉田体制を支えた中心人物の一人だ。今回のCEO交代は、吉田自身が指名委員会に提案し、全会一致で承認された。
  
  十時新CEOは、昨年発表した「Creative Entertainment Vision」を軸に、ソニーのさらなる進化を目指す。特に、デジタル技術を活用した事業横断的な成長戦略を掲げており、ゲーム、音楽、映画、半導体などの多様な事業を有機的に結びつけ、新たな価値創出を目指す。組織の壁を越えた「バウンダリースパナー（境界を超えて価値を生み出す人材）」の育成を重要視し、グローバル市場での競争力を高める狙いがある。
  
  ソニーの新体制は、長期的な成長を見据えたものであり、市場の期待も高い。十時新CEOのもとでデジタル・エンターテインメントの成長が加速すれば、同社の収益構造はさらに強化されるだろう。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6758
  
• 2025/02/13 16:57
  【注目銘柄】業績上方修正と自社株買いを発表
  （6758）ソニーグループは2025年3月期第3四半期の決算を発表し、売上高が10兆3,268億円（前年同期比8.2%増）、営業利益が1兆2,035億円（同22.9%増）と好調な結果となった。特にゲーム＆ネットワークサービス分野や音楽分野が堅調に推移し、全体の業績を押し上げた。
  
  これを受け、同社は通期業績予想を上方修正し、売上高を13兆2,000億円（前年同期比1.4%増）、営業利益を1兆3,350億円（同10.4%増）に引き上げた。
  
  最大3,000万株（発行済株式総数の0.50%）・500億円を上限とする自己株式の取得枠を設定した。取得期間は2025年2月14日から5月14日まで
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6758
• 2025/02/13 16:30
  【自社株買い】発行済み株式総数0.5％(3000万株)　500億円　2月14日～5月14日
• 2025/02/13 16:28
  【上方修正】通期営業利益1兆3100億円→1兆3350億円　G&NS分野の増益を見込む