7267 本田技研工業

7267 本田技研工業の投資戦略

7267 本田技研工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7267 本田技研工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7267 本田技研工業の関連ニュース

• 2025/05/21 15:34
  【注目銘柄】電動化戦略実現に向けた10兆円の投入資源　31年3月期までの間で3兆円減額し、7兆円に見直し　株価は+1.09％の1437.5円
• 2025/05/13 16:23
  【決算】25年3月期の営業利益は12.2％減の1兆2134億円　26年3月期は58.8％減の5000億円を計画
• 2025/02/13 16:25
  【決算】25年3月期3Qの営業利益は5.9％増の1兆1399億円　通期は2.8％増の1兆4200億円を計画
• 2025/01/08 13:50
  【注目銘柄】次世代EV「Honda 0」にロボット技術結集の「アシモOS」搭載へ
  （7267）本田技研工業が、2026年から市場投入を予定している次世代電気自動車（EV）「Honda 0」シリーズに、独自開発のビークルOS「ASIMO（アシモ）OS」を搭載する。
  
  ASIMOは、ホンダが1986年から開発を始めた二足歩行ロボットで、2000年代から2010年代にかけてロボティクス分野の象徴的存在となった。ホンダは、このASIMOで培った外界認識技術や人の意図を理解して行動する自律制御技術を進化させ、先進の知能化技術と融合させることで、独自のソフトウェアデファインドビークル（SDV）の価値提供を目指している。
  
  ASIMO OSは、自動運転（AD）や先進運転支援システム（ADAS）、車載インフォテイメント（IVI）などのシステムを制御する各ECUを統合的にコントロールするソフトウェアプラットフォームだ。このOSを基盤として、車載ソフトウェアを常時アップデートすることで、ユーザー一人ひとりのニーズに合わせた機能やサービスを、OTA（Over The Air）を通じて進化させていく。
  
  ホンダは、ASIMO OSを活用して高度な自動運転技術の実現を目指している。まずは高速道路での渋滞時アイズオフから始め、将来的には世界に先駆けて全域アイズオフの実現を目標としている。これにより、移動中の映画鑑賞やリモート会議など、これまでにない新たな移動体験の提供を可能にする。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=7267
• 2024/12/24 07:24
  【注目銘柄】自己株式取得に1兆1,000億円規模の大投資！
  （7267）本田技研工業が、新たな自己株式取得計画を発表した。今回の計画では、最大11億株（発行済株式総数の約23.7％）を取得する予定で、総額は上限1兆1,000億円にのぼる。
  
  取得株式数
  上限11億株（発行済株式総数の23.7％）
  
  取得価額総額
  上限1兆1,000億円
  
  取得期間
  2025年1月6日～2025年12月23日
  
• 2024/12/13 09:56
  【注目銘柄】GM、ホンダと共同開発の自動運転タクシー開発中止
  米ゼネラルモーターズ（GM）が自動運転タクシー部門「Cruise（クルーズ）」の独立した事業を終了し、社内プロジェクトに統合する決定を下したことで、ホンダ（7267ホンダ）にも大きな影響が及んでいる。
  
  ホンダは、GMとの共同プロジェクトとして進めていた自動運転タクシー事業への資金提供を中止する方針を明らかにした。この決定は、GMがクルーズ事業の継続に必要なコストと時間が過大であると判断し、事業撤退を発表したことを受けたものだ。ホンダは当初、2026年までに日本国内で自動運転タクシーサービスを開始する計画を掲げていたが、今回の提携解消によりこの計画は見直される可能性が高い。
  
  ホンダはこれまで、GMやクルーズと共同開発した「オリジン」車両を基盤に、日本市場向けの自動運転タクシーサービスを展開する予定だった。しかし、GMの撤退により、このプロジェクトの将来性が不透明となった。
  
  ホンダは現在、自社独自の自動運転技術開発に注力しており、「レベル3」の自動運転技術を搭載した電気自動車（EV）の開発を進めている。この技術は、高速道路など特定条件下でドライバーが運転から完全に目を離せる機能を提供するものであり、2026年以降の市場投入を目指している。
  
  ホンダにとって、GMとの提携解消は経済的な負担軽減という側面もある。自動運転タクシー事業には膨大な資金が必要であり、市場競争が激化する中で採算性の確保が難しい状況だった。
  
  自動運転タクシーへの期待は依然として高い。ホンダはこれらの課題解決に向け、新たなパートナーシップや独自開発による対応策を模索する必要がある。
  
• 2024/11/22 16:38
  【注目銘柄】全固体電池のパイロットライン　稼働は25年1月を予定
  ホンダは、2024年11月21日、栃木県さくら市に建設した全固体電池のパイロットラインを初公開した。パイロットラインへの投資額は430億円。稼働は2025年1月を予定する。
  
  今後はこのパイロットラインで量産プロセスの確立に向けた技術検証を行いながら、バッテリーセルの基本仕様を決定し、2020年代後半に投入する電動モデルへの搭載を目指す。
• 2024/11/06 14:38
  【注目銘柄】中国市場での苦戦を受け下方修正、7000万株・1000億円を上限とする自社株買い
  ホンダは、発行済み株式の1.5%に当たる7000万株・1000億円を上限とする自社株買いを決議した。取得期間は11月7日から2025年10月31日まで。
  
  2025年3月期第2四半期(4-9月)決算では、純利益が前年同期比19.7%減の4946億円となった。通期の純利益予想も従来の1兆円から9500億円に5%下方修正し、減益率は9.7%減から14.2%減に拡大する見通しだ。
  
  一方で、4-6月期の営業利益は前年同期比22.9%増の4847億円と四半期ベースで過去最高を記録していた。二輪販売がインドやブラジルで好調だったほか、北米や日本でハイブリッド車の売れ行きが良く、値上げ効果も貢献した。
  
  ホンダは中国市場での苦戦を受け、同国での生産能力を約50万台削減する計画も明らかにしている。米国の電気自動車市場の停滞にも警戒感を示しており、今後の経営環境は不透明感が強まっている。
  
  ホンダの株価は6.53％安の1417円で推移している。PERは7.01倍、配当利回りは4.79％。
• 2024/11/06 14:11
  【決算】25年3月期2Qの営業利益は6.6％増　通期は2.8％増を計画
  ホンダの25年3月期2Qの営業利益は6.6％増の7426億円となった。通期は2.8％増の1兆4200億円を計画する。1Qは22.9％増の4847億円だった。
  
  四輪事業の売上台数は、北米で堅調なICE/HEVモデルの販売に加え、EVの本格的な販売を開始し、6.4万台増加した。一方、グループ販売台数は、中国での販売台数減少により15.5万台減少した。
  
  通期営業利益見通しは、北米のEV販売に向けたインセンティブ強化の影響はあるものの、二輪事業などでの挽回で見通しを据え置くとしている。
  
  ホンダの株価は5.28％安の1436円で推移している。PERは7.1倍、配当利回りは4.73％。
• 2024/08/07 15:40
  【決算】25年3月期1Qの営業利益は22.9％増の4847億円　通期は2.8％増の1兆4200億円を計画