6971 京セラ

6971 京セラの投資戦略

6971 京セラの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6971 京セラのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6971 京セラの関連ニュース

• 2025/10/30 16:04
  【注目銘柄】円高吸収し増益確保、半導体関連が業績を支える
  （6971）京セラは2026年3月期第2四半期決算を発表し、売上高9913億円（前年同期比0.7％減）、営業利益419億円（同10.7％増）、親会社株主に帰属する中間利益555億円（同53.9％増）となった。半導体部品や自動車関連部品が堅調に推移し、AI・データセンター向け有機パッケージの販売拡大が収益を押し上げた。電子部品やソリューション事業は円高の影響で減収となったが、コスト削減や構造改革の効果が利益を補った。
  
  セグメント別では、コアコンポーネント部門が売上3076億円（前年同期比4.6％増）、事業利益300億円（同76％増）と大幅な増益。電子部品はコンデンサ需要が堅調だったものの、為替影響で減収微益。ソリューション部門は通信機器やプリンティング分野が伸び悩んだが、原価改善により利益を確保した。営業利益率は4.2％と前年同期の3.8％から上昇した。
  
  通期業績予想は上方修正され、売上高1兆9500億円（前回予想1兆9000億円）、営業利益700億円（同550億円）、最終利益950億円（同705億円）を見込む。為替が想定より円安で推移したことや、米国の関税政策による影響が軽微にとどまったことが寄与した。前期比では営業利益が約2.5倍、最終利益は約4倍に増える見通しだ。
  
  財務面ではKDDI株式の一部売却により税金費用が減少し、現金残高は前年末比で大幅に増加。自己株式の取得を進めつつも、資本比率は72.4％と堅固な水準を維持している。配当は中間25円、期末25円の年50円を予定し、前期から据え置く方針。研究開発費は通期で1200億円を確保し、次世代パッケージやエネルギー関連技術への投資を強化する。
  
  市場では、AI関連の需要増を背景に収益基盤が再び拡大に転じた点を好感する声が多い。電子部品事業の再構築が完了し、成長領域への集中投資が業績の底上げに寄与している。円高リスクは残るものの、海外需要と為替環境の改善を追い風に、通期での増益達成が現実味を帯びてきた。
  
  
• 2025/10/30 16:00
  【上方修正】通期営業利益550億円→700億円　想定より円安推移や米関税政策による影響も軽微に留まったことなどが寄与
• 2025/09/22 06:33
  【注目銘柄】京都フュージョニアリングと、核融合プラント向けセラミック素材を共同開発へ
  （6971）京セラと京都フュージョニアリングが、核融合エネルギープラント向けの先端セラミック素材に関する共同開発契約を締結した。京セラの長年の材料技術とセラミック加工ノウハウ、京都フュージョニアリングの核融合工学の知見を融合させ、過酷な環境に耐える部材やコンポーネントを開発することを目指す。対象分野はシリコンカーバイド複合材やトリチウム回収用部品などで、核融合炉のブランケットや燃料供給システムへの応用が視野に入る。
  
  今回の契約は、京セラが運営するベンチャー投資ファンドを通じた出資も含んでおり、単なる技術協業にとどまらず資本関係を伴う点も特徴的だ。実用化に向けては、高温・中性子線・高電圧といった極めて厳しい条件を満たす必要があり、耐熱性・電気絶縁性・耐放射性・耐食性を兼ね備えた素材の開発が鍵となる。両社はこうした課題を克服し、核融合の実用化を後押しする意向だ。
  
  2026年3月期の業績予想は、売上高が約1兆9,700億円、営業利益950億円、最終利益705億円と前期比で大幅増益を見込む。ただし、為替や電子部品市況の影響で一部アナリスト予想を下回るも、四半期利益進捗率は50％超と安定した推移を見せている。
  
• 2025/07/30 16:19
  【決算】26年3月期1Qの営業利益は11.5％減の185億円　通期は101.5％増の550億円を計画
• 2025/05/14 17:04
  【自社株買い】発行済み株式総数9.67％(1.36億株)　2000億円　25年5月15日～26年3月24日
• 2025/02/20 10:01
  【注目銘柄】AIを活用した5G仮想化基地局の開発を商用化に向けて本格化
  （6971）京セラ
  1726.5 -3.5
  ---------------
  （6971）京セラは、AIを活用した5G仮想化基地局の開発を商用化に向けて本格的に開始する。同社は、国内外で培った独自の通信技術と仮想化技術を用いて、NVIDIA GH200 Grace Hopper Superchipを活用した汎用サーバー上に基地局機能を実現する。
  
  京セラはこれまで、通信事業者向けに通信機器を提供してきたが、5G時代に求められる仮想化技術の開発に力を入れる。仮想化基地局は、ソフトウェアで基地局の機能を管理することで、柔軟な運用とコスト削減が可能となる点が特徴だ。
  
  特に、京セラはAIを活用することで、通信トラフィックの最適化や障害予測、電力使用の最適化を実現するとしている。5Gの普及が進む中、通信事業者はより効率的なネットワーク構築が求められており、AIを組み込んだ仮想化基地局の需要は今後拡大する。AI技術を活用して基地局の効率化や低消費電力化を図る狙いだ。
  
  国内ではNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクなどの通信大手が5Gインフラの強化を進めており、京セラの技術開発が市場でどのように受け入れられるかが注目される。米国や欧州でも仮想化基地局の導入が進んでおり、京セラが海外市場に参入する可能性もある。
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=6971
• 2025/02/03 17:14
  【注目銘柄】通期営業利益680億円→210億円　半導体部品有機材料事業における減損損失や海外子会社の繰延税金資産の取り崩しなどが影響
• 2025/01/23 17:01
  【注目銘柄】3期連続減益見込みの中、巻き返し策を模索
  （6971）京セラにとって2025年は成長軌道への回帰に向けた勝負の年となる。注力する半導体部品で生成AI関連の需要を取り込めなかったこともあり、2025年3月期は3期連続の最終減益を見込んでいる。この状況を打開するため、同社は外部の活力を取り込む大型M&Aを検討し、巻き返しを図る方針だ。
  
  京セラの有機パッケージは、生成AI向け需要を取り込めていない。AI向けではパッケージの大型化が求められており、新製品開発に注力する。一方、コンデンサーではデータ記憶装置向けの需要増が期待されるものの、自動車生産の低迷やスマートフォン需要の停滞により、全体の回復は厳しい見通しだ。
  
  京セラは筆頭株主であるKDDI株の一部売却を進め、5000億円規模のキャッシュを確保。その資金を活用し、電子部品や切削工具関連で2000億〜3000億円規模のM&Aを5年以内に実現する方針だ。
  
  また、設備投資も引き続き積極的に進める。2026年3月期には、半導体製造装置向けのセラミックス部品への投資を継続。さらに長崎県諫早市では新工場建設を進め、鹿児島国分工場ではスマートファクトリー化のための施設拡張を目指している。
  
  京セラはAIや半導体市場の変化に対応しつつ、既存事業の強化と新領域の開拓を進めていく。2025年以降の成長軌道への回帰が注目される。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6971
  
• 2025/01/09 10:38
  【注目銘柄】売上高10%相当の事業売却へ―多角化路線から収益重視へ方針転換
  （6971）京セラは、採算が悪化している電子部品や半導体関連部品事業を中心に、約2000億円規模の事業を2026年3月期までに売却する方針を示した。これまでの多角化路線を転換し、成長が期待できないノンコア事業の整理を進め、収益性の向上を図る狙いだ。
  
  自動車向け電子部品や半導体チップ用パッケージなどが不振に陥り、2025年3月期の連結純利益は前期比30%減の710億円と3期連続の減益が見込まれている。売却対象となる事業については、工場の譲渡も含めて交渉を進めるとしており、地域や事業単位での売却が進むとみられる。
  
  京セラは2024年10月、事業分野を「成長が期待できるコア事業」と「ノンコア事業」に分ける方針を発表していた。今回の売却方針はその延長線上にあり、売上高の1割に相当する事業を対象とする大規模なものとなる。
  
  電子部品業界では、半導体需要の低迷や自動車産業の減速が企業の業績に影響を与えている。京セラも例外ではなく、非効率な事業の見直しを進めることで、成長分野への経営資源の集中を図ろうとしている。
  
  https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=6971