7267 本田技研工業

7267 本田技研工業の投資戦略

7267 本田技研工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7267 本田技研工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7267 本田技研工業の関連ニュース

• 2026/02/10 16:40
  【決算】26年3月期3Qの営業利益は48.1％減の5915億円　通期は54.7％減の5500億円を計画　株価は-3.5％の1611円
• 2026/02/10 15:41
  【決算】EV逆風で大幅減益も自己株消却で資本効率を強化
  （7267）本田技研工業の2026年3月期第3四半期累計（2025年4月～12月）連結決算は、売上収益が15兆9,756億円（前年同期比2.2％減）、営業利益が5,915億円（同48.1％減）、最終利益は4,654億円（同42.2％減）となった。EV市場環境の急変が四輪事業を直撃し、大幅な減益決算となった。
  
  事業別では、二輪事業が販売増を背景に営業利益5,465億円と堅調に推移した。一方、四輪事業はEV市場の成長鈍化や販売奨励金の増加、関税影響などを受け、営業損失1,664億円と大きく悪化した。EV戦略の見直しに伴い、開発中止モデルなどに関連する減損や除却損失を計上したことが利益を圧迫した。
  
  金融サービス事業は、金利環境を背景に営業利益2,180億円を確保し、全体の下支えとなった。キャッシュフロー面では営業キャッシュフローが6,777億円と高水準を維持しており、財務体力そのものに大きな不安は見られない。
  
  通期の会社計画では、売上収益21兆1,000億円、営業利益5,500億円、最終利益3,000億円を見込む。前期比では大幅な減益予想となるが、EV投資の選別と収益性重視への転換を明確に打ち出した形だ。
  
  注目材料として、同時に自己株式7億4,700万株（発行済株式数の14.1％）の消却を決定した点が挙げられる。消却後の発行済株式数は45億3,300万株となり、ROEや1株価値の押し上げ効果が期待される。
  
  市場では、EV戦略の後退による成長懸念と、株主還元・資本効率改善をどう評価するかが交錯している。短期的には業績の弱さが意識されやすいが、自己株消却を含む財務戦略が株価の下支えとなるかが今後の焦点となりそうだ。
• 2025/12/17 15:13
  【注目銘柄】持分法適用会社のAstemoを連結子会社化
  ホンダは、2025年12月16日、持分法適用関連会社のAstemoの株式を日立製作所から21％追加取得し、連結子会社化すると発表した。
  
  AstemoがSDV時代に必要となるAIやソフトウェアを高効率かつ高速で開発できる体制構築を進める。AstemoのIPOを視野に入れたグローバルサプライヤーとしての成長をリードする。
• 2025/11/07 16:56
  【注目銘柄】通期営業利益7000億円→5500億円に下方修正　四輪販売減や半導体供給不足の影響を反映　株価は-4.67％の1511円
• 2025/11/07 15:38
  【注目銘柄】EV関連損失で大幅減益に　26年3月期は6割減益見通し
  （7267）本田技研工業の2026年3月期第2四半期（2025年4〜9月）は、売上収益が前年同期比1.5％減の10兆6326億円、営業利益は41％減の4381億円、最終利益は37％減の3118億円だった。北米や欧州での電動車（EV）市場の伸び鈍化を受け、一部EVモデルの開発中止や生産縮小を決定し、関連損失を約2,000億円計上した影響が大きい。とくに四輪事業は73億円の営業赤字に転落し、全体業績を押し下げた。
  
  セグメント別では、二輪事業が堅調で営業利益は3,682億円と増益を確保した一方、EV減速による費用負担で四輪事業が急ブレーキ。金融サービス事業は1,432億円の黒字を保った。為替差益や金融収益の増加はあったものの、研究開発費が前年同期比約20％増の5,842億円に膨らみ、全体の利益を圧迫した。
  
  通期見通しは売上収益を前期比4.6％減の20兆7,000億円、営業利益を同54.7％減の5,500億円、最終利益を同64.1％減の3,000億円と大幅減益を見込む。前回予想から下方修正され、EV市場の鈍化と米国政策変更（税制優遇廃止、排出規制緩和など）の影響が長引くとみている。2030年のEV販売比率目標も従来の30％から20％へ引き下げた。
  
  財務面では、現金及び同等物は4兆6789億円と安定水準を維持し、自己株式取得を進めた結果、自己資本比率は38.0％（前年40.1％）に低下した。中間配当は1株35円と前年から1円増額し、年間配当予想は70円を据え置く。
  
  市場では、EV事業の減速を受けた構造改革と、次世代ハイブリッドや水素技術への資源再配分の行方に注目が集まる。減損処理で短期的な業績圧迫は避けられないが、中長期では事業ポートフォリオの再構築が進むかが焦点となる。
  
  EV市場の失速で短期業績は厳しいが、二輪・金融の安定収益が下支えする。政策変更リスクが落ち着けば再評価余地もあるが、現時点では慎重姿勢が妥当。
• 2025/10/17 09:08
  【注目銘柄】自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  
  ホンダは、米国の人工知能（AI）スタートアップHelm.ai（ヘルム・エーアイ）に追加出資した。教師なし学習（Unsupervised Learning）を用いた環境認識AIを強みとする企業で、ホンダは同社との共同開発を通じて次世代自動運転（AD）および先進運転支援（ADAS）技術の実用化を目指す。
  
  両社は2019年から協業を開始し、2022年に初回出資、2025年7月にはE2E（エンド・ツー・エンド）AIアーキテクチャによる複数年契約を締結している。今回の出資で関係をさらに強化した。
  
  ホンダは2027年をめどに、北米や日本市場で販売するEV・ハイブリッド車にAI駆動の自動運転技術を導入する計画だ。高速道路に加え一般道も含めた走行支援を実現し、「人と機械の協調運転」を標榜する。AIによる画像解析や判断能力を高めることで、交通事故死者ゼロを目指す「Safety for Everyone」構想の中核を担う技術と位置づける。
• 2025/09/09 09:33
  【注目銘柄】新型『プレリュード』24年ぶり復活 e:HEV搭載で電動化時代の象徴
  （7267）ホンダは、ハイブリッドクーペ「プレリュード」の新型モデルを9月5日より国内販売すると発表した。2001年以来、24年ぶりとなる復活だ。今回の新型は、ホンダ独自の「e:HEV」最新ハイブリッドシステムを搭載し、電動化時代におけるスペシャリティスポーツの新たな象徴を目指している。
  
  自動車市場の電動化の流れが加速する中、プレリュードはブランドの象徴として再出発を図る施策として注目される。グランドコンセプトは「UNLIMITED GLIDE」、大空を滑空するグライダーの高揚感を自動車で体現することが目標だ。
  
  新型プレリュードは2ドアクーペとして登場し、1グレード設定、価格は617万9,800円。販売はオンラインストア「Honda ON」限定で、月間販売計画は300台となる。ボディカラーは新開発の「ムーンリットホワイト・パール」など4種類を展開し、独自の新ドライブモード「Honda S+ Shift」でハイブリッドならではの加速性能も追求している。
  
  2026年3月期の業績予想は、売上高が21兆1,000億円、営業利益7,000億円、最終利益4,200億円に上方修正された。前期比では減益ながら関税圧縮と円安効果などもあり、従来予想より大幅に改善された。一方、四輪の利益は一過性費用や中国市場の不振で苦戦し、全社通期営業利益率は前期の9.0%→4.6%へ低下。
• 2025/08/06 16:27
  【上方修正】通期営業利益5000億円→7000億円　関税影響の精査や為替前提の見直しで修正
• 2025/06/03 09:18
  【注目銘柄】人工衛星向け給油接続システムを共同開発
  （7267）ホンダは、宇宙の軌道上にある人工衛星へ燃料を補給するための給油口接続システムを、（186A）アストロスケールと共同で開発する。ホンダが長年ロボティクス研究で培ったメカトロニクス技術と、アストロスケールが世界的に実績を持つRPOD（ランデブー・近接運用・ドッキング）技術を組み合わせ、2029年をめどに宇宙低軌道での燃料補給技術実証を目指す方針だ。
  
  地球周回軌道では、人工衛星やスペースデブリ（宇宙ゴミ）の増加が深刻化し、持続可能な宇宙利用のためには衛星の再利用や燃料補給が不可欠となっている。今回の給油口接続システムは、人工衛星の寿命延長や打ち上げ回数の削減を実現し、宇宙空間での循環型経済の構築に資する技術といえる。
  
  ホンダは今後、宇宙領域への人の活動拡大を見据え、月面での遠隔操作ロボット適用や、過酷な宇宙環境で確実に動作するロボティクス技術の開発も進める。今回の共同開発は、宇宙で実用可能な技術獲得の第一歩と位置付けており、将来的には月面活動や有人宇宙ミッションへの技術応用も視野に入れている。
  
• 2025/05/21 15:34
  【注目銘柄】電動化戦略実現に向けた10兆円の投入資源　31年3月期までの間で3兆円減額し、7兆円に見直し　株価は+1.09％の1437.5円
• 2025/05/13 16:23
  【決算】25年3月期の営業利益は12.2％減の1兆2134億円　26年3月期は58.8％減の5000億円を計画