株テーマ:5G(通信速度百倍の次世代規格) 5G基地局(アンテナ)の関連銘柄

5G基地局(アンテナ)関連株

(6594)日本電産は、2019年4月13日、世界で初めて1つのアンテナで中距離と近距離の両方に対応する新型レーダー(SRR)を開発したと発表した。車載レーダー用アンテナと通信アンテナは同じ仕組みであるため、5G基地局用やコネクテッドカー用としても高性能の実現が期待できる。2019年度末に量産を開始、2025年までに世界の基地局アンテナ市場の約3割への導入を目指す。新型アンテナはカバー面積を2倍に出来るため、5G基地局の数も削減できる。

5G基地局アンテナでは、通信アンテナ大手の(6706)電気興業にノルウェー政府年金が投資している。通信・放送用アンテナ大手の(6930)日本アンテナもシェアが大きいと見られる。(9437)NTTドコモと(5201)AGCは基地局に使う透明なガラス製アンテナを開発した。屋外ではなく窓の内側に貼り付けるタイプで、通信範囲は約200メートル。5Gでは電波の到達範囲が4Gに比べて狭いため、より多くの基地局が必要になる。ガラスアンテナは都市部で支持されそうで、5Gにも対応する予定。2019年10月1には、NTTドコモが、電波送受信が可能なガラスアンテナを用いた携帯サービスエリアの提供を開始した。

(6503)三菱電機や(6701)日本電気は5G基地局向け超多素子アンテナを開発している。アンテナメーカーの(6800)ヨコオや(6904)原田工業は自動車用アンテナの大手。(5802)住友電工は、基地局のアンテナ部品では2割のシェアを持つ。

スマホが「10倍」高速になる第5世代移動通信システム(5G)。「高速・大容量」「超低遅延」「多数端末接続」が特徴で、IoT実現に不可欠な技術となる。5Gは動画配信から自動運転まで、新たなサービスを影で支える。総務省は東京五輪がある2020年までに、日本国内で5Gのサービス開始を目指す。

NTTドコモは、5Gに2023年までに1兆円規模の設備投資をする方針。一般消費者向けに加え、企業と共同で建機の遠隔操作や遠隔医療など新たなサービスを作る計画。2019年にプレサービスを開始。2020年に商用サービスを開始する計画。

サイバーコムは通信向けソフトを開発。アルチザネットワークスは携帯電話の基地局向けなどの通信計測器を開発。5G対応のデータ処理迅速化などの研究開発に取り組む。ヨコオは車載用アンテナや社会インフラ用システムを開発。5Gに対応するシステムの開発も行っている。アンリツは通信系計測機器を手がける。携帯電話の基地局に関わる事業を展開。5Gの変調解析や波形解析に関する開発に着手している。理経は5G回線の送受信に向けたMIMOアナライザーのサービスを展開している。


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