7012 川崎重工業
| 2026年3月19日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
16,740円
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高値
17,020円
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安値
16,480円
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終値
16,500円
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出来高
3,132,700株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
18,000円
|
予想安値
15,000円
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オシレータ分析

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 52.06 | RCI |
9日 56.67 13日 8.24 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 19362.32 -2σ 11126.31 |
ストキャススロー |
S%D 26.68 %D 34.13 |
| ストキャスファースト |
%K 65.18 %D 34.13 |
ボリュームレシオ | 14日 38.13 |
| 移動平均乖離率 | 25日 -2.81 | サイコロジカル | 12日 33.33 |
トレンド分析

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均(位置) | 5日移動平均(向き) | 25日移動平均(位置) | |||
| 25日移動平均(向き) | パラボリック |
チャート分析

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子(安値・高値) |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |



7012 川崎重工業の投資戦略
7012 川崎重工業の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
7012 川崎重工業のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
7012 川崎重工業の関連ニュース
株式分割 1株→5株 基準日は3月31日
業績修正の背景には、航空宇宙やエネルギー関連を中心とした採算改善に加え、金融収益の増加が寄与した。第3四半期累計では売上高1兆5614億円、事業利益824億円、最終利益658億円と高水準で推移しており、通期計画に対する進捗は良好だ。市場では、不祥事対応による不透明感が残る中でも、収益力の底堅さが改めて確認されたとの受け止めが広がっている。
株主還元面では、期末配当予想を従来の75円から91円へ16円引き上げ、年間配当は166円とする。あわせて株主還元方針を見直し、従来の配当性向30%目安から、DOE(株主資本配当率)4%を新たな指標として導入した。単年度の業績変動に左右されにくい還元方針を明確にした点は、中長期投資家にとって評価材料となる。
さらに、2026年3月31日を基準日として1株を5株に分割することも決定した。投資単位の引き下げにより流動性向上と投資家層の拡大を狙う。増益修正、増配、株式分割を同時に打ち出した今回の発表は、市場に対して攻めの姿勢を示す内容となっており、株価の評価見直しにつながるかが注目される。
(7012)川崎重工業が堅調な値動きをみせている。防衛省・海上自衛隊向けの潜水艦を長年にわたり建造・納入してきた実績が改めて注目を集めている。神戸工場では戦後一貫して潜水艦の設計・建造を担い、最新鋭の「たいげい」型潜水艦の量産にも参画。戦後初の国産潜水艦「おやしお」型以降、約30隻以上の建造を手掛けてきた。これにより、防衛産業の中核的企業として確固たる地位を築いている。
28日には高市早苗首相がトランプ米大統領と都内で会談する見通しで、防衛費増額や反撃能力強化などの施策を説明するとみられる。政府の防衛力整備に関する議論が進むなか、防衛関連株全般に資金が向かう構図となっており、川崎重工もその代表格として買いが入っている。
業績面では、2025年3月期の売上高が前期比15%増の2兆1293億円、経常利益が同3.4倍の1075億円と大幅増益を達成した。防衛・宇宙、航空機、船舶、鉄道車両、エネルギー設備など幅広い事業が堅調に推移した。2026年3月期は売上高2兆2900億円、経常利益1150億円を見込む。為替の円安進行や防衛関連需要の拡大が下支えとなり、利益水準は引き続き高水準を維持する計画だ。年間配当は150円を予定している。
川崎重工は防衛・航空分野を成長の柱と位置付け、政府の防衛費増額方針と歩調を合わせる形で受注基盤を拡大している。潜水艦や哨戒機の製造技術を活かし、今後は無人機やAI管制システムなど次世代防衛技術の展開も期待される。防衛関連株の中核として政策テーマの波に乗る展開が続きそうだ。
岐阜南工場ではCH-47型輸送ヘリなどのライン増強や現地整備方式導入で効率向上も進む。特にエアバス社と共同開発するBK117シリーズを中心に納入累計2,000機超の実績を誇り、今後も国際共同分担品の製造強化が見込まれる。
今期(2026年3月期)の会社計画によれば、売上高は前期比8.5%増の2兆3,100億円、営業利益1,450億円、最終利益は前期比6.8%減の820億円と高水準を維持する見通し。為替変動の影響を織込みつつも、航空宇宙システム分野や防衛関連の堅調な受注が業績を下支える。成長資金の積極的投入や生産改革が今後の更なる事業拡大を牽引する展開となりそうだ。
従来の6軸ロボットでは可動域の制約から自動化が困難だった航空貨物用パレットのデパレタイズ作業について、8軸ロボットとAI搭載3Dビジョンセンサーにより、積載荷物の位置を認識し自動で荷下ろしを実現した。さらに、荷物位置の自動判定が難しい場合には、リモートロボティクスの「Remolink」プラットフォームを活用し、遠隔地からオペレーターが画像指示や把持位置の指定を行うことで作業の継続を可能とした。
電子商取引の拡大や労働人口減少により深刻化する航空物流現場の人手不足に対し、本システムは省人化・効率化の切り札となる。