株テーマ：量子コンピュータの関連銘柄
量子コンピュータ関連株。量子コンピューターは、従来とは異なる原理で計算能力が飛躍的に高まるとされている。量子力学をようようすれば従来のスーパーコンピューターが数千年もかかる計算を短時間でこなせる期待がある。
矢野経済研究所によると、2021年度の日本の量子コンピューター市場は139億円で、2030年度は2940億円まで拡大する見通し。
2024年から2025年に先行分野の化学や金融、広告などの一部業務で本格運用に向けた動きが開始。
2026年度以降は、金融分野ではダイナミックプライシング、製造分野では大規模な数値交流体力学や空力特徴での活用、化学分野では化合物の構造予測などのシュミレーション、ECではレコメンドでの活用やサジェストの最適化、エネルギー分野では資源開発探索やVPPなどでの活用が期待される。
2030年度には、自動運転に向けた車両バッテリーの開発や予防医療や先制医療など医療分野での本格的な活用も予測されている。
富士通は、理研と1000量子ビット級の超電導量子コンピュータを実現する技術開発を推進。
テラスカイの連結子会社であるQuemixは、2028年をめどに材料計算・シュミレーション領域でも量子コンピューター実用化に向けて研究を進める。
HPCシステムズは、成長戦略として量子コンピュータ領域の量子科学計算の研究・事業開発を推進。
エヌエフホールディングスは、低雑音直流電源、低雑音アンプが量子コンピュータの主要部品として活用。
アルバックは、量子コンピュータの安定稼働を支える極低温環境を実現する冷却ソリューションを通じて、多くの研究機関や企業が量子技術にアクセスできる社会の実現を目指す。
フィックスターズは、量子コンピューティングクラウド「Fixstars Amplify」の開発を推進。量子コンピュータの実用化に先駆け、その計算手法を従来のコンピュータに適用した「量子インスパイアード技術」を活用し、複雑な組み合わせ最適化の解決に貢献する。
オキサイドは、2022年5月にLQUOMと資本業務提携し、長距離量子通信機器の実用化に向けた研究開発を行う。
理研やNTT、フィックスターズ子会社のFixstars Amplifyなどの共同研究グループは、2024年11月に光方式による量子コンピューターの開発に成功。
ブレインパッドは、フィックスターズやデンソーと量子アニーリングマシンによる情報処理技術の研究が注目される。
ユビキタスAIコーポレーションは、量子コンピューターに対応した暗号で安全性を保つ技術を持つ。
産業技術総合研究所が米IBMと次世代の量子コンピューターの研究開発で連携すると報じられた。量子ビット数は1万超で、エラーが少なく、高度な計算がしやすくなるという。投入は2029年以降を予定する。
自然科学研究機構・分子化学研究所は、2024年2月に冷却原子方式と呼ばれる量子コンピューターを手掛ける新会社を2024年度に立ち上げると発表した。分子化学研究所主導で設立し、富士通、日立製作所、NEC、浜松ホトニクスなど10社が参画。2026年度に試作機を作り、2030年度までに商用機の実現を目指す。
東大は2020年7月、慶應義塾大、東芝、日立製作所、みずほフィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、JSR、DIC、トヨタ自動車、三菱ケミカル、日本アイ・ビー・エムと、「量子イノベーションイニシアティブ協議会」を設立すると発表した。東京大学と日本IBMは、2021年7月27日、国内で初めてとなる商用量子コンピューターの稼働を始めたと発表した。
「新しい資本主義」で成長戦略の柱に位置づける新たな国家戦略の原案で、「国産量子コンピューター」の初号機を今年度2022年中に整備することを盛り込んだ。また2030年までに量子技術利用者を1000万人に増やす目標も掲げている。
米マイクロソフトは、次世代の高速計算機として期待される量子コンピューターに使う専用チップ「マヨラナ1」を開発したと発表した。
ソフトバンクは米国の量子コンピューティング企業であるクオンティニュアムと、量子コンピューティングの実用化に向けた共同研究を開始することに合意した。また、理化学研究所と共同で、量子コンピュータとスーパーコンピュータの連携利用を目指す「量子・スパコン連携プラットフォームプロジェクト」を推進している。
ソシオネクストは2月27日、Google Quantum AIとの戦略的パートナーシップを発表した。両社は共同で、Google Quantum AIの次世代量子コンピューティングシステム向けのコントローラSoC（System on a Chip）の開発に取り組む予定だ。この協力により、量子コンピューティング技術の進展が期待される。
