株テーマ:トラクションモーターの関連銘柄

・電気自動車(EV)用の駆動モーターシステム「eアクスル」は、モーター、インバーター、変速機(ギア)が一体となったトラクションモーター。

日本電産は、モーターとインバータ、ギアが一体化した駆動系中核部品であるトラクションモーター「E-Axle」を展開。2020年5月に中国自動車大手「吉利汽車」の新型EV「Geometry C」に採用。広州汽車集団傘下の広汽新能源汽車の新型EV「Aionシリーズ」にも採用。広州汽車集団とトヨタ自動車の合弁会社のEVにも採用されており、採用が拡大している。大連では1000億円を投じて最大で年360万台を生産可能な工場を建設し、採用拡大に備えている。2023年をめどにセルビアにEVモーターの欧州拠点を建設し、年20~30万台を生産する予定。

日本電産は鴻海と22年に合弁会社を設立する準備を進めているが、既にトラクションモーター(Eアクスル)の共同開発に取り組んでいるようだ。鴻海はEV用車台を生産する計画で、2023年までに米国とタイで生産を開始すると見られている。鴻海はアイフォンでアップルとの関係が深く、アップルEVへの供給を視野に入れているのは間違いない。日本電産はいち早く鴻海と協業し、25年度にトラクションモーター280万台分の出荷計画を達成したい意向のようだ。広州汽車集団や吉利汽車に続いて鴻海への供給が決まれば、相当な株価刺激材料となる。


現在の市場シェアは4%程度だが、2030年までに35%に引き上げる目標も掲げた。受注見通しも2021年度を50万台から70万台に引き上げ、2022年度は125万台、2023年度は220万台の見通しを明らかにした。電動パワステ用モーターと次世代ブレーキ用モーターは2025年度までに市場シェアを70%に引き上げる。

また、台湾の鴻海科技集団と合弁会社設立に向けた検討で合意した。鴻海傘下のFoxtronとE-Axleを搭載した製品供給に向け共同開発してきたが、供給体制の準備段階に移行するため、合弁会社設立を検討する。日本電産は異業種から自動車市場に参入する顧客への本格的な販売開始につながる重要な取り組みとしており、2022年内の設立を目指す。


明電舎は三菱アイミーブに供給。EV用駆動モーターなどEV事業を強化。2018年7月には国内3事業所で70億円の設備投資。2019年5月には中国子会社に41億円の増資を決定した。明電舎は100億円を投じて、EVモーターや関連部品を増産すると、報じられている。国内では22年3月期にEVモーターやインバーターなど主力製品の生産能力を年96万個と3年間で3倍に高める。環境規制が進む中国では、2021年に浙江省でEV向けモーターの工場を稼働させる。EVモーターの海外進出は初めてで、34億円を投じて年産17万個を生産し、中国現地メーカーや日系メーカーに販売する。EV関連売上を21年3月期の130億円から28年度に1000億円を目指すという。

三井ハイテックはモーターコアが好調。東芝は、フォードにハイブリッド自動車向け駆動用モーターを2012年から供給。

黒田精工はホンダ向けモーターコア回転子を独占。住友電工の、超低温下で電気抵抗がゼロになる超電導技術を取り入れた電気自動車用モーターは世界初。エンジンの代わりに超電導モーターと液体窒素による冷却装置で走行する。ダイキンは大阪府立大学と共同で、EV・HV向けの高効率モーターを開発した。新しい磁性材料で電力損失を最大4割削減する。三菱電機と金沢工大は電磁石タイプと永久磁石タイプを組み合わせた新型モーターを開発。低速時と高速時の効率低下問題を解決した。

デンソーとアイシン精機は、電動車両の駆動コンポーネントをパッケージ化した、駆動モジュールの開発・販売を行う合弁会社BluE Nexus(ブルーネクサス)を2019年4月に設立、20年にはトヨタも出資した。ヤマハ発動機はEV駆動用モーターに参入し、2020年2月に試作品の外販を開始する。

ヤマハ発動機は、2020年2月に四輪車を含めた電動モーターユニットの試作開発受託を開始すると発表。社外への試作ユニット提供を通じた市場ニーズの発掘が目的としている。また、ハイパーEVをはじめとした高出力帯のモビリティ向けに最大出力350kWクラスの電動モーターユニットを開発し、2021年4月から試作開発受託を開始する。

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