株価予想

9201 日本航空

2021年9月16日 株価
始値
2,403
高値
2,409
安値
2,361
終値
2,363
出来高
4,007,100
9201日本航空のチャート
オシレータ分析 トレンド分析 予想レンジ
オシレータ分析 中立 トレンド分析 下降
予想高値
2,500
予想安値
2,200

9201 日本航空の投資戦略

9201 日本航空の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

9201 日本航空のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

9201 日本航空の関連ニュース

  • 2021/09/10 13:24
    【注目銘柄】劣後ローンと劣後債で3000億円を調達
    日本航空は、2021年9月10日、劣後ローンと劣後債の発行で3000億円を調達すると発表した。長期化する新型コロナの影響による短期的な業績悪化リスクへの対応や新型コロナ感染終息後に大きく変化するであろう経営環境に対応。調達資金は、CO2排出量を大幅に削減できるエアバスA350-1000型航空機の導入や国内線のレベニューマネジメントシステムの刷新などの設備投資、投融資資金、有利子負債返済資金などに充当する。

    日本航空の株価は0.08%安の2430円で推移している。
  • 2021/08/11 16:48
    【注目銘柄】新型コロナによる需給動向で9月16日から9月30日に国内線で減便対応
    日本航空は、2021年8月11日、新型コロナ感染症の影響による至近の需要動向から、2021年9月16日から9月30日の期間に国内線で減便対応すると発表した。9月16日から9月30日の減便数は3126便で運航率は76%。9月全体の減便規模は6910便で運航率は73%としている。前回発表時の8月5日時点の9月の運航率は85%だった。

    また、2021年8月31日には、9月の追加減便を発表。追加減便数は2232便で、9月全体の減便規模は9142便となり、運航率は65%としている。

    日本航空の株価は2.04%高の2305円で推移している。
  • 2021/08/03 16:53
    【決算】4-6月のEBITは▲826億円(前年は▲1310億円)
    日本航空の2022年3月期第1四半期(4-6月)のEBITは▲826億円となった(前年は▲1310億円)。国際旅客収入は313.8%増の112億円、国内旅客収入は100.8%増の380億円となった。新型コロナの収束の兆しが見られず、世界的な出入国制限や日本でも緊急事態宣言・まん延防止等重点措置で需要が低迷した。

    日本航空の株価は2.96%安の2197円で推移している。
  • 2021/07/30 07:15
    【注目銘柄】国内線予約状況 お盆期間は約5割に回復
    日本航空は、2021年7月29日、2021年度のお盆期間(8月6日~8月15日)の予約状況を発表し、国内線の予約は14.2%増の47万9593人となった。2019年度比では55.8%減となっている。

    また、ANAホールディングスは、31.3%増の63万377人となった。2019年度比では56%減となっている。

    日本航空の株価は0.95%安の2303円、ANAホールディングスの株価は1.32%安の2586円で推移している。
  • 2021/07/12 10:53
    【注目銘柄】2025年度に「空飛ぶクルマ」事業に参入
    日本航空は2025年度に「空飛ぶクルマ」事業に参入する。出資している独新興企業の「ボロコプター」製機体を利用する。ボロコプターは、世界で初めて自動運転による空飛ぶタクシーを開発しており、これまでにUAEやフィンランドでテスト飛行に成功、シンガポールでは商用サービス提供の準備を進めている。16個の小型プロペラを持つ2人乗りで航続距離35kmのマルチコプター型電動垂直離着陸(VTOL)機だが、最新のコンセプトモデルでは4人乗り、巡航速度180km、最高速度250km、航続距離100kmのタイプも公開している。

    空飛ぶクルマは世界中で開発が加速しているが、現在の電池容量では2人乗りが実用化の限界と言われている。政府の規制緩和も焦点で、まだ実用化への道は遠い。
  • 2021/05/07 15:58
    【決算】21年3月期のEBITは▲3983億円
    日本航空の2021年3月期のEBITは▲3983億円となった(前年は888億円)。通期は▲4200億円を計画しており、改善した。国内旅客需要は、4月の緊急事態宣言で需要が大幅に落ち込むも、GoToトラベルで観光需要が急回復。2020年12月に新型コロナの感染再拡大に伴う緊急事態宣言で再び低迷した。旅客数は国際が96%減、国内が66.5%減となった。

    2022年3月期の業績予想は現時点で生産計画と収入見通しを合理的に見積もることが困難で未定としている。

    日本航空の株価は34円高の2324円で推移している。
  • 2021/02/01 16:02
    【】通期EBITを▲3300億円~▲3800億円から▲4200億円に下方修正
    日本航空は通期EBITを▲3300億円~▲3800億円から▲4200億円に下方修正した。新型コロナウイルスの影響から今期末までの国際旅客・国内旅客の予約状況に基づき、赤字幅が拡がる見通し。

    国内旅客は5月を底に回復傾向も、7月末から8月にかけて新型コロナ感染の再拡大で需要が減少。10月に東京都がGoToトラベル事業に追加されて移行、観光需要を中心に急回復していたが。11月以降の感染再拡大とGoToトラベル事業の停止で需要が鈍化した。旅客数は66.7%減と4-9月の76.1%減からは改善した。

    日本航空の株価は1円高の1864円で推移している。
  • 2020/11/06 16:30
    【公募売出し】公募増資などで約1679億円を調達
    日本航空は、2020年11月6日、公募増資などで約1679億円を調達すると発表した。財務体質の早期改善や戦略目標に必要な規模の資金を確保する。発行済み株式総数は約29%増加する見通し。

    調達資金は、800億円をCO2排出量削減のために燃費効率に優れたエアバスA350型航空機の導入資金に、150億円を事業構造変革のためLCC事業の強化に、50億円を清潔性や非接触化、モバイル化を推進し、社会的ニーズに対応する資金に、残額を有利子負債の返済資金に充当する。

    日本航空の株価は3円安の1843円で推移している。
  • 2020/10/30 16:35
    【決算】中間期のEBITは▲2239億円 通期は▲3300億円~▲3800億円を計画
    日本航空の2021年3月期第2四半期(4-9月)の財務・法人所得税前利益(EBIT)は▲2239億円となった。

    国内旅客は5月を底に回復傾向も、7月末から8月にかけて新型コロナウイルス感染の再拡大の影響を受けて需要が減少。9月の連休期間は前年比6割程度の乗客数となるなど回復傾向が強まったとしている。旅客数は76.1%減となった。

    また、通期業績予想を発表し、財務・法人所得税前利益は▲3300億円~▲3800億円とした。

    日本航空の株価は70.5円安の1817円で推移している。

オシレータ分析

中立

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。

RSI 9日 46.54 RCI 9日 -66.67
13日 32.42
ボリンジャーバンド +2σ 2537.57
-2σ 2152.16
ストキャススロー S%D 83.64
%D 63.43
ストキャスファースト %K 0
%D 63.43
ボリュームレシオ 14日 42.25
移動平均乖離率 25日 0.65 サイコロジカル 12日 41.67

トレンド分析

下降

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。

DMI MACD ゴールデンクロス
5日移動平均(位置) 5日移動平均(向き) 25日移動平均(位置)
25日移動平均(向き) パラボリック

チャート分析

酒田五法

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。

十字足 はらみ十字 上ひげ・下ひげ
出会い線 三点童子 三点童子(安値・高値)
包み足 赤三兵・黒三兵 並び赤・並び黒
明けの明星・宵の明星 三役好転・三役逆転 雲上抜け・下抜け
転換線上抜け・下抜け 遅行線上抜け・下抜け 五陽連・五陰連

株式情報更新 (9月17日)


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