8053 住友商事

8053 住友商事の投資戦略

8053 住友商事の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8053 住友商事のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8053 住友商事の関連ニュース

• 2020/11/06 14:18
  【決算】中間期四半期利益は▲602億円
  住友商事の2021年3月期第2四半期(4-9月)の四半期利益は▲602億円となった(4-6月は▲410億円)。通期は▲1500億円を計画する。電力EPC案件のピークアウトや販売数量の減少によるボリビア銀・亜鉛・鉛事業での減益などが影響した。
  
  セグメント別では、金属事業の利益は▲123億円(4-6月は9億円)。海外スチールサービスセンター事業や北米鋼管事業が減益となった。
  
  輸送機・建機事業の利益は▲198億円(4-6月は▲94億円)。リース事業や自動車関連事業などが減益となった。
  
  インフラ事業の利益は▲72億円(4-6月は121億円)。大型EPC案件のピークアウトや豪州発電事業で減損損失を計上したことなどが影響した。
  
  メディア・デジタル事業の利益は5.3％増の198億円(4-6月は11.4％増)。主要事業会社が堅調に推移した。
  
  生活・不動産事業部門の利益は53.8％減の120億円(4-6月は50.4％減)。前年の不動産部門の大口案件の引渡の影響や欧米州青果事業が米国市況の悪化で減益となった。
  
  資源・化学品事業の利益は▲577億円(4-6月は▲603億円)。資源価格の下落による豪州石炭事業の減益や鉱山操業停止によるマダガスカルニッケル事業の減益・減損損失の計上が影響した。
  
  住友商事の株価は37円高の1219.5円で推移している。
  
• 2020/10/06 08:24
  【注目銘柄】農業関連物流マッチングサービス「ＣＬＯＷ（クロウ）」の実証実験を開始
  住友商事は、農業関連物流マッチングサービス「ＣＬＯＷ（クロウ）」の本格事業化に向け、実証実験を開始した。現在の農業関連物流は、各農家が自ら農産物を集荷場や卸売市場に持ち込むなど、改善の余地が多く、高齢化による人手不足で、効率的な物流システムが求められている。ＣＬＯＷは多数の農家とトラックの空車状況をクラウドに集約し、ＡＩにより最適な輸送ルートを提案するサービス。これまで自家用トラックで運ばざるを得なかった農家にとっては物流を外注化し、物流会社にも新たなビジネス機会を提供する。
  
  農業の産業化には物流の効率化が大きなカギとなっており、農水省も課題に挙げている。抜け目のない総合商社の参入で、改善が期待される。
• 2020/08/31 08:53
  【注目銘柄】ナショナル・インデムニティー（バークシャーハザウェイ）が総合商社株を大量保有
  ナショナル・インデムニティー（バークシャーハザウェイ）
  
  金曜の終値に基づくと約62億5000万ドルとなる。この情報はウォーレン・バフェットの90才の誕生日に公表された。投資の意図として、総合商社は日本経済の成長に貢献し、ビジネスのグローバル化にも貢献し、世界各地で多くのジョイントベンチャーを展開しているとし、長期保有前提に価格に応じて、最大9.9％まで保有比率を引き上げる可能性があるとしている。
  
  8058三菱商事　5.04％
  8053住友商事　5.04％
  8002丸紅　5.06％
  8031三井物産　5.03％
  8001伊藤忠商事　5.02％
• 2020/08/07 13:56
  【決算】4-6月の四半期利益は▲410億円　通期は▲1500億円を計画
  住友商事の2021年3月期第1四半期(4-6月)の四半期利益は▲410億円となった(前期は797億円)。販売数量の減少によるボリビア銀・亜鉛・鉛事業での減益やマダガスカルニッケル事業での減損損失などが影響した。
  
  セグメント別では、金属事業の利益は85％減の9億円。海外スチールサービスセンター事業や北米鋼管事業が減益となった。
  
  輸送機・建機事業の利益は▲94億円(前期は121億円)。リース事業や自動車関連事業などが減益となった。
  
  インフラ事業の利益は40.3％減の121億円。大型EPC案件のピークアウトや前期の電力分野での一過性利益の計上などが影響した。
  
  メディア・デジタル事業の利益は11.4％増の97億円。主要事業会社が堅調に推移した。
  
  生活・不動産事業部門の利益は50.4％減の57億円。前年の不動産部門の大口案件の引渡の影響や欧米州青果事業が米国市況の悪化で減益となった。
  
  資源・化学品事業の利益は▲603億円(前期は209億円)。資源価格の下落による豪州石炭事業の減益や鉱山操業停止によりマダガスカルニッケル事業などが減益となった。
  
  2021年3月期の業績予想を発表し、当期利益は▲1500億円とした。一過性損益を▲2500億円、一過性を除く業績を1000億円としている。
  
  一過性損益ではマダガスカルニッケル事業の減損損失に加え、今後の環境次第では第2四半期以降も当該案件での追加減損も含め、複数案件での一過性損失が発生する懸念があるとしている。
  
  一過性を除く業績では金属、輸送機・建機、資源・化学品は今年度中の収益回復は困難と見込む。インフラ、メディア・デジタル、生活・不動産は底堅く推移すると見込む。
  
  住友商事の株価は7.5円高の1286円で推移している。
• 2020/07/20 15:55
  【注目銘柄】マダガスカルのニッケル事業で減損損失　約550億円
  第1四半期に、マダガスカルで推進中のニッケルプロジェクトで550億円の減損損失を計上する。ボリビアの銀・亜鉛・鉛事業やオーストラリア石炭事業が資源安で低迷していることに加え、新型コロナ感染拡大でニッケルプロジェクトの操業一時停止やニッケル価格見通しの引き下げで、持分法の47.7％を減損処理する。今期業績見通しは非開示だが、減収減益が市場コンセンサスとなっており、見通しがさらに引き下げられそうだ。
  
  住友商事の株価は6.5円高の1293円で推移している。
• 2020/05/08 14:03
  【決算】20年3月期当期利益は46.5％減
  住友商事の2020年3月期当期利益は46.5％減の1713億円となった。資源価格の下落などでボリビア銀・亜鉛・鉛事業での減益や米国を中心とした鋼管事業での減損損失の計上などから減益となった。
  
  セグメント別では、金属事業の利益は▲500億円(前期は404億円)。北米鋼管事業の減益や海外スチールサービスセンター事業の低調な推移、米国を中心とした鋼管事業で全損損失を計上したことなどが影響した。
  
  輸送機・建機事業は42.3％減の300億円。船舶事業や自動車関連事業の低調や建機販売事業が減益となった。
  
  インフラ事業は4.1％減の617億円。大型EPC案件の建設や発電事業が堅調に推移した。
  
  メディア・デジタル事業の利益は19.3％減の383億円。前期に資産入れ替えに伴う一過性利益の計上やミャンマー通信事業での決算期の変更が影響した。
  
  生活・不動産事業は21.8％増の513億円。国内主要事業や不動産事業が堅調に推移した。
  
  資源・化学品事業は36.9％減の432億円。資源価格の下落でボリビア銀・亜鉛・鉛事業や豪州石炭事業が減益となった。
  
  2021年3月期の業績予想は未定としている。各国のロックダウンが解除されるなど、経済活動再開に係る情報を確認、精査した上で公表するとしている。株主還元では、2019年度並みの配当水準を維持するとしている。
  
  新型コロナウイルスの影響では、金属、輸送機・建機、資源・化学品事業で大きな影響が出始めている。インフラ、メディア・デジタル、生活・不動産事業では大きな影響が生じておらず、底堅く推移しているとしている。
  
  住友商事の株価は86.5円高の1280円で推移している。