株テーマ:遠隔医療の関連銘柄

遠隔医療(オンライン医療)関連株

医師と患者がICT(情報通信技術)を活用して遠隔で診療を行う遠隔医療。オンライン診療は2018年4月から保険適用が開始された。厚生労働省は、2020年をめどに患者が自宅にいながら処方薬を入手できる仕組みを作る方針。スマートフォンなどを使い、薬剤師が遠隔で薬服指導することを解禁する方向。患者は薬局に足を運ぶことなく、自宅に処方薬を配達してもらうことが可能になる。また、遠隔地の患者を対象にしたロボット手術をオンライン診療の1つとして容認する方針。2020年3月31日には新型コロナウイルスの感染拡大で、オンライン診療を初診から認める検討に入ると表明した。4月中に解禁する方針で、新型コロナウイルスの感染が収まるまでの特例措置とする。

厚生労働省の推計によると、在宅で医療を受ける患者は2025年度には現在より約30万人増の100万人超になる見通し。2020年度には同意を得た患者の健診・診察データを医療関係者が共有できる仕組みが本格稼働する。

NTTドコモは、東京女子医科大学と組んで5Gを遠隔医療に適用する。経験豊かな医師に手術部位の拡大図や電気メスの状態などを高精細カメラで撮影した映像を送信。医師は出張先や移動先でも映像を遅れることなく見ることができるという。2020年10月から2021年3月まで実証実験を実施する。2019年11月11日には、広島大学と5Gをスマート医療室に適応した遠隔医療支援フィールド実験に国内で初めて成功。緊急の脳外科手術などで熟練医が不在でも、移動先などの遠隔地から高度医療支援を行うことが可能となる。2020年春をめどに、広島大学を5Gエリア化し、実験プラットフォームの本格運用に向けた検証を行う予定。8Kと5Gを用いたモバイル手術室を2023年~2024年の実用化を目指す。

オリンパスと国立がん研究センター、NHKエンジニアリングシステムは、2020年2月から8Kを用いた新しい腹腔鏡手術システムの開発とそれを応用した遠隔手術システムの研究を開始。2026年の実用化を目指す。

オプティムは佐賀大学発のベンチャーで、佐賀大医学部と包括提携し、医療データーを高める共同研究をしている。その一つがウエアラブル端末「スマートグラス」で、ドクターヘリで搬送中の患者情報を病院と共有しながら治療にあたる。

MRTはオプティムと提携した遠隔診療サービス「ポケットドクター」を展開しており、スマホやタブレットのカメラで撮影した画像を医師に転送し、具体的なアドバイスを受けることも出来る。

メドピアは、スマホを使ってオンラインで医師に医療相談を行うことができるオンライン医療相談プラットフォーム「ファーストコール」を、上海在住の日本人向け医療相談サービスとして提供する。

窪田製薬ホールディングスは、在宅・遠隔医療モニタリングデバイスである超小型モバイルOCT「PBOS」で米国で臨床試験を開始。加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫など血管新生を伴う網膜疾患患者が対象。遠隔で網膜構造や視力の変化を医師が診断できるシステムを確立することで、患者の目の健康維持を目指す。2020年7月には量産型試作機が完成した。

メディカル・データ・ビジョンは、健康・医療情報を自ら管理するPHR(パーソナル・ヘルス・レコード)を活用し、医療者が初診でも患者のバックグラウンドを把握できるようにすることで、患者がオンライン診療をより容易に受けられるようにするために、自分で健康・医療情報を保管・閲覧できる「ポケットカルテ」を運営するSCCJと連携を強化する。

ポートは、2015年からオンライン診療サービス「ポートメディカル」を提供。2019年5月にはオムロンヘルスケアとオンラインで患者と医師をつなぐ、高血圧治療の支援に特化したサービスを開始。2020年4月に高血圧診断を中心に初診から始めることができるオンライン診療を提供する環境の準備が完了したとしている。

ノーリツ鋼機グループのドクターネットは、1997年から「遠隔画像診断支援サービス」を開始している。イメージワンは、医療画像診断装置や電子カルテから得られる画像データを、診察室や遠く離れた病院に設置されたパソコンの画面からも覧できる「医用画像ファイリングシステム(PACS)」を構築する。エムスリーは、2019年2月末にNTTドコモと資本業務提携。新しい医療関連サービスを開発する。データセクションは、遠隔医療AIを活用した地域包括ケア支援の実現を目指す。

メドレーは2016年からオンライン診療システム「CLINICオンライン診療」を展開する。2020年9月からはオンライン服薬指導システムの提供を開始する。シミックHDとスタートアップのマイシンは、在宅治験を実現する「バーチャル治験システム」の提供を開始。オンライン診療システムを活用して医療機関と患者を結び、副作用の有無を確認。データ入力すると、クラウド上の治験データベースに反映される。

総務省は、5Gの技術で高齢化や人手不足など地方の課題を解決する実証実験を2019年度から開始。公共交通機関の縮小や廃止が進んだ地域で、高精細の画像を使った遠隔医療をやりやすくする。2019年秋から5Gで遠隔医療や遭難救助の実証実験を始める。

オムロンは世界で累計販売数が2億台に達している血圧計を遠隔医療サービスに利用する。遠隔医療サービスのLuscii社と戦略的提携を締結しており、欧州でのサービス展開を加速している。オランでは半数の病院で遠隔医療が採用されており、家庭の血圧計で測定したバイタルデータを解析し、患者の状態が悪化すると医師や看護師にネット通知され、オンライン診療を受けることが出来る。通院の手間を省き、医療費を削減できるメリットがある。

米国でも高血圧症患者の遠隔管理は高齢者向け公的医療保険の対象になっており、ニューヨークのマウントサイナイ病院と提携して遠隔診療を始め、年内にはスマホアプリも開発するようだ。日本では遠隔診療は保険適用になっていないが、血圧管理からオンライン診療の構築はそれほどハードルは高くなく、普及が期待出来る。


遠隔医療関連株。政府はICT(情報通信技術)を活用して、遠隔地からデーターを集めるオンライン診療を18年度の診療報酬で上乗せする方針となった。

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