6740 ジャパンディスプレイ

6740 ジャパンディスプレイの投資戦略

6740 ジャパンディスプレイの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6740 ジャパンディスプレイのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6740 ジャパンディスプレイの関連ニュース

• 2019/07/13 14:21
  【注目銘柄】金融支援800億円の調達に目途
  ジャパンディスプレイは、2019年7月12日、金融支援800億円の調達見通しが立ったと発表した。4月に台中3社連合から最大800億円の支援を受けるとしていたが、6月に台湾2社が離脱。香港のオアシス・マネジメントが加わり最低161億円を支援することになっていたが、不足していた。中国の嘉実基金が支援額を525億円から633億円に積み増すと通知を受領した。
  
  ジャパンディスプレイは8月29日に支援受け入れを決議する臨時株主総会を開き、2019年内の払込を目指す。一方、嘉実基金の支援積み増しなどを確約するコミットメントレターはまだ届いていないもよう。
  
  ジャパンディスプレイの株価は1円安の78円で推移している。
• 2019/06/13 10:16
  【注目銘柄】従業員の３割規模の希望退職募集、役社員も大幅報酬減額
  ジャパンディスプレイは、今後の回復が見込めないモバイル事業の縮小と、人員削減などの構造改革を発表した。中国勢の台頭や米中貿易摩擦の影響で、スマホ用ディスプレイの生産拠点である白山工場は7月から9月まで稼働を停止、茂原工場は閉鎖する。国内拠点中心に1200名の希望退職を募り、中国販売子会社も人員削減する。ＪＯＬＥＤへの出向者は転籍を検討する。
  
  社長の報酬月額を60％減額するほか、専務以下上級管理職の月額報酬も15％から50％減額し、管理職については夏季賞与の25％から50％を減額する。実施期間は7月から12月までとするが、業績動向を踏まえて、延長も検討する。一般社員についても夏季賞与の15％を減額する。構造改革の責任をとって月崎社長は9月末で退任し、10月1日には新執行体制を発足させる。早期退職割増金は90億円の特別損失となるが、リストラ後は年間200億円の費用削減を見込んでいる。資産価値1000億円の白山工場については、400億円から500億円の減損損失が発生する可能性も示唆している。
  
  台中3社連合からの金融支援を受けるためには、固定費削減もやむを得ない。ジャパンディスプレイの株価は７円安の60円。
• 2019/06/12 15:33
  【注目銘柄】モバイル事業縮小や人員削減などを決議
  ジャパンディスプレイは、2019年6月12日、モバイル事業の縮小と白山工場の一時稼働停止、茂原工場の工程ラインの閉鎖を決議したと発表した。中国ディスプレイメーカーとの競争激化や米中貿易摩擦の影響、有機ELディスプレイの採用拡大など、液晶ディスプレイの需要は低調に推移している。車載・ノンモバイル事業の強化を継続する一方、モバイル事業を縮小する。
  
  なお、白山工場は今後の需要動向を踏まえ、2019年9月末までに再稼働等を判断するとしている。また、1200人の人員削減や役員報酬の減額等も実施する。
  
  ジャパンディスプレイの株価は3円高の67円で推移している。
  
• 2019/05/31 10:37
  【注目銘柄】官民ファンドのＩＮＣＪ（旧産業革新機構）が支援
  官民ファンドのＩＮＣＪ（旧産業革新機構）に対して、ＪＤＩ（ジャパンディスプレイ）が持つ有機ＥＬパネル会社のＪＯＬＥＤ全株式を譲渡し、借入金450億円と相殺し、ＩＮＣＪの保有債権1020億円を優先株に切り替える。アップルもＪＤＩが工場建設のために融資した1000億円の返済を一部猶予することで、台中3グループからの金融支援に道が開けそうだ。台湾電子部品のＴＰＫ、台湾金融の富邦グループ、中国ファンドの嘉実基金管理グループの台中連合から、最大800億円の金融支援を受けると発表していたが、スマホ用パネルの事業環境が変わり、支援が怪しくなっていた。
  
  生き残りは果たせそうだが、ＪＤＩはかつて子会社化を目指した有機ＥＬのＪＯＬＥＤを手放すことになる。さらに市況変動の大きいスマホ向けパネル事業も分社化し、車載パネル事業に注力することになりそうだ。液晶パネルでの挽回はほぼ不可能で、明確な成長戦略は示せないままでいる。目先的には株価上昇要因だが、中長期的な展望は拓けない。ジャパンディスプレイの株価は、13円高の66円。
• 2019/04/04 07:30
  【注目銘柄】日の丸液晶連合が頓挫、台中企業の参加へ
  筆頭株主の官民ファンド「ＩＮＣＪ」と連携し、600億円から800億円規模の株式及び債券の発行による資金調達と、ＩＮＣＪによる優先株引き受けで1100億円の資本増強を表明していたが、契約締結は来週前半と発表した。これで日立、東芝、ソニーの液晶事業を統合した日の丸連合は頓挫する。アップルウォッチ向けに有機ＥＬパネルの供給が決まったが、ｉＰｈｏｎｅ向けでシェアを奪えるかは不透明。しかも印刷方式ではなく蒸着方式のため、相対的にコスト高となる。