株テーマ:EV(電気自動車) EV駆動用モーターの関連銘柄

明電舎は三菱アイミーブに供給。EV用駆動モーターなどEV事業を強化。2018年7月には国内3事業所で70億円の設備投資。2019年5月には中国子会社に41億円の増資を決定した。安川電機はマツダの水素ハイブリッド車に供給。三井ハイテックはモーターコアが好調。東芝は、フォードにハイブリッド自動車向け駆動用モーターを2012年から供給。日本電産は、レアアースを使わないSRモーターを開発中。

黒田精工はホンダ向けモーターコア回転子を独占。住友電工の、超低温下で電気抵抗がゼロになる超電導技術を取り入れた電気自動車用モーターは世界初。エンジンの代わりに超電導モーターと液体窒素による冷却装置で走行する。ダイキンは大阪府立大学と共同で、EV・HV向けの高効率モーターを開発した。新しい磁性材料で電力損失を最大4割削減する。三菱電機と金沢工大は電磁石タイプと永久磁石タイプを組み合わせた新型モーターを開発。低速時と高速時の効率低下問題を解決した。

日本電産は、トラクションモータの追加開発投資が負担になっているが、HEV用トラクションモータを開始したことから、EV・PHEVと全方位の受注が進展し、3ヶ月で受注が5倍になったと、決算説明会で明らかにした。7月の説明会では、第二工場はおろか、受注を見ながら第五工場までの建設も示唆していた。トラクションモータ「E−Axle」は、モータとインバータ、ギアの一体化したもので、駆動系の中核部品。

現在の市場シェアは4%程度だが、2030年までに35%に引き上げる目標も掲げた。受注見通しも21年度を50万台から70万台に引き上げ、22年度は125万台、23年度は220万台の見通しを明らかにした。電動パワステ用モータと次世代ブレーキ用モータは25年度までに市場シェアを70%に引き上げる。

電気をエネルギーとし、モーターを動力源として走行する電気自動車(EV)。内燃機関を持たないことから、走行中に二酸化炭素や排気ガスを排出しない。排ガスによる大気汚染問題や地球温暖化対策への関心の高まりを背景に、EVが注目を集めている。

英国とフランスは2017年7月に2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表。排ガスによる都市部での深刻な大気汚染問題や地球温暖化に対応するのが狙いで、電気自動車(EV)の普及を促すことで関連技術の開発を後押しする。

ドイツでも2030年までにガソリン車などの販売を禁止する決議が国会で採択。オランダやノルウェーでも2025年以降の販売禁止を検討する動きがある。また、世界最大の自動車市場である中国も、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を示し、今後導入時期を検討することから、EV普及に拍車がかかる。車載モーター市場は、自動車の電動化から2030年に6兆円に倍増するとみられている。

中国は2025年にEVやPHVなど中国の新エネルギー車の新車に占める割合を20%から25%に引き上げる計画。欧州は2021年にCO2排出量を2割以上削減することを義務付ける新規制が適用になる。

トヨタ自動車は、2020年までにEVの量産体制を整える。ホンダは、量産型EV「アーバンEVコンセプト」をベースとしたEVを2019年に欧州で、2020年に日本で発売する計画。

日産自動車は、EV「リーフ」を全面改良し、2017年10月に発売。フル充電で走れる走行距離は従来の1.4倍の400キロメートルで、EV普及の目安となる320キロメートルを上回った。米国とカナダ・欧州でも2018年1月から引き渡しを開始。仏ルノー・日産自動車連合は、中国・東風汽車集団とEVを開発する合弁会社を設立。2019年にも中国で生産を始める計画。

独フォルクスワーゲンや仏ルノーは、2024年までに小型車でガソリン車並みの価格のEVを投入する計画で、さらにEVが手に入りやすくなることから、普及が加速しそうだ。

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