4901 富士フイルム HD

4901 富士フイルム HDの投資戦略

4901 富士フイルム HDの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

4901 富士フイルム HDのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

4901 富士フイルム HDの関連ニュース

• 2025/05/30 08:33
  【注目銘柄】5つのAIエージェントで中小企業の業務変革を支援
  富士フイルムビジネスイノベーション（富士フイルムBI）は、AIエージェント事業に関する戦略説明会を開催し、今後の方針を明らかにした。中核となる5種類のAIエージェントを軸に、業務効率化と生産性向上を図るソリューションを提供し、特に中小企業におけるAI実装の加速を狙う。
  
  今回発表されたAIエージェントは、「マネジメント」「営業支援」「業務効率化」「問い合わせ対応」「創造支援」の5領域で構成されており、それぞれが企業活動の中核プロセスを支援する役割を担う。具体的には、営業支援エージェントでは顧客情報の自動収集や提案資料の作成を支援し、問い合わせ対応エージェントは自然言語処理を活用した24時間の対応体制を実現する。
  
  富士フイルムBIは、AI技術の民主化を掲げ、中小企業が専門知識を持たずともAIを導入できる環境を整える方針を強調した。クラウドベースの提供形態を採用し、初期コストを抑えることで、資金面で制約の多い企業にも導入しやすい形とした。
  
  東京大学発スタートアップのneoAIやAmazon Web Services（AWS）との協業を進めており、業務特化型生成AIやAIサービスの開発、AIプラットフォーム構築など、AI事業の本格展開を加速している。医療分野で培ったAI技術ブランド「REiLI」で得た知見をもとに、2025年秋から本格的なAIエージェント戦略を推進する予定。
• 2025/05/22 13:42
  【注目銘柄】膵臓がん検査対応の内視鏡AIを2025年内に発売
  富士フイルムは、膵臓がんの早期発見を支援する人工知能（AI）機能を搭載した内視鏡支援システムを2025年内にも市場投入する方針を明らかにした。すでに厚生労働省から薬事承認を取得しており、自社製の超音波内視鏡と組み合わせて使用することで、早期発見が難しい膵臓がんの診断精度を高める。
  
  新システムは、これまで胃や大腸検査向けに展開してきたAI内視鏡支援システム「CAD EYE（キャドアイ）」の拡張機能として導入される。膵臓がんは症状が出にくく発見が遅れることが多いため、診断時の見落としを減らすことが課題とされてきた。富士フイルムは今回の機能追加により、専門医だけでなく一般の医師の検査精度の底上げを図る。
  
  同社は今後、内視鏡AIシステムの対応範囲をさらに広げ、消化器系全体の早期発見に貢献する体制を構築する考えだ。医療現場の人手不足や診断の地域格差といった課題に対しても、AIによる標準化が解決策の一つになるとしている。
  
  膵臓がんは5年生存率が他のがんに比べて低い難治性のがんであり、画像診断技術の高度化とAI支援による診断支援は医療の質の向上に直結する。富士フイルムはAIと医療機器の融合を成長分野と位置づけ、国際展開も視野に入れた技術開発を加速している。
• 2025/05/13 13:30
  【注目銘柄】タタ・エレクトロニクスとインドで半導体材料供給網を構築へ
  富士フイルムは、インドのエレクトロニクス製造大手タタ・エレクトロニクスと、インド国内における半導体材料の生産体制およびサプライチェーンの構築に関する基本合意書（MOU）を締結したと発表した。
  
  今回の提携は、インド政府が推進する半導体産業の自立化政策に呼応したものであり、今後のインド国内での半導体製造拠点の拡大を見据えた材料供給の安定化を目的としている。富士フイルムは半導体工程で使用される高純度化学材料やフォトレジストなどの分野に強みを持ち、今後はインド国内での製造・供給体制を現地パートナーと共に構築する方針だ。
  
  一方、タタ・エレクトロニクスは、タタグループの中核企業として、インド政府と連携しながら同国の半導体生産能力の拡充を進めており、今回の協業は自社のエコシステム構築において重要な位置づけとなる。両社は今後、製造拠点の候補地選定や、技術移転、地元企業との連携についても協議を進めていく。
  
  インドでは近年、半導体の地産地消を目指す政府支援が加速しており、欧米や日本からの技術移転・投資に対して積極的な政策を打ち出している。今回の富士フイルムの動きは、日本企業によるインド半導体市場への本格参入の先駆けとなる可能性がある。
• 2025/05/08 15:32
  【決算】25年3月期の営業利益は19.3％増の3301億円　26年3月期は0.3％増の3310億円を計画　株価は+3.85％の3153円
• 2025/04/30 10:44
  【注目銘柄】米リジェネロンと30億ドル超の製造契約を締結
  （4901）富士フイルムは、米国の大手バイオ医薬品企業リジェネロン・ファーマスーティカルズと、総額30億ドル（約4,200億円）を超えるバイオ医薬品の製造受託契約を締結したと発表した。本契約は10年間にわたり、リジェネロンの抗体医薬品の製造を受託する内容であり、同社のバイオ医薬品受託事業として過去最大規模となる。
  
  製造は、2025年中に本格稼働を予定している米ノースカロライナ州ホーリースプリングスの新拠点で実施される。今回の契約により、富士フイルムは米国市場での製造基盤を大幅に強化し、世界的なバイオ医薬品需要の高まりに対応する体制を整えることになる。業界関係者の間では、米中対立など地政学リスクを背景に、米国内製造の優位性が評価されたとの見方が広がっている。
  
  富士フイルムは、ライフサイエンス事業の強化を目的に、日米欧で総額約70億ドルの設備投資を進めており、そのうち約40億ドルを米国拠点に投じている。 この契約は、富士フイルムのCDMO事業にとって過去最大級の受託案件であり、同社のライフサイエンス分野における成長戦略の重要なマイルストーンとなる。
  
• 2025/04/23 15:56
  【注目銘柄】米リジェネロンとの巨額製造契約を好感し、株価が急伸
  富士フイルムホールディングスの株価が急伸し、一時13.22％高の3030円をつけ、市場の注目を集めた。
  
  富士フイルムホールディングスは、2025年4月22日、米リジェネロンとバイオ医薬品の製造契約を締結したと発表した。契約総額は30億ドル(約4200億円)を超える規模となり、富士フイルムの子会社でバイオ医薬品のCDMOであるFDBがリジェネロンの抗体医薬品の製造を10年間にわたり受託する。製造は、今年本格稼働を予定している米国新拠点(ノースカロライナ州)で行う。
• 2025/02/06 15:07
  【決算】25年3月期3Qの営業利益は9％増の2232億円　通期は13.8％増の3150億円を計画
• 2025/01/28 08:28
  【注目銘柄】半導体材料事業に1000億円強の大型投資
  （4901）富士フイルムホールディングスは、2027年3月期までの3年間で半導体製造用材料事業に1000億円強を投資する。これは2024年3月期までの3年間と比較して投資額を倍増させる計画だ。日本、米国、韓国などの拠点で増産体制を強化し、半導体市場の需要に対応する狙いがある。
  
  同社は、半導体回路形成に必要な感光材料で世界5位のシェアを誇り、主要顧客として台湾積体電路製造（TSMC）や韓国サムスン電子を抱える。顧客企業の近隣で生産能力を高めることで、連携を強化し競争力をさらに高める方針だ。
  
  2025年秋には、最先端半導体製造に欠かせないEUV（極端紫外線）露光装置向けの製造棟が日本と韓国で稼働を開始する。静岡県では約130億円を投じて、開発・生産の拠点を建設中だ。一方、韓国・平沢市の既存拠点には新たな生産設備を導入し、同年秋から量産を開始する予定だ。平沢市は、主要顧客のサムスン電子が拠点を構える地域でもあり、戦略的な投資となっている。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=4901
• 2024/12/16 07:41
  【注目銘柄】韓国に新工場建設で半導体材料事業を強化
  （4901）富士フイルムホールディングスは、韓国忠清南道天安市において、半導体製造に用いる研磨剤「CMPスラリー」の生産能力を強化する新棟を建設する。投資額は数十億円規模に上り、同拠点の生産能力を約3割増加させる狙いだ。量産開始は2027年春を目指している。
  
  韓国では、SKハイニックスやサムスン電子が生成AI（人工知能）用途の高性能メモリー「HBM（広帯域メモリー）」の開発競争を繰り広げており、半導体材料の需要増加が見込まれている。米調査会社ガートナーによれば、HBM市場は2025年に約3兆2000億円規模へと拡大し、前年比7割増となる見通しだ。これに伴い、半導体接合部の研磨に必要なCMPスラリーの需要も高まると予測されている。
  
  同社は12月5日にも熊本県菊陽町の半導体材料工場に約20億円を投じ、CMPスラリーの生産設備を増強すると発表している。この熊本拠点は台湾積体電路製造（TSMC）の工場近隣に位置し、日本国内でも重要な供給拠点となっている。
  
  富士フイルムグループは半導体材料事業を成長分野と位置づけており、2027年3月期までの3年間で累計1700億円をこの分野に投じる計画だ。同社はCMPスラリー以外にもフォトレジストやポストCMPクリーナーなど幅広い製品群を展開し、高付加価値製品の開発と市場投入を進めている。
• 2024/10/04 13:27
  【注目銘柄】米DXCテクノロジーからオセアニア地域の中小企業向け基幹システム事業を買収
  富士フイルムビジネスイノベーション(富士フイルムBI)は、米DXCテクノロジーからオセアニア地域の中小企業向け基幹システム事業を買収した。
  
  富士フイルムBIは、オーストラリアのシドニーに本社を置く関連会社FUJIFILM MicroChannel Services Pty Ltdを通じて、DXC社のオセアニア地域における中堅・中小企業向け基幹システム販売・導入支援事業を取得した。買収対象は、オーストラリア、ニュージーランド、フィジーの3カ国で展開する事業だ。
  
  富士フイルムBIは2022年に日本国内で基幹システムの販売・導入支援事業に参入し、2023年からグローバル展開を本格化させていた。今回の買収により、中堅・中小企業の成長によりIT市場の拡大が見込まれるオセアニア地域において、FUJIFILM MicroChannelとDXC Technology社の顧客基盤を統合し、さらなる拡大を図る
  
  買収を通じて、富士フイルムBIはオセアニアの中堅・中小企業向け市場でトップクラスのシェアを持つ企業としてプレゼンスを向上させ、幅広いニーズに応えていく方針だ。
• 2024/08/07 16:08
  【上方修正】通期営業利益3000億円→3150億円
  富士フイルムホールディングスは通期営業利益を3000億円→3150億円に上方修正した。エレクトロニクス、イメージングの業績が好調。為替の影響も寄与。
• 2024/07/19 05:09
  【注目銘柄】コニカミノルタと複合機やプリンター事業での業務提携
  富士フイルムビジネスイノベーション（富士フイルムBI）とコニカミノルタは2024年7月17日、原材料および部材調達の連携を強化するため、合弁会社を設立することで合意した。両社は2024年4月から複合機やプリンター事業での業務提携に向けた協議を進めており、今回の合弁会社設立は、その具体的な取り組みの第一弾となる。
  
  新設される合弁会社は、富士フイルムBIが75%、コニカミノルタが25%を出資し、2024年9月30日に設立される予定だ。両社が持つ幅広いサプライヤーネットワークを活用することで、部材調達における効率化や安定供給体制の強化を目指す。
  
  今回の合弁会社設立は、複合機やプリンター市場における競争激化に対応するための戦略的な動きとみられる。原材料価格の高騰や半導体不足など、サプライチェーンを取り巻く環境が厳しさを増す中、両社は連携を強化することで、これらの課題を乗り越え、事業基盤を強化していく考えだ。
  
  富士フイルムBIとコニカミノルタは、今回の合弁会社設立を皮切りに、複合機やプリンター事業におけるさらなる連携を模索していくとみられる。両社の強みを活かし、新たな製品やサービスの開発、販売チャネルの拡大など、幅広い分野での協業が期待される。
• 2024/07/10 06:06
  【注目銘柄】長期発行体格付けを「AA-」から「A+」に1ノッチ引き下げ
  S&Pグローバル・レーティング（S&P）は、富士フイルムホールディングスの長期発行体格付けを「AA-」から「A+」に、短期発行体格付けを「A-1+」から「A-1」にそれぞれ1ノッチ引き下げた。同時に、格付けを「クレジット・ウォッチ」から解除し、アウトルックを「安定的」とした。
  
  今回の格下げは、富士フイルムホールディングスが今後3年間で、バイオ医薬品製造受託（CDMO）事業を中心とする設備投資をS&Pの従来予想を大幅に上回る規模で実施する可能性が高いことが主な要因である。
  
  S&Pは、同社が財務レバレッジを活用して成長を追求する経営姿勢を強めることで、事業運営と財務の安定性が従来の高い水準から一定程度低下するとみている。
  
  一方で、S&Pは、富士フイルムホールディングスが多角化した事業ポートフォリオを維持し、堅調な全社収益力と格付けに見合った財務状況を維持できるとの見通しから、アウトルックを「安定的」としている。
  
  今回の格下げは、同社の財務戦略に対するS&Pの懸念を反映したものであり、今後の設備投資計画や財務状況の推移が注目される。