注目銘柄
データセンター関連株 材料視された銘柄(3月13日)
データセンター関連株で材料視された主な銘柄。株価は終値。
■3月13日
・5803フジクラ +3.19％の26520円
光ファイバ・光ケーブル(SWR/WTC)の生産能力増強方針を決議 日米で合計最大3000億円を投資
■3月11日
・5016JX金属 +6.79％の4186円
半導体用スパッタリングターゲットの生産能力強化へひたちなか新工場で増産投資 投資額は約230億円
■2月10日
・3905データセクション +6.81％の1929円
National PulseとUAE、その他中東・北アフリカ地域における国家レベルでのAIインフラ・プラットフォーム構築、AIサービスの開発・展開等に向けた共同プロジェクトの検討を目的とした覚書を締結
■2月9日
・1802大林組 +8.11％の4290円
上方修正 通期経常利益1720億円→2050億円 配当82円→87円 海外建設子会社の採算性改善などから完成工事総利益が増加
・5801古河電気工業 +20.69％の17500円
上方修正 通期経常利益520億円→650億円 配当120円→160円 データセンタ向け投資需要で関連製品の販売伸長などが寄与
・6976太陽誘電 +10.48％の3901円
上方修正 通期経常利益150億円→220億円 営業外収益に為替差益41.79億円を計上
・5803フジクラ -1.96％の21955円
上方修正 通期経常利益1840億円→2040億円 配当190円→215円 データセンタ向け需要が伸長
■2月4日
・4062イビデン -14.19％の7200円
決算 26年3月期3Qの経常利益は21.5％増の436億円 通期は19％増の570億円を計画
■2月3日
・5802住友電気工業 +12.51％の7655円
上方修正 通期経常利益3460億円→3810億円 情報通信関連事業や自動車関連事業の需要が堅調
■1月8日
・5706三井金属 +4.54％の20140円
機能材料事業説明会を開催 銅箔事業のMicroThin・電解銅箔・FaradFlexの3つのセグメントで2030年度に2025年度比で約2倍の利益規模を見込む
■12月22日
・3905データセクション +6.65％の2038円
豪で建設予定のAIデータセンターの大口利用契約 受注額が年2.66億ドルから年2.97億ドルに変更
■12月4日
・6594ニデック +5.39％の2092円
米グーグルがOCPで提唱しているProject Deschutes仕様に準拠したIn-Row型CDUのプロトタイプを開発
■12月2日
・5214日本電気硝子 +9.87％の6335円
AIサーバーやデータセンターにおける最先端半導体に不可欠な材料となる低誘電ガラスファイバ「D2ファイバ」を開発し、販売を開始
・6976太陽誘電 +3.52％の3474円
2012サイズで静電容量100μFを実現したMLCCを商品化 AIサーバー向けラインアップを拡充
■11月17日
・6594ニデック -8.1％の2064円
決算 26年3月期2Qの営業利益は82.5％減の211億円
・3905データセクション -6.44％の2340円
決算 26年3月期2Qの経常利益は▲14.3億円 通期は25.11億円を計画
■11月12日
・5706三井金属 +23.27％の19150円
上方修正 通期経常利益440億円→770億円 配当195円→210円 キャリア付極薄銅箔やAIサーバー向け電解銅箔などが堅調 金属価格上昇や円安も寄与
■11月10日
・5801古河電気工業 -8.19％の9456円
決算 26年3月期2Qの経常利益は8％増の205億円 通期は7.1％増の520億円を計画
■11月7日
・5803フジクラ -5.16％の20415円
上方修正 通期経常利益1480億円→1840億円 配当150円→190円 データセンター向け需要伸長
■11月6日
・6367ダイキン工業 +7.79％の19295円
上方修正 通期経常利益4050億円→4150億円 2Qの業績と事業環境変化を反映
■10月31日
・4062イビデン +7.5％の14615円
上方修正 通期経常利益510億円→570億円 生成AI向けを中心とする高付加価値製品の受注が堅調に推移する見通し
配当性向20％を目安とし、年間配当40円をベースに累進配当とする配当方針へ変更
1株→2株に株式分割 基準日は2025年12月31日
・5802住友電気工業 +6.62％の5650円
上方修正 通期経常利益3040億円→3460億円 配当100円→118円 自動車関連、環境エネルギー関連、情報通信関連事業の需要が堅調に推移
・6981村田製作所 +11.91％の3392円
上方修正 通期営業利益2200億円→2800億円 AIサーバーや周辺機器での電子部品搭載数の増加などが寄与
■3月13日
・5803フジクラ +3.19％の26520円
光ファイバ・光ケーブル(SWR/WTC)の生産能力増強方針を決議 日米で合計最大3000億円を投資
■3月11日
・5016JX金属 +6.79％の4186円
半導体用スパッタリングターゲットの生産能力強化へひたちなか新工場で増産投資 投資額は約230億円
■2月10日
・3905データセクション +6.81％の1929円
National PulseとUAE、その他中東・北アフリカ地域における国家レベルでのAIインフラ・プラットフォーム構築、AIサービスの開発・展開等に向けた共同プロジェクトの検討を目的とした覚書を締結
■2月9日
・1802大林組 +8.11％の4290円
上方修正 通期経常利益1720億円→2050億円 配当82円→87円 海外建設子会社の採算性改善などから完成工事総利益が増加
・5801古河電気工業 +20.69％の17500円
上方修正 通期経常利益520億円→650億円 配当120円→160円 データセンタ向け投資需要で関連製品の販売伸長などが寄与
・6976太陽誘電 +10.48％の3901円
上方修正 通期経常利益150億円→220億円 営業外収益に為替差益41.79億円を計上
・5803フジクラ -1.96％の21955円
上方修正 通期経常利益1840億円→2040億円 配当190円→215円 データセンタ向け需要が伸長
■2月4日
・4062イビデン -14.19％の7200円
決算 26年3月期3Qの経常利益は21.5％増の436億円 通期は19％増の570億円を計画
■2月3日
・5802住友電気工業 +12.51％の7655円
上方修正 通期経常利益3460億円→3810億円 情報通信関連事業や自動車関連事業の需要が堅調
■1月8日
・5706三井金属 +4.54％の20140円
機能材料事業説明会を開催 銅箔事業のMicroThin・電解銅箔・FaradFlexの3つのセグメントで2030年度に2025年度比で約2倍の利益規模を見込む
■12月22日
・3905データセクション +6.65％の2038円
豪で建設予定のAIデータセンターの大口利用契約 受注額が年2.66億ドルから年2.97億ドルに変更
■12月4日
・6594ニデック +5.39％の2092円
米グーグルがOCPで提唱しているProject Deschutes仕様に準拠したIn-Row型CDUのプロトタイプを開発
■12月2日
・5214日本電気硝子 +9.87％の6335円
AIサーバーやデータセンターにおける最先端半導体に不可欠な材料となる低誘電ガラスファイバ「D2ファイバ」を開発し、販売を開始
・6976太陽誘電 +3.52％の3474円
2012サイズで静電容量100μFを実現したMLCCを商品化 AIサーバー向けラインアップを拡充
■11月17日
・6594ニデック -8.1％の2064円
決算 26年3月期2Qの営業利益は82.5％減の211億円
・3905データセクション -6.44％の2340円
決算 26年3月期2Qの経常利益は▲14.3億円 通期は25.11億円を計画
■11月12日
・5706三井金属 +23.27％の19150円
上方修正 通期経常利益440億円→770億円 配当195円→210円 キャリア付極薄銅箔やAIサーバー向け電解銅箔などが堅調 金属価格上昇や円安も寄与
■11月10日
・5801古河電気工業 -8.19％の9456円
決算 26年3月期2Qの経常利益は8％増の205億円 通期は7.1％増の520億円を計画
■11月7日
・5803フジクラ -5.16％の20415円
上方修正 通期経常利益1480億円→1840億円 配当150円→190円 データセンター向け需要伸長
■11月6日
・6367ダイキン工業 +7.79％の19295円
上方修正 通期経常利益4050億円→4150億円 2Qの業績と事業環境変化を反映
■10月31日
・4062イビデン +7.5％の14615円
上方修正 通期経常利益510億円→570億円 生成AI向けを中心とする高付加価値製品の受注が堅調に推移する見通し
配当性向20％を目安とし、年間配当40円をベースに累進配当とする配当方針へ変更
1株→2株に株式分割 基準日は2025年12月31日
・5802住友電気工業 +6.62％の5650円
上方修正 通期経常利益3040億円→3460億円 配当100円→118円 自動車関連、環境エネルギー関連、情報通信関連事業の需要が堅調に推移
・6981村田製作所 +11.91％の3392円
上方修正 通期営業利益2200億円→2800億円 AIサーバーや周辺機器での電子部品搭載数の増加などが寄与