株テーマ:遠隔医療の関連銘柄

遠隔医療関連株。医師と患者がICTを活用して遠隔で診療を行う遠隔医療。

総務省は5Gで高齢化や人手不足など地方の課題を解決する実証実験を2019年度から開始。公共交通機関の縮小や廃止が進んだ地域で、高精細の画像を使った遠隔医療をやりやすくする。2019年秋から5Gで遠隔医療や遭難救助の実証実験を始める。

NTTドコモは、東京女子医科大学と組んで5Gを遠隔医療に適用する。経験豊かな医師に手術部位の拡大図や電気メスの状態などを高精細カメラで撮影した映像を送信。医師は出張先や移動先でも映像を遅れることなく見ることができるという。2020年10月から2021年3月まで実証実験を実施する。2019年11月11日には、広島大学と5Gをスマート医療室に適応した遠隔医療支援フィールド実験に国内で初めて成功。緊急の脳外科手術などで熟練医が不在でも、移動先などの遠隔地から高度医療支援を行うことが可能となる。2020年春をめどに、広島大学を5Gエリア化し、実験プラットフォームの本格運用に向けた検証を行う予定。8Kと5Gを用いたモバイル手術室を2023年~2024年の実用化を目指す。

オリンパスと国立がん研究センター、NHKエンジニアリングシステムは、2020年2月から8Kを用いた新しい腹腔鏡手術システムの開発とそれを応用した遠隔手術システムの研究を開始。2026年の実用化を目指す。

川崎重工業とシスメックスが折半出資するメディカロイドは、2021年4月に5Gで手術支援ロボットを遠隔操作する実証実験を開始した。

オプティムは佐賀大学発のベンチャーで、佐賀大医学部と包括提携し、医療データーを高める共同研究をしている。その一つがウエアラブル端末「スマートグラス」で、ドクターヘリで搬送中の患者情報を病院と共有しながら治療にあたる。

窪田製薬ホールディングスは、在宅・遠隔医療モニタリングデバイスである超小型モバイルOCT「PBOS」で米国で臨床試験を開始。加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫など血管新生を伴う網膜疾患患者が対象。遠隔で網膜構造や視力の変化を医師が診断できるシステムを確立することで、患者の目の健康維持を目指す。2020年7月には量産型試作機が完成した。

ノーリツ鋼機グループのドクターネットは、1997年から「遠隔画像診断支援サービス」を開始している。イメージワンは、医療画像診断装置や電子カルテから得られる画像データを、診察室や遠く離れた病院に設置されたパソコンの画面からも覧できる「医用画像ファイリングシステム(PACS)」を構築する。エムスリーは、2019年2月末にNTTドコモと資本業務提携。新しい医療関連サービスを開発する。データセクションは、遠隔医療AIを活用した地域包括ケア支援の実現を目指す。

オムロンは世界で累計販売が2億台に達している血圧計を遠隔医療サービスに利用する。遠隔医療サービスのLuscii社と戦略的提携を締結しており、欧州でのサービス展開を加速している。オランダでは半数の病院で遠隔医療が採用されており、家庭の血圧計で測定したバイタルデータを解析し、患者の状態が悪化すると医師や看護師にネット通知され、オンライン診療を受けることができる。通院の手間を省き、医療費を削減できるメリットがある。また、家庭用心電計の米アライブケアに50億円追加出資した。両社は心電計つき血圧計を共同開発しており、筆頭株主となることで、遠隔医療を強化する。

メディカル・データ・ビジョンは、健康・医療情報を自ら管理するPHR(パーソナル・ヘルス・レコード)を活用し、医療者が初診でも患者のバックグラウンドを把握できるようにすることで、患者がオンライン診療をより容易に受けられるようにするために、自分で健康・医療情報を保管・閲覧できる「ポケットカルテ」を運営するSCCJと連携を強化する。

遠隔医療関連株。政府はICT(情報通信技術)を活用して、遠隔地からデーターを集めるオンライン診療を18年度の診療報酬で上乗せする方針となった。

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