株テーマ:医療機器 遠隔医療の関連銘柄

医師と患者がICT(情報通信技術)を活用して遠隔で診療を行う遠隔医療。オンライン診療は2018年4月から保険適用が開始された。厚生労働省は、2020年をめどに患者が自宅にいながら処方薬を入手できる仕組みを作る方針。スマートフォンなどを使い、薬剤師が遠隔で薬服指導することを解禁する方向。患者は薬局に足を運ぶことなく、自宅に処方薬を配達してもらうことが可能になる。また、遠隔地の患者を対象にしたロボット手術をオンライン診療の1つとして容認する方針。

厚生労働省の推計によると、在宅で医療を受ける患者は2025年度には現在より約30万人増の100万人超になる見通し。2020年度には同意を得た患者の健診・診察データを医療関係者が共有できる仕組みが本格稼働する。

オプティムは佐賀大学発のベンチャーで、佐賀大医学部と包括提携し、医療データーを高める共同研究をしている。その一つがウエアラブル端末「スマートグラス」で、ドクターヘリで搬送中の患者情報を病院と共有しながら治療にあたる。MRTはオプティムと提携した遠隔診療サービス「ポケットドクター」を展開しており、スマホやタブレットのカメラで撮影した画像を医師に転送し、具体的なアドバイスを受けることも出来る。

メドピアは、テレビ電話を使ってオンラインで医師に医療相談を行うことができるオンライン医療相談プラットフォーム「ファーストコール」を、上海在住の日本人向け医療相談サービスとして提供する。ノーリツ鋼機グループのドクターネットは、1997年から「遠隔画像診断支援サービス」を開始している。イメージワンは、医療画像診断装置や電子カルテから得られる画像データを、診察室や遠く離れた病院に設置されたパソコンの画面からも覧できる「医用画像ファイリングシステム(PACS)」を構築する。エムスリーは、2019年2月末にNTTドコモと資本業務提携。新しい医療関連サービスを開発する。データセクションは、遠隔医療AIを活用した地域包括ケア支援の実現を目指す。

NTTドコモは、東京女子医科大学と組んで5Gを遠隔医療に適用する方針。経験豊かな医師に手術部位の拡大図や電気メスの状態などを高精細カメラで撮影した映像を送信。医師は出張先や移動先でも映像を遅れることなく見ることができるという。

窪田製薬ホールディングスは、在宅・遠隔医療モニタリングデバイスである超小型モバイルOCT「PBOS」で米国で臨床試験を開始。加齢黄斑変性や糖尿病黄斑浮腫など血管新生を伴う網膜疾患患者が対象。遠隔で網膜構造や視力の変化を医師が診断できるシステムを確立することで、患者の目の健康維持を目指す。

総務省は、5Gの技術で高齢化や人手不足など地方の課題を解決する実証実験を2019年度から開始。公共交通機関の縮小や廃止が進んだ地域で、高精細の画像を使った遠隔医療をやりやすくする。

遠隔医療関連株。政府はICT(情報通信技術)を活用して、遠隔地からデーターを集めるオンライン診療を18年度の診療報酬で上乗せする方針となった。

医療・健康用具・機器は、医療機関の中で医師などの専門家によって使用される場合と、一般人が家庭等で用いる場合とに分けられる。電子カルテは国策。

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