7012 川崎重工業

7012 川崎重工業の投資戦略

7012 川崎重工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7012 川崎重工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7012 川崎重工業の関連ニュース

• 2026/01/06 16:11
  【注目銘柄】日本水素エネルギーと40000㎥型液化水素運搬船の造船契約を締結　株価は+5.98％の11870円
• 2025/11/11 15:32
  【決算】26年3月期2Qの事業利益は25.2％減の357億円　通期は1.3％増の1450億円を計画　株価は-6.11％の10685円
• 2025/10/23 11:12
  【注目銘柄】防衛関連買い先行　潜水艦実績と防衛力強化が追い風
  高市首相、トランプ大統領と会談控え政策期待広がる
  
  （7012）川崎重工業が堅調な値動きをみせている。防衛省・海上自衛隊向けの潜水艦を長年にわたり建造・納入してきた実績が改めて注目を集めている。神戸工場では戦後一貫して潜水艦の設計・建造を担い、最新鋭の「たいげい」型潜水艦の量産にも参画。戦後初の国産潜水艦「おやしお」型以降、約30隻以上の建造を手掛けてきた。これにより、防衛産業の中核的企業として確固たる地位を築いている。
  
  28日には高市早苗首相がトランプ米大統領と都内で会談する見通しで、防衛費増額や反撃能力強化などの施策を説明するとみられる。政府の防衛力整備に関する議論が進むなか、防衛関連株全般に資金が向かう構図となっており、川崎重工もその代表格として買いが入っている。
  
  業績面では、2025年3月期の売上高が前期比15％増の2兆1293億円、経常利益が同3.4倍の1075億円と大幅増益を達成した。防衛・宇宙、航空機、船舶、鉄道車両、エネルギー設備など幅広い事業が堅調に推移した。2026年3月期は売上高2兆2900億円、経常利益1150億円を見込む。為替の円安進行や防衛関連需要の拡大が下支えとなり、利益水準は引き続き高水準を維持する計画だ。年間配当は150円を予定している。
  
  川崎重工は防衛・航空分野を成長の柱と位置付け、政府の防衛費増額方針と歩調を合わせる形で受注基盤を拡大している。潜水艦や哨戒機の製造技術を活かし、今後は無人機やAI管制システムなど次世代防衛技術の展開も期待される。防衛関連株の中核として政策テーマの波に乗る展開が続きそうだ。
• 2025/08/06 15:48
  【決算】26年3月期1Qの事業利益は21.1％増の205億円　通期は1.3％増の1450億円を計画
• 2025/08/01 08:44
  【注目銘柄】岐阜工場でヘリコプター増産体制強化　エアバス分担品も拡充
  （7012）川崎重工は、岐阜工場にて中小型ヘリコプターやエアバス社向け分担品の増産を進めている。政府の防衛力強化による需要増に加え、災害・救助用を含む民間向けヘリまで幅広い用途を見据え、生産能力拡大やライン再編を推進する。
  
  岐阜南工場ではCH-47型輸送ヘリなどのライン増強や現地整備方式導入で効率向上も進む。特にエアバス社と共同開発するBK117シリーズを中心に納入累計2,000機超の実績を誇り、今後も国際共同分担品の製造強化が見込まれる。
  
  今期（2026年3月期）の会社計画によれば、売上高は前期比8.5％増の2兆3,100億円、営業利益1,450億円、最終利益は前期比6.8％減の820億円と高水準を維持する見通し。為替変動の影響を織込みつつも、航空宇宙システム分野や防衛関連の堅調な受注が業績を下支える。成長資金の積極的投入や生産改革が今後の更なる事業拡大を牽引する展開となりそうだ。
• 2025/05/30 08:35
  【注目銘柄】航空貨物自動荷下ろしロボ遠隔システムを共同開発
  （7012）川崎重工業とリモートロボティクスは、航空貨物用パレットから貨物を自動で荷下ろしするロボット遠隔システムを共同開発した。川崎重工が持つ8軸ロボットと独自の制御ロジック、リモートロボティクスの遠隔操作技術を組み合わせたもので、日本航空およびJALカーゴサービスの協力のもと成田空港で実証試験を実施し、システムの有効性を確認した。
  
  従来の6軸ロボットでは可動域の制約から自動化が困難だった航空貨物用パレットのデパレタイズ作業について、8軸ロボットとAI搭載3Dビジョンセンサーにより、積載荷物の位置を認識し自動で荷下ろしを実現した。さらに、荷物位置の自動判定が難しい場合には、リモートロボティクスの「Remolink」プラットフォームを活用し、遠隔地からオペレーターが画像指示や把持位置の指定を行うことで作業の継続を可能とした。
  
  電子商取引の拡大や労働人口減少により深刻化する航空物流現場の人手不足に対し、本システムは省人化・効率化の切り札となる。
• 2025/05/09 15:19
  【決算】25年3月期の事業利益は209.8％増の1431億円　26年3月期は1.3％増の1450億円を計画