6594 日本電産

6594 日本電産の投資戦略

6594 日本電産の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6594 日本電産の関連ニュース

• 2019/12/05 14:58
  【注目銘柄】超低電圧ドライブの米ロボテックを買収
  ロボテック社は急速に成長しているAGV(無人自動搬送機)市場向けに超低電圧ドライブを設計・開発・販売し、製品は倉庫、セキュリティ、清掃、農業用に採用されている。AGVメーカーにサーボモーターと精密ギアボックス製品に加えて、ULVドライブの提供やAGVラインナップの追加などが可能になるとしている。
  
  日本電産の株価は150円安の16050円で推移している。
• 2019/11/11 09:12
  【注目銘柄】環境債1000億円発行　EVモーター開発に充当　(日経)
• 2019/10/24 10:32
  【注目銘柄】トラクションモータ受注が3ヶ月で5倍、受注見通しも引き上げ
  トラクションモータの追加開発投資が負担になっているが、ＨＥＶ用トラクションモータを開始したことから、ＥＶ・ＰＨＥＶと全方位の受注が進展し、3ヶ月で受注が5倍になったと、決算説明会で明らかにした。7月の説明会では、第二工場はおろか、受注を見ながら第五工場までの建設も示唆していた。トラクションモータ「Ｅ－Ａｘｌｅ」は、モータとインバータ、ギアの一体化したもので、駆動系の中核部品。
  
  現在の市場シェアは4％程度だが、2030年までに35％に引き上げる目標も掲げた。受注見通しも21年度を50万台から70万台に引き上げ、22年度は125万台、23年度は220万台の見通しを明らかにした。電動パワステ用モータと次世代ブレーキ用モータは25年度までに市場シェアを70％に引き上げる。
  
• 2019/10/23 16:52
  【下方修正】通期営業利益を14.3％下方修正　トラクションモーター関連で先行投資が増加
  日本電産は通期営業利益を1750億円から1500億円と14.3％下方修正した。車載関連でトラクションモーター関連の開発費用や生産立ち上げに向けた先行投資が増加する。営業利益への影響額は約300億円としている。
  
  日本電産の株価は180円高の15350円で推移している。
• 2019/08/01 18:40
  【注目銘柄】広州グループと自動車向けトラクションモーターに関する合弁会社を設立
  日本電産は、2019年8月1日、広州汽車グループの広汽零部件と自動車向けトラクションモーターに関する合弁会社を設立すると発表した。
  
  広汽零部件は中国で第6位のシェアを持つ広州汽車グループ傘下の部品メーカー。内装部品や電装部品を中心に手掛ける。
  
  合弁会社では、広州汽車向けに低コスト・高効率なトラクションモーターを開発・生産・販売。順次、他の自動車メーカーへの販売に取り組む。また、現地開発エンジニアの増強で開発設計を加速。広州汽車グループの購買力を活用し、原価低減を進めるとしている。
  日本電産の株価は215円高の14930円で推移している。
• 2019/07/25 10:32
  【注目銘柄】3四半期連続減益も、通期業績予想は据え置き
  4－6月売上は3％減の3608億円、営業利益は38.8％減の279億円、純利益は90.7％減の34億円となった。4－9月期は下方修正したが、売上・営業利益は据え置き、セコップ社の冷蔵庫コンプレッサー事業売却損を第1四半期に計上したことによるもので、通期営業利益は34.1％増の1750億円を据え置いている。会社側は7－9月からの回復シナリオを想定している。4－6月期は為替変動要因が出ており、構造改革費用も増加している。
  
  車載製品では新規受注が計画以上で、先行開発費を45億円追加した。液晶ガラス基板搬送用ロボットや検査装置は不振。ＨＤＤ用モーターは増収増益となっている。500億円、500万株の自社株買い枠は温存しており、下げても対処は出来そうだ。業績底入れ時期を1－3月期から4－6月期に後ろ倒ししており、7－9月以降の回復を信じるか否かだが、半導体関連が7月高値を奪回しており、出遅れ感はある。
• 2019/04/23 17:16
  【決算】20年3月期は26.2％の増益を計画　増配も
  日本電産の19年3月期の営業利益は16.9％減の1386億円となった。国内外の工場や拠点の統廃合などによる構造改革費用、新規商材の立ち上げロス、M&A費用などの一時費用を約388億円計上したことが影響した。
  
  精密小型モーターの売上高は2.4％減の4414億円、営業利益は24.9％減の546億円。HDD用モーターなどが減少。新規商材の立ち上げロスや工場の統廃合に伴う構造改革費用を約120億円計上し、減収減益となった。
  
  車載の売上高は0.7％増の2972億円、営業利益は15.6％減の329億円。新規商材の立ち上げロスなどに約91億円を計上したことが影響した。
  
  家電・商業・産業用の売上高は3.8％増の5383億円、営業利益は6.1％増の422億円。新規連結会社や産業用モーター、発電機などの売上が増加した。
  
  20年3月期の営業利益は26.2％増の1750億円、配当は105円から110円への増配を計画する。中国でEV向けの駆動モーターの販売が好調で伸びる見通し。
  
  日本電産の株価は70円安の15750円で推移している。
• 2019/04/17 09:14
  【注目銘柄】オムロンから自動車向け車載電装部品子会社を1000億円で買収
  日本電産はオムロンから自動車向け車載電装部品の「オムロンオートモーティブエレクトロニクス」を1000億円で買収すると発表した。日本電産は、車載用モータ事業を主要戦略事業と位置づけており、電動パワステ用、電動ブレーキ用などの各種モーターを製造している。さらに日本電産エレシスは電波レーダやカメラに強く、オムロンオートモーティブはレーザーレーダーに強いため、将来の自動運転のためのセンサー製品がほぼ補完できる。
  
  日本電産は2015年4月に発表した2020年度までの中期戦略目標で車載事業の売上を6000億円という目標を掲げている。当初から自動車の電装メーカーを目指すことを明言していた。モータ、ＥＣＵ、センサーを統合して、先進的な運転システムの構築に前進する。オムロンオートモーティブの2018年3月期売上は単体では363億円だが、オムロン全体の車載事業売上は1331億円だった。海外子会社も含めて日本電産の子会社となるため、事業規模はかなり大きくなりそうだ。
• 2019/04/17 08:00
  【注目銘柄】オムロン子会社買収でモーター強化　自動運転のセンサー製品群も
  日本電産は、2019年4月16日、オムロンから自動車向け車載電装部品のオムロンオートモーティブエレクトロニクスを買収すると発表した。買収額は1000億円を予定する。
  
  日本電産は、車載用モーター事業を主要戦略事業の1つと位置づけ。自動車の「電動化」「自動運転」ニーズに応えるため、電動パワーステアリング用モーターや電動ブレーキ用モーター、電子制御ユニットとのモジュール化製品、ＥＶ(電気自動車)用トラクションモーターシステムなどに注力している。オムロンオートモーティブエレクトロニクスは、ボディ制御システム、モーター制御ECU、電源制御などに強みを持つ。両社で新たなモジュール化製品、システム製品を生み出す。
  
  また、両社は先進運転支援システム(ADAS)領域で補完関係にあり、日本電産の電波レーダー及びカメラ関係製品とオムロンオートモーティブエレクトロニクスのレーザーレーダーやドライバモニターシステムなどの製品を足し合わせることで、自動運転のためのセンサー製品群を揃える。
  
  日本電産の株価は65円安の15775円で推移している。
• 2019/04/13 10:14
  【注目銘柄】新型レーダーを開発　自動運転や5Ｇに期待
  日本電産は、2019年4月13日、世界で初めて1つのアンテナで中距離と近距離の両方に対応する新型レーダー(SRR)を開発したと発表した。
  
  現在の車載用センサーは、中距離用のミリ波レーダーと近距離用の超音波センサーの併用が主流となっている。開発した新型レーダーは、ミリ波のみで中距離と近距離の両方に対応が可能で、自動車の低速時の車庫入れや横切り警報、車線変更など、幅広い機能に対応するという。
  
  また、近距離用の音波レーダーが不要になるため、コスト削減にも貢献する。さらに、車載レーダー用アンテナと通信アンテナは同じ仕組みであるため、5G基地局用やコネクテッドカー用としても高性能の実現が期待できるとしている。
  
  2025年までに世界の基地局アンテナ市場の約3割への導入を目指す。
  
  日本電産の株価は5円高の15405円で推移している。
• 2019/01/23 17:39
  【決算】4-12月期営業利益は2.5％増の1293億円。進捗率は89.2％