株テーマ:EV(電気自動車) トヨタEVの関連銘柄

トヨタ自動車は、車載電池で世界最大手の中国CATLやBYD、東芝、GSユアサ、豊田自動織機と連携する。トヨタは2030年までに世界販売台数の半分にあたる550万台をHV(ハイブリッド車)、PHV(プラグインハイブリッド車)を含む電動車とする計画だったが、中国では新エネルギー車の生産を一定割合義務づけるNEV規制が始まっている。これに対応するには、現在電池供給を受けているパナソニックだけでは不十分で、世界の自動車メーカーへの納入実績が豊富なCATLと組むことで、電池を確保する。

これにより、世界の電動車販売目標は2025年に前倒しされる。EVの商品化では世界大手に出遅れているが、SUBARUとSUB(多目的スポーツ車)タイプのEVを共同開発するなど、米国市場を睨んだ動きも並行する。

また、「硫化物全固体電池の容量及び充放電効率を高めることが可能な正極複合材並びに、これを用いた硫化物全固体電池」をトヨタとオハラが共同出願している。酸化物系の無機固体電解質であるリチウムイオン伝導性ガラスセラミックス「LICGC」は、オハラが1995年に開発した。

電気をエネルギーとし、モーターを動力源として走行する電気自動車(EV)。内燃機関を持たないことから、走行中に二酸化炭素や排気ガスを排出しない。排ガスによる大気汚染問題や地球温暖化対策への関心の高まりを背景に、EVが注目を集めている。

英国とフランスは2017年7月に2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表。排ガスによる都市部での深刻な大気汚染問題や地球温暖化に対応するのが狙いで、電気自動車(EV)の普及を促すことで関連技術の開発を後押しする。

ドイツでも2030年までにガソリン車などの販売を禁止する決議が国会で採択。オランダやノルウェーでも2025年以降の販売禁止を検討する動きがある。また、世界最大の自動車市場である中国も、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を示し、今後導入時期を検討することから、EV普及に拍車がかかる。車載モーター市場は、自動車の電動化から2030年に6兆円に倍増するとみられている。

中国は2025年にEVやPHVなど中国の新エネルギー車の新車に占める割合を20%から25%に引き上げる計画。欧州は2021年にCO2排出量を2割以上削減することを義務付ける新規制が適用になる。

トヨタ自動車は、2020年までにEVの量産体制を整える。ホンダは、量産型EV「アーバンEVコンセプト」をベースとしたEVを2019年に欧州で、2020年に日本で発売する計画。

日産自動車は、EV「リーフ」を全面改良し、2017年10月に発売。フル充電で走れる走行距離は従来の1.4倍の400キロメートルで、EV普及の目安となる320キロメートルを上回った。米国とカナダ・欧州でも2018年1月から引き渡しを開始。仏ルノー・日産自動車連合は、中国・東風汽車集団とEVを開発する合弁会社を設立。2019年にも中国で生産を始める計画。

独フォルクスワーゲンや仏ルノーは、2024年までに小型車でガソリン車並みの価格のEVを投入する計画で、さらにEVが手に入りやすくなることから、普及が加速しそうだ。

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