株テーマ:空飛ぶクルマ (スカイドライブ)の関連銘柄

空飛ぶクルマ関連株。ドローンとヘリコプターの中間に位置付けられる「空飛ぶクルマ」の開発が激化してきた。自動車として地上走行する一方、翼を備えた航空機に変形するタイプや回転翼で垂直離着陸を可能とし、回転部分をモーターで回す電動垂直離着陸型無操縦者航空機のeVTOL(イーブイトール)の開発が注目される。2022年度には都市部での目視外飛行の実現も目指している。

日本では有志による組織CAERIVATOR(カーティベーター)が2012年に発足し、そのメンバーを中心にSkyDrive(スカイドライブ)を発足。2023年度に空飛ぶクルマの運行サービスが開始できるように、技術開発と型式証明取得作業を進める。2020年8月28日には公開有人飛行試験で成功したと発表した。有人試験機「SD-03モデル」を使用。飛行時間は約4分。機体は1人乗りで駐車場2台分に収まる大きさ。

協賛スポンサーは、資金提供58社、技術部品提供38社など、100社を超えている。

トヨタグループ15社は2017年から3年間で4250万円を支援する。大日本印刷はカーティベーターとスカイドライブと協業で空飛ぶクルマを活用したMaaS関連サービスの事業開発をスタートした。

NECは、無人航空機の制御技術を提供し、カーディベーターとスポンサー契約を結んだ。2020年8月にはスカイドライブが日本政策投資銀行など10社を引受先とした39億円の第三者割当増資でNECも出資。スカイドライブとの連携を強化し、次世代輸送手段の「空飛ぶクルマ」と「カーゴドローン」の開発を支援する。伊藤忠など10社と連携し、2023年の実用化を目指すが、航空法の改正が不可欠。


また、トヨタ自動車は、2020年1月に垂直離着陸する空飛ぶタクシーを開発する米スタートアップ、ジョビー・アビエーションに430億円を追加出資する。設計や素材、電動化の技術開発などで協力し、早期の量産を目指す。

SUBARUは、小型電気航空機を開発している米バイ・エアロスペースに出資している。開発中の電気航空機「サン・フライヤー2」はFAA(米連邦航空局)による初の電気航空機として認定される見込み。

デンソーは、米ハネウェルと電動航空機用推進システムの共同開発を開始した。日本航空は、住友商事や米ベルと提携し、電動垂直離着陸機「eVTOL」の調査を開始する。

また、軽量化のための素材も注目されている。内閣府は革新的研究開発プログラムで「タフポリマー」と呼ぶ高機能ポリマーを開発している。タフポリマーを使ったCFRP(炭素繊維強化プラスチック)なら、かなりの軽量化を実現できる。車の軽量化には窓用ガラスや車体材料が置き換わる必要がある。

東レは、独リリウムが2025年の商業運航開始に向けて開発を進める空飛ぶクルマ「リリウムジェット」に炭素繊維複合材料を供給する契約を結んだ。胴体や主翼、動翼などに使用される。

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