株テーマ:eスポーツ関連株 日本eスポーツ連合の関連銘柄

eスポーツの市場が拡大している。有名企業が大会に協賛する例が相次ぎ、将来の顧客となる若年層の取り込みにいそしむ。乱立していた日本eスポーツ協会、e-sports促進機構、日本eスポーツ連盟が合併し、新たに日本eスポーツ連合としてスタートしており、eスポーツがアジア競技大会のみならずオリンピックの正式種目に採用されることを視野に入れている。経産省も産業への経済効果だけでなく、様々な社会的意義を内包しているとし、活性化のための検討会を発足させた。

2018年時点の国内市場規模は48億円に過ぎないが、2022年には100億円に達する見込みで、世界市場は22億ドル規模へ拡大するという試算もある。「ゲーミングパソコン」の売上が増加するなど、すでに目に見える効果が出ているが、トヨタが本格参入を表明、日本サッカー協会がeスポーツ日本代表を新設するなど、裾野が拡がっている。eスポーツ競技大会の普及や選手の育成、プロライセンスの発行などを行う。

ライセンス認定タイトルは2018年6月1日現在、コナミ「ウイニングイレブン2018」、カプコン「ストリートファイター」、ガンホー「パズドラ」、セガ「ぷよぷよ」、ミクシィ「モンスターストライク」や、ソニーのプレステ用ソフト「コール オブ デューティ ワールドウォー」がある。このあたりがeスポーツ関連株として意識される。

コンピューターゲームをスポーツとして競うeスポーツ。競技人口は世界で1億人を超すとされ、参入企業が相次ぐ。ゲームや周辺機器の開発企業の収益拡大期待や放映権や広告、グッズ販売などでも市場拡大期待が広がる。

2011年11月に第1回eスポーツJAPAN CUPが開催され、2015年4月に日本eスポーツ協会(JeSPA)が設立された。JeSPAは「eスポーツはエレクトロニック・スポーツの略で、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す言葉であり、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える」と定義している。

eスポーツの市場規模は放映権や広告を含むと年率27%で伸び、2021年には1830億円規模に拡大すると見られる。日本、中国、韓国から東南アジアで伸び率が加速する見込み。また、KADOKAWA Game Linkageによると国内eスポーツの市場規模は2019年は61.2億円、2022年に122億円、2023年に153億円に拡大する見通し。5Gの開始で家庭用ゲーム機やPCだけでなく、モバイルのeスポーツも活性化することが見込まれるとしている。

2018年8月のアジア大会(インドネシア)では、eスポーツが参考競技となり、開幕戦は中国が優勝した。2022年の中国杭州大会から正式種目となることも決定しており、中国は国策としてeスポーツ振興策を推進する。

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