株テーマ:グリーン水素の関連銘柄

グリーン水素関連株

○ブルー水素=石炭から水素を製造して排出するCO2を分離回収する
○グリーン水素=太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギーでつくる水素
○ターコイズ水素=メタンの熱分解により生成される水素


政府は、2050年の温暖化ガス排出ゼロに向け「グリーン成長戦略」で14分野を指定している。日本は水素先進国と言われるが、現状では石炭や天然ガスなど化石燃料を使って水電解装置を稼働するため、製造過程で二酸化炭素を発生させる。そのため、太陽光発電や風力発電などの再生可能エルギーを利用して水素を製造する「グリーン水素」が注目されている。政府は水素製造コストを2030年に330円、将来220円に引き下げる目標。

政府は、脱炭素化に向けた燃料として期待されるクリーン水素の国内供給網を整備するため、官民で3兆円規模を投資する方針を固めた。今後15年間で水素製造、運搬、利用の各段階を支援し、水素社会の実現を目指す。

政府は、水素産業が2050年に35兆円の経済規模に成長すると見込んでいる。今回の投資は、この目標達成に向けた重要な一歩となる。法成立後に企業からの事業計画を公募し、2024年中に支援先を決める。国内では旭化成が水素製造に用いる水電解装置の開発に取り組んでいる。ENEOSや住友商事は海外で製造した水素を日本に輸入する計画で、こうした事業者が対象となりうる。


パナソニックHDがグリーン水素を家庭で自給持続できる装置を2035年にも実用化すると報じられた。屋根などに設置し、特殊な光触媒に太陽光をあて、水を水素と酸素に分解。水素を貯蔵タンクに保存し、必要時に燃料電池に投入して発電するという。

三菱重工業は、2022年6月にグリーン水素の製造を目指す米スタートアップのエレクトリック・ハイドロジェン社に出資した。エレクトリック・ハイドロジェン社は、水をクリーンエネルギーで電気分解し、CO2を排出せずに水素を製造する水電解装置分野において、製造原価を大幅に改善する可能性のある技術を開発している。

住友化学は、マイクロ波化学とメタンをマイクロ波で熱分解し、水素を製造するプロセスの共同開発に着手。2026年までにプロセス確立、2030年代前半の商業生産開始を目指す。

旭化成は、東芝エネルギーシステムズから大型アルカリ水電解システムを受注し、2020年3月に福島水素エネルギー研究フィールドで稼働させている。水電解装置は小型のものでもコンテナ二つ分の容量だが、旭化成は世界最大級の10MW級を完成させた。

住友商事は日揮と太陽光発電のコストの安い豪州でグリーン水素製造設備を設置する。初期の水素製造プラントでは、年間250-300トンの水素製造を予定している。

川崎重工業と岩谷産業は豪鉄鉱石大手のフォーテスキュー・メタルズと再生可能エネルギー由来の電力を使ったグリーン水素のサプライチェーン作りに着手した。低品位の石炭「褐炭」から水素を取り出して液化し、専用船で日本に運搬する計画もある。

東京ガスとSCREEN HDは、低コストグリーン水素製造に向けた水電解用セルスタックの2021年から共同開発する。東京ガスが水電解用セルスタックの仕様を検討、SCREEN HDがのロールtoロール方式による連続生産技術を応用した水電解用セルスタックの製造技術および製造装置の開発を担い、2年で確立することを目標にしている。

IHIは豪電力会社のCSエナジーと太陽光発電による電力を利用して水素を製造する実証プラントの検討を開始した。

ENEOS HDと千代田化工建設は、グリーン水素製造プラントを共同開発する。水とトルエンを電気分解し、常温常圧のまま既存タンカーで輸送できる。メチルシクロヘキサン(MCH)を作る。専用の液化水素運搬船は不要で、設備投資も少なく、水素価格を1キログラム当たり330円と、現在の3分の1程度にすることを目指す。

岩谷産業は、5万キロワットのバイオマス発電およびグリーン液化水素製造の事業化に向けた検討を開始した。パーム椰子種殻や木質ペレットなどのバイオマスから水素を製造し、マイナス253℃まで冷却して液化する設備を併設する。

戸田工業は、エア・ウォーターと水素製造システムの共同研究を始めた。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「水素利用等先導研究開発事業/炭化水素等を活用した二酸化炭素を排出しない水素製造技術開発」で、「メタン直接改質法による鉄系触媒を用いた高効率水素製造システムの研究開発」が採択された。

北海道電力やGPI、エア・ウォーターなどは、洋上風力で作った電力で水素製造に乗り出すもよう。2023年度にも北海道で洋上風力を稼働させ、水素を製造し、企業に販売する。

東京電力 HDは、インドネシアにおけるグリーン水素・グリーンアンモニア開発の事業化で、インドネシア国営石油会社プルタミナ・グループのPT Pertamina Power Indonesia(PPI社)と検討を開始する。世界で2番目に大きな地熱エネルギーの可能性を秘めるインドネシアにおいて、地熱エネルギーによるグリーン水素・グリーンアンモニアの製造・輸送効率化等の観点から、事業化に向けた製造地点を検討する。


トヨタ自動車は、FCEV(燃料電池車)「MIRAI(ミライ)」のFCスタックなどを流用して、水を電気分解して水素を製造する水電解装置を開発した。「MIRAI」やFCバス「SORA」に搭載しているFCスタックを流用したもので、水を電気分解するスタック「水電解スタック」に使用しているセルは、初代「MIRAI」発売以降、700万枚以上(約2万台分)の使用実績がある。

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