株テーマ:NFT(非代替性トークン)の関連銘柄

ブロックチェーンを活用したアート作品の販売・購入が可能なサービス。

丹青社は2019年5月にブロックチェーンを活用した日本のアート・工芸作品のプラットフォーム「ビーオウンド」のサービス提供を開始。Shinwa Wise HDは、2021年3月にグループの取り扱いアートのブロックチェーン登録アート作品を元にしたNFT(代替不可能トークン)の生成・販売の新規事業を開始すると発表した。

エイベックスは、2021年4月に開発したブロックチェーン技術を活用し、デジタルコンテンツに真正性を持たせるNFT事業基盤「エートラスト」の提供を開始すると発表。将来的にこのシステムを様々なIPホルダーやIPを展開する事業者が利用できるようにし、「エートラスト」を利用したデジタルコンテンツの販売ショップを「Shopify」で簡単に構築できるようになるとしている。

GMOインターネットグループは、2021年4月にNTFを活用した事業に参入すると発表し、デジタルコンテンツの出品・購入のためのマーケットプレイス「アダム byGMO」の構築を目指す。子会社のGMOフィナンシャルホールディングスはNFTの取引が可能なマーケットプレイスを提供する共同出資による子会社を設立し、2021年8月からの事業開始を予定する。

UUUMは、2021年夏にデジタルトレーディングカードのNFTマーケットプレイス「ハビット」をオープンさせる。ハビットではクリエイターやインフルエンサー、アイドル、ゲーム、アニメなど幅広いジャンルの人物やキャラクターのデジタルトレーディングカードを発行・売買・閲覧できる。

電通は、2021年7月から複数のマーケットプレイスを横断したアート作品の価値継承を支えるブロックチェーン基盤を提供するスタートバーンと協働し、NFT事業の構築支援サービスを開始。アニメやエンターテインメント、スポーツ領域などのコンテンツホルダーを対象に提供する。

電通とオルトプラス、アクセルマークは共同で、アニメなどの映像作品IPの動画をNFTトレーディングカードとして発行するサービスの企画・開発を推進。作品ファンが好きなシーンやコンテンツを集め、様々な特典を得ることができるサービスを2022年春までに提供する予定。

GameWithは、2021年9月にNFTに関する事業を行う子会社を設立。ゲームに関する様々なNFT関連事業を展開することを計画する。

楽天グループは、2022年春にNFTを個人間で売買できるマーケットプレイスとIPホルダーがNFTの発行や販売サイトの構築が可能なプラットフォームをあわせ持つ「Rakuten NFT」の提供を開始する予定。

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