8002 丸紅
| 2026年3月19日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
5,635円
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高値
5,700円
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安値
5,495円
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終値
5,495円
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出来高
8,699,000株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
5,900円
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予想安値
5,100円
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オシレータ分析

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 53.87 | RCI |
9日 78.33 13日 45.6 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 6295.08 -2σ 4506.49 |
ストキャススロー |
S%D 33.36 %D 52.01 |
| ストキャスファースト |
%K 50.36 %D 52.01 |
ボリュームレシオ | 14日 48.57 |
| 移動平均乖離率 | 25日 -3.57 | サイコロジカル | 12日 58.33 |
トレンド分析

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均(位置) | 5日移動平均(向き) | 25日移動平均(位置) | |||
| 25日移動平均(向き) | パラボリック |
チャート分析

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子(安値・高値) |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |



8002 丸紅の投資戦略
8002 丸紅の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
8002 丸紅のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
8002 丸紅の関連ニュース
バークシャーは2月28日に公表した2025年の年次報告書で、日本の五大商社株の保有比率が年末時点で10%前後に達したと明らかにしたうえで、日本の投資先を「米国の主要投資先と同様に長期的な価値創造の機会として重視している」との姿勢を示した。各社の保有比率は5年時点で三菱商事10.8%、伊藤忠商事10.1%、三井物産10.4%、丸紅9.8%、住友商事9.7%となった。市場では、新体制のもとでも長期保有方針が改めて示されたことが、株価の下支え要因になっているとの見方が広がった。
個別では、(8002)丸紅が5.06%高と上昇率で目立ち、(8031)三井物産も2.00%高、(8058)三菱商事は1.68%高、(8053)住友商事は0.70%高となった。(8001)伊藤忠商事も0.29%高としっかりだった。総じて商社株全体には底堅い資金流入が確認された。
加えて、みずほ証券が4大商社の目標株価を引き上げたことも追い風となった。資源価格の上昇や非資源事業の利益成長、強固なキャッシュフロー創出力が評価材料であり、株主還元余地の大きさも改めて注目されている。商社株はこれまでも高配当、自己株取得、事業ポートフォリオの柔軟性が評価されてきたが、バフェット効果が再点火したことで見直し機運が一段と強まった形だ。
今後の焦点は、資源価格の動向と各社の次期業績見通しになる。原油や非鉄価格が高止まりすれば収益押し上げ要因となる一方、世界景気の減速が強まれば需給悪化への警戒も必要だ。それでも、割安感と還元強化余地を併せ持つ商社株は、相場の不安定局面で改めて存在感を高めている。
第3四半期累計の連結業績は、収益が6兆1,724億円、営業利益が1,906億円、最終利益が4,323億円だった。金属セグメントではチリ銅事業が増益に寄与し、金融・リース・不動産では国内不動産事業統合に伴う評価益が利益を押し上げた。一方、エネルギー・化学品や電力・インフラサービスでは一部減益要因が残るものの、全体としては通期計画達成に向け順調な進捗だ。
株主還元では、26年3月期の年間配当予想を従来の100円から107円50銭へ引き上げた。中間配当50円は実施済みで、期末配当は57円50銭とする計画だ。中期経営戦略「GC2027」に基づく累進配当方針を明確に反映した形となる。
加えて、150億円を上限とする自己株式の取得を決定した。取得株数は500万株を上限とし、取得期間は2026年2月5日から6月30日まで。発行済株式数に対する割合は約0.3%と規模は限定的だが、配当増額と組み合わせた総合的な株主還元強化として市場では評価が高い。
財務面では、ネットD/Eレシオは0.53倍と引き続き健全水準を維持しており、還元余力は十分だ。市場では、資源価格の変動リスクを内包しつつも、利益成長と還元強化を両立させる姿勢が株価の下支え要因になるとの見方が広がっている。
さらに、収益性の低い資産売却を積極的に進め、一定規模の売却益を計上する方針だ。資源価格変動の影響を抑えるため、新規の高リスク資源投資を大幅に縮小し、既存資産の拡張に限定する姿勢を維持している。2020年3月期に米国穀物事業などで巨額損失を計上した反省から、リスク管理体制も強化され、損失発生リスクは大幅に抑えられた。
2025年3月期決算では、売上高7兆7,90億円、営業利益2,723億円、経常利益6,292億円、当期純利益5,029億円となり、過去2番目の高水準となった。食料・アグリ事業が引き続き堅調で、資源事業の減益を補った。第一生命ホールディングスとの国内不動産事業統合による評価益も寄与した。2026年3月期は当期利益5,100億円を計画し、安定的な成長を見込む。
財務面では、自己資本額は約3.8兆円と大手総合商社の中ではやや小さいが、数年間で大きく積み増されてきた。S&Pは、修正後資本が「A」ストレスシナリオで必要となるリスクベース自己資本を上回る水準で推移すると見ており、財務の安定性は格付けに見合う十分な水準と判断している。株主還元についても抑制的な運営を続け、フリーキャッシュフローの黒字維持を重視している点は格付け要因としてプラスに作用した。
市場では、非資源事業中心へのポートフォリオ転換が一定の成果を上げたことで、収益構造の“厚み”が増してきた点を評価する声がある。一方で、事業規模や利益規模では上位総合商社に比べ見劣りする構造的な課題は残る。今後は非資源領域の成長度合いと資産入れ替えのスピードが競争力を左右する局面に入っている。
総じて、丸紅は安定成長への確度を高めつつあり、格付け改善はその一つの象徴といえる。非資源比率の上昇と財務管理の精度向上により、総合商社セクター内で存在感を一段引き上げる可能性がある。