株テーマ:自動運転車:完全自動運転へ LiDAR(ライダー)自動運転の目 の関連銘柄

LiDAR(ライダー)は「電波」の代わりに「光」を使ったレーダーで、物体の検知や、物体までの距離測定をする。電波よりもはるかに精密で、高速道路の自動運転では必要ないが、一般道では必須のアイテムとなる。複数台搭載すると見られ、コスト削減が課題。独コンチネンタルなど自動車部品大手や世界のベンチャー企業が、メインプレーヤーで日本勢の奮起が期待される。

パイオニアは2017年9月から車載用ライダーのサンプル出荷を開始する。一般道でのレベル3以上の自動運転車や、次世代GIS(地理情報)サービスでの採用を目指し、2020年の量産化を目指す。小糸は米クアナジー社が開発したライダーをヘッドランプに内蔵し、メインセンサーとして機能させる。オムロンが開発したライダーは30メートル先にある縁石や段差など高さ10センチ程度の障害物を高精度に計測出来る。さらに新型ライダーでは検知距離を150メートルまで伸ばす。

パイオニアとキヤノンはレベル3以上の自動運転のキーデバイス「3D-LiDAR(ライダー)」センサーを共同開発する。パイオニアは2020年以降の量産化を目指し、小型・低コストの3D-LiDARを開発しており、高精度な「物体認識アルゴリズム」および「自車位置推定アルゴリズム」の開発を行っている。キヤノンが保有する光学の先進技術とノウハウを加え、開発を加速する。

2019年12月、パイオニアがレベル3以上の高度自動運転車両にも対応可能な3D-LiDAR(ライダー)の量産モデルを開発し、2020年秋から量産を開始する。ライダーは「電波」の代わりに「光」を使ったレーダーで、物体の検知や、物体までの距離測定をするもので、一般道の自動運転では必須と言われている。パイオニアは2017年9月から車載用ライダーのサンプル出荷を開始していたが、従来製品の5分の1に小型化し、1.5倍から2.0倍の計測可能距離を実現している。高い計測性能を生かし、セキュリティ、交通監視用途や船舶、農業・建設機械、ロボットなど車載以外の用途も想定される。

ニコンは、2018年12月に米ベロダイン ライダー社に27億円を出資した。ベロダインはライダーの世界大手で、フォードや百度も出資している。ニコンは2019年4月にライダーの受託生産契約を締結し、仙台ニコンが量産を開始する。小糸製作所は自動運転用ライダー内蔵のランプを独ブリックフェルド社と共同開発する。ライダーは自動車の天井に据え付ける場合が多いが、外観が悪く、燃費にも影響する。ランプに内蔵すればそうした欠点は克服出来る。


電機メーカーの新規参入では、パナソニック、シャープ、京セラなど多数。

●完全な無人運転 2025年までの実用化を目指す
●自動運転車と周囲の交通情報を連携させる研究開発が本格化
●「レベル3」実用化に向けた法整備が完了 2020年中に施行予定

自動運転車は、先行車をセンサーやカメラで認識し、自動ブレーキをかけたり、車線変更する次世代技術。カメラやレーダーによって取り込まれた情報から道路の白線や障害物・先行車や歩行者などを検知する。自動車メーカーは2020年を目処に開発中で、政府は遠隔操作による無人運転車を2020年までに実用化、2025年までに完全な無人運転の実用化を目指している。ITを搭載した車をスマートカーと総称する。

2019年5月、自動運転システムの使用に関する規定を新設した改正道路交通法が成立。条件付きで全ての運転を自動化する「レベル3」の実用化に向けた法整備が完了。2020年中に施行される予定。2019年10月からは自動運転車と信号の切り替えや高速道路の合流地点など周囲の交通情報と連携させる研究開発が本格化する。2020年夏にはトヨタ自動車が東京・お台場の公道で特定の場所でシステムが全てを操作する「レベル4」の自動運転車の試乗を実施する。日経はホンダが2020年夏をめどに「レベル3」の自動運転車を発売すると報じている。

電子部品各社はスマホの汎用化で利益が出にくくなり、高収益の見込めるスマートカー向け部品にシフトしている。米IHSオートモーティブによると、自動運転車は2030年前後から急速に普及し始める見通し。2035年には自動運転車の販売台数が1180万台と世界の自動車販売の約10%を占める見通し。

自動運転車の動作メカニズムは、センサーなどのハードと人工知能のソフトに分けられる。センサーとしては、GPS、ミリ波レーダー、ビデオ・カメラ、レーザー・レーダーなどがある。ルノー・日産連合は2022年までに人が運転に関与しない完全自動運転車の実用化する。

世界を見渡すと完全自動運転ではグーグル系のウェイモが先行しており、2009年から進める公道試験の走行距離は3000万キロメートルを突破。2018年に米アリゾナ州で自動運転車を使ったタクシーサービスを開始。2019年に米ミシガン州に車両の改造拠点を設置している。また、2020年3月2日に米投資会社のシルバーレイク・パートナーズなどから約2400億円を調達したと発表した。自動運転に活用する最新のセンサーの導入や物流分野を強化する方針。

フォードは出遅れ気味だが、2023年までに完全自動運転車の量産化に向け、40億ドルを投資する。

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