9432 NTT

9432 NTTの投資戦略

9432 NTTの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

9432 NTTの関連ニュース

• 2023/11/07 17:56
  【決算】23年3月期Q2の営業利益は4.6％減の9509億円　通期は6.6％増の1兆9500億円を計画
• 2023/11/01 09:06
  人工光合成デバイスで世界最長の連続動作時間記録を更新
  ＮＴＴは、太陽光エネルギーを利用する半導体光触媒と二酸化炭素（CO2）を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスで、世界最長の350時間連続炭素固定を実現した。ＮＴＴが開発した人工光合成デバイスは、半導体光触媒であるTiO2の表面に、CO2を還元する触媒であるRuO2をコーティングしたもの。太陽光エネルギーによってTiO2が励起されると、RuO2が活性化され、CO2をメタノールや炭酸ガスなどの有機物に還元する。
  
  今回の実験では、この人工光合成デバイスを太陽光下で350時間連続稼働させたところ、累積炭素固定量が420g/m2に達した。これは、樹木（スギ）の木1本が1m2当たり約1年間で固定するCO2を上回る量に相当する。今回の成果により、人工光合成デバイスの実用化に向けた大きな一歩を踏み出し、デバイスの耐久性をさらに向上させ、実用化に向けた研究開発を進めていく。
  
• 2023/07/26 10:32
  NTTの完全民営化を検討
  自民党の萩生田政調会長は政調審議会で、政府によるＮＴＴの株式保有の在り方について、党内で議論を始める方針を示した。ＮＴＴ法は、固定電話のユニバーサルサービスや電気通信技術に関する研究推進成果普及義務などを履行するために、政府保有比率を3分の1以上と規定しているが、検討の必要を示した。防衛財源に関する自民党の特命委員会は、ＮＴＴについて「完全民営化の選択肢も含め、速やかに検討すべき」との提言をまとめている。萩生田政調会長は特命委の委員長を務めており、防衛費増額に伴う財源確保策として完全民営化の議論を進めると見られる。
• 2023/06/12 10:28
  独自開発した生成AI、2023年度中にも企業向けに展開
  ＮＴＴは、2023年度中にも独自開発した生成AI（人工知能）を企業向けに展開すると報じられている。法人向けITサービス事業を手がけるNTTデータやNTTドコモなどを通じ、金融や医療、法律など業界・分野特化型として提供すると、している。大規模言語モデルについて、性能の指標となる「パラメーター」の数を70億～300億とするが、人間の脳のパラメーター数は約100億個、チャットGPTのパラメーター数は1750億とされている。
  
  パラメーター数が多ければ多いほど消費電力が膨大となるが、日本語単一対応ならば60億もあれば十分とされている。生成AIは、膨大な文章を学習することには長けているが、将来予測には弱い。金融業界ではアナリスト分析を学習させて投資の意思決定に利用するなどの活用法が想定されるが、株式投資に重要な最新の情報を反映できるかが焦点となる。パラメーターの数からして、世界標準を目指さないことは残念。
• 2023/05/15 10:47
  次世代通信基盤「ＩＯＷＮ（アイオン）」の事業化に向けた新会社
  ＮＴＴは、光技術を使った次世代通信基盤「ＩＯＷＮ（アイオン）」の事業化に向けた新会社「ＮＴＴイノベーティブデバイス」を6月に設立する。ＮＴＴが300億円を出資し、順次増資を検討するほか、第６世代移動通信システム（６Ｇ）などを含めＩＯＷＮ研究開発全体では、2023年度に約1000億円、それ以降も継続的に投資を行う予定。ＩＯＷＮは、通信容量を125倍、消費電力を現状の100分の1に減らせる技術で、半導体メーカーなどと組み、すべて光で情報処理する光半導体を実用化した。 膨大な電力を使うデータセンターや人工知能（ＡＩ）への導入をめざす。
  
  ＩＯＷＮは、世界標準を狙うなど次の成長の柱に位置づけており、30年3月期に2000億円規模の売上高を目指す。ＮＴＴは、世界の半導体や電機、通信など100を超える企業とともに共同で開発を進めている。スマホの充電が1年に1回で済むようになる可能性があることも魅力。
• 2023/05/13 08:04
  【株式分割】6月30日を基準日として、1株を25株に分割
  ＮＴＴは2023年6月30日を基準日として、1株を25株に分割することを発表した。これは、2020年以来2回目の株式分割となる。
  
  ＮＴＴの株式分割の目的は、投資家層の拡大と株式の流動性の向上で、ＮＴＴの株式は現在、1株あたり40万円程度であるため、株式分割により、1株あたりの価格が下がることで、個人投資家が投資しやすくなると期待される。ＮＴＴの株式分割は、投資家心理にも影響を与える可能性がある。株式分割は、企業の価値が変わるわけではないが、株式分割が発表されると、投資家は企業の将来性に対する期待が高まり、株価が上昇することがある。
• 2023/03/02 10:34
  ＮＴＴとＫＤＤＩが、次世代の光通信技術の開発で提携
  ＮＴＴと（9433）ＫＤＤＩが、次世代の光通信技術の開発で提携する。次世代の光通信技術では、ＮＴＴが「ＩＯＷＮ（アイオン）」と呼ばれる通信ネットワークの開発を進めており、2030年ごろには「４Ｇ」などと比べて通信容量を125倍に、通信機器などの消費電力を100分の1にすることを目指している。この技術をベースに共同開発を行い、次世代規格「６Ｇ」の分野で世界標準の獲得を目指す。
  
  ＮＴＴはＮＴＴドコモと、富士通、日本電気、ノキアの3社と共同で行っている「６Ｇ」に関する実証実験の協力体制を拡大することも発表している。今後はエリクソンとキーサイト・テクノロジーの2社も参画し、計5社と共同でさまざまな周波数帯を想定した実証実験を推進していく。
• 2023/02/22 10:48
  グリーン＆フード事業に関する合弁会社を設立
  ＮＴＴとリージョナルフィッシュは、グリーン＆フード事業に関する合弁会社を設立する。ＮＴＴの藻類への優秀品種選抜技術、培養技術、品種改良技術と、リージョナルフィッシュの魚介類への品種改良技術、陸上養殖ノウハウを活用し、魚介類の生産・販売を行い、将来の食料不足と地球環境問題の解決を目指す。リージョナルフィッシュの品種改良技術を活用することで成長速度を高め、ＮＴＴのＩｏＴやＡＩを活用した陸上養殖のスマート化により、高速かつ効率的に魚介類を生産する。
  
  ＮＴＴのグリーン＆フード事業は、「藻類の生産・販売」、「魚介類の生産・販売」、「サステナブル陸上養殖システムの開発・提供」をコア事業とする予定で、ＮＴＴ東日本は昆虫食事業に参入し、徳島大学発の新興企業「グリラス」と協業し、食料不足の解決策として期待される食用コオロギを生産する。