7267 本田技研工業

7267 本田技研工業の投資戦略

7267 本田技研工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7267 本田技研工業の関連ニュース

• 2026/05/14 15:53
  【決算】26年3月期の営業利益は▲4143億円　27年3月期は5000億円を計画
• 2026/03/20 08:49
  格付け引き下げが追い打ち、上場来初赤字の現実と株価1300円攻防——EV戦略の損切りは底固めになるか
  3月19日のホンダ（7267）は前日比43円安の1302円で引け、3月12日のEV戦略撤退・業績下方修正ショック以来の安値圏で売りが続いた。この日の下落の直接の引き金となったのは、S＆Pグローバル・レーティングによる格付け引き下げだ。S＆Pはホンダの長期発行体格付けをシングルAマイナスからトリプルBプラスへ一段階下げ、今後1〜2年は業績が大きく下振れし、回復に時間を要すると指摘した。上場来初の最終赤字という衝撃が市場に残る中で、格付け機関の烙印が重なった形である。
  
  発端は3月12日の緊急発表にある。ホンダは北米で生産を予定していた「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」という主力EV3車種の開発・発売を中止すると発表し、これに伴う設備除却損や減損、サプライヤーへの補償などを一括計上することを明らかにした。今期の営業損益は従来の5500億円の黒字から、2700億〜5700億円の赤字へと反転。連結最終損益も4200億〜6900億円の赤字となる見通しで、1977年の連結決算開示以来初めての最終赤字転落となる。来期以降の追加損失を含めると、EV関連の損失は今期分と合わせて最大2兆5000億円に達する試算も示された。三部敏宏社長は「断腸の思い」と表現し、2040年の脱ガソリン目標を「現実的に困難」として事実上の撤回を宣言した。
  
  チャートが示す下落の深さは、この巨大な材料の重さと正比例している。日足では2月9日の高値1722円を起点に鋭い下降が続いており、3月19日の安値は1294円と、昨秋の上昇局面全体をほぼ消し去った。5日移動平均線は1340円、25日移動平均線は1488円、200日移動平均線は1548円と、いずれも現在の株価を大きく上回り、三本の移動平均線が完全に頭上に並ぶ状態だ。価格帯別出来高でみると1500〜1600円帯に最も厚い商いが積み上がっており、そこを割り込んだことで戻り売り圧力は重い。
  
  一目均衡表では、日足の基準線が1483円、転換線が1395円、先行スパンが1609円付近と雲は分厚い。株価は転換線すら下回り、遅行スパンも過去の株価水準を大きく下回る位置にある。週足では基準線・転換線がともに1508円で横並び、先行スパン2（下限）は1443円だが、週足でもこの雲の下限を割り込みつつあり、底値圏に落ちていることは否定できない。一方で週足では2025年4月の安値1156円から反発してきた大局の下値支持帯が意識される局面でもある。今の1300円前後は、その長い周期から見れば過去の底値圏に近い水準に戻ってきたことを示している。
  
  業績の構造を整理すると、今期（26年3月期）は売上高が21兆1000億円と前期比ほぼ横ばいながら、EV損失の一括計上で営業損益・最終損益ともに赤字という特殊期となる。配当予想は70円で据え置かれており、現在の株価水準での配当利回りは5.3%超に達している。最重要の焦点は27年3月期以降の回復力だ。日経予想では27年3月期の営業利益を1兆円と見込んでいる。これが実現すれば、損失の一括計上はむしろ「腿を切って体を残した」再出発になる。ハイブリッド車（HV）は北米でも依然として根強い需要があり、ホンダがHV強化に舵を切った方向性は理に適っている。
  
  株価レンジのメインシナリオとして、今期末から来期初にかけての最終確定決算と、5月に予定される四輪中長期戦略の発表が最初の分岐点となる。日足では1295〜1300円が当面の攻防ラインであり、ここを保てれば転換線1395円、次いで25日移動平均線1488円へとリバウンドの余地がある。メインシナリオとして、27年3月期の回復期待が具体化する過程で1450〜1550円の戻りを想定する。来期EV損失の上積みが一定の範囲に収まり、HV拡販計画の進捗が確認されれば、週足の雲下限1443円奪回から先行スパン1である1534円への回復も視野に入る強気シナリオが描ける。逆に来期の追加損失が当初試算を上回り、5月の戦略説明会が市場に失望を与えるようなら、1200円台への試練もあり得る。
  
  格付け引き下げという重い追加悪材料が出た日に、1295円の安値から1302円で踏みとどまった値動きは、売り一巡を示唆しなくもない。
• 2026/03/13 13:39
  【注目銘柄】EV巨額損失で急落、1400円攻防の先に戻り相場はあるか
  ホンダ株が急落した最大の理由は、EV戦略の見直しに伴う巨額損失の計上である。会社は2026年3月期に最終損益が6900億円の赤字になる見通しを示し、上場後で初の通期最終赤字となる見込みだ。市場では、従来予想の3000億円黒字から一気に9900億円規模の下方修正になったインパクトが強く意識され、株価は13日の東京市場で一時7％安の1351円まで売られた。EV販売や開発中止に伴う資産価値見直しなどで、26年3月期と27年3月期の2年間に最大2兆5000億円のEV関連損失を見込むという内容は、想定以上に重い材料だった。
  
  今回の発表は、単なる一過性の減益ではなく、ホンダがEV偏重からハイブリッド車重視へ軌道修正する過程で避けられない痛みを先に出した形だ。米国ではEV支援縮小の逆風があり、中国ではBYDなど現地勢との競争激化が続く。ホンダは米国向けに計画していた3車種のEV生産を取りやめる一方、インドを新たな成長軸として位置付ける方針も示している。市場が嫌気したのは赤字転落そのものだけでなく、これまでの成長シナリオが大きく組み替わったことにある。
  
  チャート面では、株価は1362円まで下げ、日足では直近安値圏に沈んだ。今回の急落で、昨秋以降のもち合い下限だった1450円前後を明確に割り込んだことが重い。価格帯別出来高をみても、1450円から1600円にかけて売買が厚く、ここは本来なら下値支持帯として機能しやすいゾーンだった。そこを崩したことで、需給の景色は一段と悪化した。今後は1400円前後を早期に回復できるかどうかが、短期の分岐点になる。
  
  一目均衡表でも形は厳しい。日足では株価が雲を下抜け、転換線と基準線も下回った。週足でも株価は雲の下に沈み、戻り局面ではまず1450円前後、次に1550円前後が重い抵抗帯になりやすい。短期的な自律反発はあり得ても、雲の下にいる間は戻り売り優勢の見方が基本になる。今回の急落は、単なる悪材料出尽くしではなく、トレンドそのものを傷つけた下げとして見る必要がある。
  
  業績面では、2026年3月期予想の売上高は21兆1000億円と前期比で小幅増を見込む一方、経常利益は6500億円の赤字、最終損益は6900億円の赤字となる見通しだ。ハイブリッド車への軸足シフトで販売面の下支えは期待できるが、EV関連の損失処理があまりに大きく、短期的には利益水準の見通しが極端に悪化した。
  
  信用需給も軽くない。3月6日時点の信用買い残は1238万株、信用倍率は15.25倍と高水準で、急落局面では戻り売り圧力が出やすい構造だ。高値圏で積み上がった買い残が、反発局面では上値の重しになりやすい。これは、悪材料発表後のリバウンドがあっても、一直線に戻りにくいことを示している。
  
  メインシナリオとしては、まず1350円から1400円のゾーンで下げ止まりを探り、そのうえで1450円前後の旧支持帯を回復できるかが最初の焦点となる。ここを取り戻せれば、1550円近辺までの自律反発余地はある。ただし、戻りの局面では業績不安と信用買い残の重さが上値を抑えやすく、短期は1400円台前半から1500円台半ばのレンジを想定するのが自然だ。
  
  強気シナリオは、EV損失の一括処理を市場が出尽くしと受け止め、HVシフトによる収益再建期待が急速に強まる場合だ。その場合は1450円台回復をきっかけに、1600円近辺まで戻り余地が広がる。ただ現時点では、急落の理由があまりに重く、まずは下値確認が先行しやすい。ホンダ株はいま、成長戦略の再設計を迫られる中で、市場から厳しい値踏みを受けている局面にある。
  
  6カ月の日足ではという
• 2026/03/12 16:19
  【注目銘柄】通期営業利益5500億円→▲2700億円～▲5700億円に下方修正　北米で生産予定だった一部のEVモデルの上市・開発の中止などが影響　株価は-5.56％の1368円
• 2026/02/10 16:40
  【決算】26年3月期3Qの営業利益は48.1％減の5915億円　通期は54.7％減の5500億円を計画　株価は-3.5％の1611円
• 2026/02/10 15:41
  【決算】EV逆風で大幅減益も自己株消却で資本効率を強化
  （7267）本田技研工業の2026年3月期第3四半期累計（2025年4月～12月）連結決算は、売上収益が15兆9,756億円（前年同期比2.2％減）、営業利益が5,915億円（同48.1％減）、最終利益は4,654億円（同42.2％減）となった。EV市場環境の急変が四輪事業を直撃し、大幅な減益決算となった。
  
  事業別では、二輪事業が販売増を背景に営業利益5,465億円と堅調に推移した。一方、四輪事業はEV市場の成長鈍化や販売奨励金の増加、関税影響などを受け、営業損失1,664億円と大きく悪化した。EV戦略の見直しに伴い、開発中止モデルなどに関連する減損や除却損失を計上したことが利益を圧迫した。
  
  金融サービス事業は、金利環境を背景に営業利益2,180億円を確保し、全体の下支えとなった。キャッシュフロー面では営業キャッシュフローが6,777億円と高水準を維持しており、財務体力そのものに大きな不安は見られない。
  
  通期の会社計画では、売上収益21兆1,000億円、営業利益5,500億円、最終利益3,000億円を見込む。前期比では大幅な減益予想となるが、EV投資の選別と収益性重視への転換を明確に打ち出した形だ。
  
  注目材料として、同時に自己株式7億4,700万株（発行済株式数の14.1％）の消却を決定した点が挙げられる。消却後の発行済株式数は45億3,300万株となり、ROEや1株価値の押し上げ効果が期待される。
  
  市場では、EV戦略の後退による成長懸念と、株主還元・資本効率改善をどう評価するかが交錯している。短期的には業績の弱さが意識されやすいが、自己株消却を含む財務戦略が株価の下支えとなるかが今後の焦点となりそうだ。
• 2025/12/17 15:13
  【注目銘柄】持分法適用会社のAstemoを連結子会社化
  ホンダは、2025年12月16日、持分法適用関連会社のAstemoの株式を日立製作所から21％追加取得し、連結子会社化すると発表した。
  
  AstemoがSDV時代に必要となるAIやソフトウェアを高効率かつ高速で開発できる体制構築を進める。AstemoのIPOを視野に入れたグローバルサプライヤーとしての成長をリードする。
• 2025/11/07 16:56
  【注目銘柄】通期営業利益7000億円→5500億円に下方修正　四輪販売減や半導体供給不足の影響を反映　株価は-4.67％の1511円
• 2025/11/07 15:38
  【注目銘柄】EV関連損失で大幅減益に　26年3月期は6割減益見通し
  （7267）本田技研工業の2026年3月期第2四半期（2025年4〜9月）は、売上収益が前年同期比1.5％減の10兆6326億円、営業利益は41％減の4381億円、最終利益は37％減の3118億円だった。北米や欧州での電動車（EV）市場の伸び鈍化を受け、一部EVモデルの開発中止や生産縮小を決定し、関連損失を約2,000億円計上した影響が大きい。とくに四輪事業は73億円の営業赤字に転落し、全体業績を押し下げた。
  
  セグメント別では、二輪事業が堅調で営業利益は3,682億円と増益を確保した一方、EV減速による費用負担で四輪事業が急ブレーキ。金融サービス事業は1,432億円の黒字を保った。為替差益や金融収益の増加はあったものの、研究開発費が前年同期比約20％増の5,842億円に膨らみ、全体の利益を圧迫した。
  
  通期見通しは売上収益を前期比4.6％減の20兆7,000億円、営業利益を同54.7％減の5,500億円、最終利益を同64.1％減の3,000億円と大幅減益を見込む。前回予想から下方修正され、EV市場の鈍化と米国政策変更（税制優遇廃止、排出規制緩和など）の影響が長引くとみている。2030年のEV販売比率目標も従来の30％から20％へ引き下げた。
  
  財務面では、現金及び同等物は4兆6789億円と安定水準を維持し、自己株式取得を進めた結果、自己資本比率は38.0％（前年40.1％）に低下した。中間配当は1株35円と前年から1円増額し、年間配当予想は70円を据え置く。
  
  市場では、EV事業の減速を受けた構造改革と、次世代ハイブリッドや水素技術への資源再配分の行方に注目が集まる。減損処理で短期的な業績圧迫は避けられないが、中長期では事業ポートフォリオの再構築が進むかが焦点となる。
  
  EV市場の失速で短期業績は厳しいが、二輪・金融の安定収益が下支えする。政策変更リスクが落ち着けば再評価余地もあるが、現時点では慎重姿勢が妥当。
• 2025/10/17 09:08
  【注目銘柄】自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  
  ホンダは、米国の人工知能（AI）スタートアップHelm.ai（ヘルム・エーアイ）に追加出資した。教師なし学習（Unsupervised Learning）を用いた環境認識AIを強みとする企業で、ホンダは同社との共同開発を通じて次世代自動運転（AD）および先進運転支援（ADAS）技術の実用化を目指す。
  
  両社は2019年から協業を開始し、2022年に初回出資、2025年7月にはE2E（エンド・ツー・エンド）AIアーキテクチャによる複数年契約を締結している。今回の出資で関係をさらに強化した。
  
  ホンダは2027年をめどに、北米や日本市場で販売するEV・ハイブリッド車にAI駆動の自動運転技術を導入する計画だ。高速道路に加え一般道も含めた走行支援を実現し、「人と機械の協調運転」を標榜する。AIによる画像解析や判断能力を高めることで、交通事故死者ゼロを目指す「Safety for Everyone」構想の中核を担う技術と位置づける。
• 2025/09/09 09:33
  【注目銘柄】新型『プレリュード』24年ぶり復活 e:HEV搭載で電動化時代の象徴
  （7267）ホンダは、ハイブリッドクーペ「プレリュード」の新型モデルを9月5日より国内販売すると発表した。2001年以来、24年ぶりとなる復活だ。今回の新型は、ホンダ独自の「e:HEV」最新ハイブリッドシステムを搭載し、電動化時代におけるスペシャリティスポーツの新たな象徴を目指している。
  
  自動車市場の電動化の流れが加速する中、プレリュードはブランドの象徴として再出発を図る施策として注目される。グランドコンセプトは「UNLIMITED GLIDE」、大空を滑空するグライダーの高揚感を自動車で体現することが目標だ。
  
  新型プレリュードは2ドアクーペとして登場し、1グレード設定、価格は617万9,800円。販売はオンラインストア「Honda ON」限定で、月間販売計画は300台となる。ボディカラーは新開発の「ムーンリットホワイト・パール」など4種類を展開し、独自の新ドライブモード「Honda S+ Shift」でハイブリッドならではの加速性能も追求している。
  
  2026年3月期の業績予想は、売上高が21兆1,000億円、営業利益7,000億円、最終利益4,200億円に上方修正された。前期比では減益ながら関税圧縮と円安効果などもあり、従来予想より大幅に改善された。一方、四輪の利益は一過性費用や中国市場の不振で苦戦し、全社通期営業利益率は前期の9.0%→4.6%へ低下。
• 2025/08/06 16:27
  【上方修正】通期営業利益5000億円→7000億円　関税影響の精査や為替前提の見直しで修正