7267 本田技研工業

7267 本田技研工業の投資戦略

7267 本田技研工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7267 本田技研工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7267 本田技研工業の関連ニュース

• 2025/11/07 16:56
  【注目銘柄】通期営業利益7000億円→5500億円に下方修正　四輪販売減や半導体供給不足の影響を反映　株価は-4.67％の1511円
• 2025/11/07 15:38
  【注目銘柄】EV関連損失で大幅減益に　26年3月期は6割減益見通し
  （7267）本田技研工業の2026年3月期第2四半期（2025年4〜9月）は、売上収益が前年同期比1.5％減の10兆6326億円、営業利益は41％減の4381億円、最終利益は37％減の3118億円だった。北米や欧州での電動車（EV）市場の伸び鈍化を受け、一部EVモデルの開発中止や生産縮小を決定し、関連損失を約2,000億円計上した影響が大きい。とくに四輪事業は73億円の営業赤字に転落し、全体業績を押し下げた。
  
  セグメント別では、二輪事業が堅調で営業利益は3,682億円と増益を確保した一方、EV減速による費用負担で四輪事業が急ブレーキ。金融サービス事業は1,432億円の黒字を保った。為替差益や金融収益の増加はあったものの、研究開発費が前年同期比約20％増の5,842億円に膨らみ、全体の利益を圧迫した。
  
  通期見通しは売上収益を前期比4.6％減の20兆7,000億円、営業利益を同54.7％減の5,500億円、最終利益を同64.1％減の3,000億円と大幅減益を見込む。前回予想から下方修正され、EV市場の鈍化と米国政策変更（税制優遇廃止、排出規制緩和など）の影響が長引くとみている。2030年のEV販売比率目標も従来の30％から20％へ引き下げた。
  
  財務面では、現金及び同等物は4兆6789億円と安定水準を維持し、自己株式取得を進めた結果、自己資本比率は38.0％（前年40.1％）に低下した。中間配当は1株35円と前年から1円増額し、年間配当予想は70円を据え置く。
  
  市場では、EV事業の減速を受けた構造改革と、次世代ハイブリッドや水素技術への資源再配分の行方に注目が集まる。減損処理で短期的な業績圧迫は避けられないが、中長期では事業ポートフォリオの再構築が進むかが焦点となる。
  
  EV市場の失速で短期業績は厳しいが、二輪・金融の安定収益が下支えする。政策変更リスクが落ち着けば再評価余地もあるが、現時点では慎重姿勢が妥当。
• 2025/10/17 09:08
  【注目銘柄】自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  自動運転AIを自社技術に統合へ　2027年導入目指す
  
  ホンダは、米国の人工知能（AI）スタートアップHelm.ai（ヘルム・エーアイ）に追加出資した。教師なし学習（Unsupervised Learning）を用いた環境認識AIを強みとする企業で、ホンダは同社との共同開発を通じて次世代自動運転（AD）および先進運転支援（ADAS）技術の実用化を目指す。
  
  両社は2019年から協業を開始し、2022年に初回出資、2025年7月にはE2E（エンド・ツー・エンド）AIアーキテクチャによる複数年契約を締結している。今回の出資で関係をさらに強化した。
  
  ホンダは2027年をめどに、北米や日本市場で販売するEV・ハイブリッド車にAI駆動の自動運転技術を導入する計画だ。高速道路に加え一般道も含めた走行支援を実現し、「人と機械の協調運転」を標榜する。AIによる画像解析や判断能力を高めることで、交通事故死者ゼロを目指す「Safety for Everyone」構想の中核を担う技術と位置づける。
• 2025/09/09 09:33
  【注目銘柄】新型『プレリュード』24年ぶり復活 e:HEV搭載で電動化時代の象徴
  （7267）ホンダは、ハイブリッドクーペ「プレリュード」の新型モデルを9月5日より国内販売すると発表した。2001年以来、24年ぶりとなる復活だ。今回の新型は、ホンダ独自の「e:HEV」最新ハイブリッドシステムを搭載し、電動化時代におけるスペシャリティスポーツの新たな象徴を目指している。
  
  自動車市場の電動化の流れが加速する中、プレリュードはブランドの象徴として再出発を図る施策として注目される。グランドコンセプトは「UNLIMITED GLIDE」、大空を滑空するグライダーの高揚感を自動車で体現することが目標だ。
  
  新型プレリュードは2ドアクーペとして登場し、1グレード設定、価格は617万9,800円。販売はオンラインストア「Honda ON」限定で、月間販売計画は300台となる。ボディカラーは新開発の「ムーンリットホワイト・パール」など4種類を展開し、独自の新ドライブモード「Honda S+ Shift」でハイブリッドならではの加速性能も追求している。
  
  2026年3月期の業績予想は、売上高が21兆1,000億円、営業利益7,000億円、最終利益4,200億円に上方修正された。前期比では減益ながら関税圧縮と円安効果などもあり、従来予想より大幅に改善された。一方、四輪の利益は一過性費用や中国市場の不振で苦戦し、全社通期営業利益率は前期の9.0%→4.6%へ低下。
• 2025/08/06 16:27
  【上方修正】通期営業利益5000億円→7000億円　関税影響の精査や為替前提の見直しで修正
• 2025/06/03 09:18
  【注目銘柄】人工衛星向け給油接続システムを共同開発
  （7267）ホンダは、宇宙の軌道上にある人工衛星へ燃料を補給するための給油口接続システムを、（186A）アストロスケールと共同で開発する。ホンダが長年ロボティクス研究で培ったメカトロニクス技術と、アストロスケールが世界的に実績を持つRPOD（ランデブー・近接運用・ドッキング）技術を組み合わせ、2029年をめどに宇宙低軌道での燃料補給技術実証を目指す方針だ。
  
  地球周回軌道では、人工衛星やスペースデブリ（宇宙ゴミ）の増加が深刻化し、持続可能な宇宙利用のためには衛星の再利用や燃料補給が不可欠となっている。今回の給油口接続システムは、人工衛星の寿命延長や打ち上げ回数の削減を実現し、宇宙空間での循環型経済の構築に資する技術といえる。
  
  ホンダは今後、宇宙領域への人の活動拡大を見据え、月面での遠隔操作ロボット適用や、過酷な宇宙環境で確実に動作するロボティクス技術の開発も進める。今回の共同開発は、宇宙で実用可能な技術獲得の第一歩と位置付けており、将来的には月面活動や有人宇宙ミッションへの技術応用も視野に入れている。
  
• 2025/05/21 15:34
  【注目銘柄】電動化戦略実現に向けた10兆円の投入資源　31年3月期までの間で3兆円減額し、7兆円に見直し　株価は+1.09％の1437.5円
• 2025/05/13 16:23
  【決算】25年3月期の営業利益は12.2％減の1兆2134億円　26年3月期は58.8％減の5000億円を計画
• 2025/02/13 16:25
  【決算】25年3月期3Qの営業利益は5.9％増の1兆1399億円　通期は2.8％増の1兆4200億円を計画
• 2025/01/08 13:50
  【注目銘柄】次世代EV「Honda 0」にロボット技術結集の「アシモOS」搭載へ
  （7267）本田技研工業が、2026年から市場投入を予定している次世代電気自動車（EV）「Honda 0」シリーズに、独自開発のビークルOS「ASIMO（アシモ）OS」を搭載する。
  
  ASIMOは、ホンダが1986年から開発を始めた二足歩行ロボットで、2000年代から2010年代にかけてロボティクス分野の象徴的存在となった。ホンダは、このASIMOで培った外界認識技術や人の意図を理解して行動する自律制御技術を進化させ、先進の知能化技術と融合させることで、独自のソフトウェアデファインドビークル（SDV）の価値提供を目指している。
  
  ASIMO OSは、自動運転（AD）や先進運転支援システム（ADAS）、車載インフォテイメント（IVI）などのシステムを制御する各ECUを統合的にコントロールするソフトウェアプラットフォームだ。このOSを基盤として、車載ソフトウェアを常時アップデートすることで、ユーザー一人ひとりのニーズに合わせた機能やサービスを、OTA（Over The Air）を通じて進化させていく。
  
  ホンダは、ASIMO OSを活用して高度な自動運転技術の実現を目指している。まずは高速道路での渋滞時アイズオフから始め、将来的には世界に先駆けて全域アイズオフの実現を目標としている。これにより、移動中の映画鑑賞やリモート会議など、これまでにない新たな移動体験の提供を可能にする。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=7267
• 2024/12/24 07:24
  【注目銘柄】自己株式取得に1兆1,000億円規模の大投資！
  （7267）本田技研工業が、新たな自己株式取得計画を発表した。今回の計画では、最大11億株（発行済株式総数の約23.7％）を取得する予定で、総額は上限1兆1,000億円にのぼる。
  
  取得株式数
  上限11億株（発行済株式総数の23.7％）
  
  取得価額総額
  上限1兆1,000億円
  
  取得期間
  2025年1月6日～2025年12月23日
  
• 2024/12/13 09:56
  【注目銘柄】GM、ホンダと共同開発の自動運転タクシー開発中止
  米ゼネラルモーターズ（GM）が自動運転タクシー部門「Cruise（クルーズ）」の独立した事業を終了し、社内プロジェクトに統合する決定を下したことで、ホンダ（7267ホンダ）にも大きな影響が及んでいる。
  
  ホンダは、GMとの共同プロジェクトとして進めていた自動運転タクシー事業への資金提供を中止する方針を明らかにした。この決定は、GMがクルーズ事業の継続に必要なコストと時間が過大であると判断し、事業撤退を発表したことを受けたものだ。ホンダは当初、2026年までに日本国内で自動運転タクシーサービスを開始する計画を掲げていたが、今回の提携解消によりこの計画は見直される可能性が高い。
  
  ホンダはこれまで、GMやクルーズと共同開発した「オリジン」車両を基盤に、日本市場向けの自動運転タクシーサービスを展開する予定だった。しかし、GMの撤退により、このプロジェクトの将来性が不透明となった。
  
  ホンダは現在、自社独自の自動運転技術開発に注力しており、「レベル3」の自動運転技術を搭載した電気自動車（EV）の開発を進めている。この技術は、高速道路など特定条件下でドライバーが運転から完全に目を離せる機能を提供するものであり、2026年以降の市場投入を目指している。
  
  ホンダにとって、GMとの提携解消は経済的な負担軽減という側面もある。自動運転タクシー事業には膨大な資金が必要であり、市場競争が激化する中で採算性の確保が難しい状況だった。
  
  自動運転タクシーへの期待は依然として高い。ホンダはこれらの課題解決に向け、新たなパートナーシップや独自開発による対応策を模索する必要がある。