株テーマ:防衛 電磁パルスの関連銘柄

北朝鮮の朝鮮中央通信が、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の核弾頭に搭載する新たな水爆について、電磁パルス(EMP)攻撃まで加えられるとしたことで、電磁波シールド関連株が急騰している。EMP攻撃は、核弾頭を地上数十~数百キロの高高度で爆発させるため、大気圏再突入技術が必要ない。電子機器を広範囲に麻痺させることが出来る。軍事用では電子機器の防護装置として用いられるが、自らを守るためのシールド。


1921巴コーポレーション
建築空間に電磁波シールドを提供し電磁波の漏洩と妨害電磁波の侵入防止を実現する。電磁波シールドシステムの設計・施工・監理をトータルにサポート。

3878巴川製紙所
電磁波対策でミリ波レーダー帯域に対応した吸収シートや、熱・電気・電磁波による電子部品の故障・誤作動の防止製品

3896阿波製紙
電磁波シールド性を必要とする自動車用部品、輸送機器用に炭素繊維と熱可塑性樹脂繊維の複合材を量産

5809タツタ電線
スマートフォンやタブレットなどに使われる多機能かつ自由度の高い「電磁波シールドフィルム」を製品化

6896北川工業
熱対策が可能な高透磁率で低硬度な電磁波抑制シート「クールプロバイド」を製品化

6998日本タングステン
放射線を遮断するタングステンシート

6938双信電機
電磁妨害波フィルタは、積層誘電体フィルタと並ぶ双信電機の主力商品

9764技研興業
電磁波による機器への影響を試験するための電波暗室や電波吸収体をテクノシールド事業として展開。金融、防衛関係で電磁波対策工事の実績があることから、電磁波シールド関連株の本命と見られている。

陸海空自衛隊装備に関わる防衛関連株。艦船、航空機は三菱重工を筆頭に大手造船重機メーカーが独占。2009年4月、北朝鮮は人工衛星打ち上げと称して、長距離弾道弾「テポドン2号」を発射態。日本は、日本海のイージス艦とパトリオットの迎撃態勢を取り、政府による破壊措置命令も発動された。北朝鮮は「破壊は戦争行為」として恫喝するが、迎撃の成否を問わず、日本上空をミサイルが飛翔することは、防衛論議に拍車をかけた。中国は2013年11月に尖閣上空に防空識別圏を設定し、南シナ海でも、フィリピン、ベトナムと領海を巡る紛争を度々起こしている。2014年以降は、中国軍機が海上自衛隊や米軍の哨戒機に異常接近するなど、挑発を繰り返している。(画像:陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊)

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