株テーマ：ＡＩ（人工知能）が拓く未来の関連銘柄

ＡＩ（人工知能）は、膨大なデーターを処理するＧＰＵ（画像処理半導体）が、ディープラーニング（深層学習）研究を加速させた。ディープラーニングは、人の脳の神経細胞をモデルにした情報処理システム「ニューラルネットワーク」の概念を用いている。事前に特徴を定義することなく、膨大なデータの中からコンピューター自らが物事の特徴を突き止め、認識する。ＩｏＴやビッグデータとの組み合わせで、飛躍的に進化すると見られ、ＩＴ大手が投資を加速させている。

医療分野では、大量の画像をAIで解析することで病変部を見つける医療画像診断や医療ビッグデータを活用し、既存薬を別の病気に転用させることにもAIの活用が広がってきた。カルテの自動化や内視鏡による画像診断、血液検査などにもAIを活用し、AI病院の実現を目指す動きもある。

食品分野では、2019年12月に三菱商事とＮＴＴが提携し、ＡＩによる食品流通在庫の適正化により、過剰発注を抑え、年間1兆円にも及ぶフードロスを適正化し、8000億円のコスト削減への取り組みを開始した。

先端素材開発では、実験や論文などのビッグデータをAIで分析する「マテリアルズ・インフォマティクス(MI)」と呼ばれる手法で先端素材を開発する期間の大幅短縮を目指す。三菱ケミカルなど化学大手20社は2021年度からシステムを共同運用する見通し。

ＡＧＣは、マテリアルズ・インフォマティクス(ＭＩ）データベースの「ＡＲＤＩＳ（アルディス）」と、ＭＩ専用分析ツール「ＡＭＩＢＡ（アミバ)」の本格運用を開始した。


政府は、AI人材を年間25万人育成する目標を掲げ、ディープラーニングを体系的に学ぶ環境を整備する。また、完成車の検査や工場の定期検査でのAIによる代替や、AIで信用リスクを判定して金融商品を販売できるなど、規制緩和も検討。AIでの信用リスク判定では、2020年3月にクレジットカード会社が与信枠の設定にAIを使えるようにする割賦販売改正案を閣議決定した。2021年春の施行を目指す。

世界のAI市場は2016年の6億ドルから2025年に368億ドルに拡大するとの試算もあり、これから大きく成長していくことが見込まれる市場となる。経産省はＡＩ導入で、25年までに34兆円の経済効果があると試算した。中小企業だけで、11兆円の効果を見込む。

政府の統合イノベーション戦略推進会議は、2020年度の「統合イノベーション戦略」で、新型コロナウイルスの感染拡大でデジタル化の遅れが明らかになり、、ＡＩ（人工知能）や次世代通信規格の研究開発に集中投資すると、明文化した。

自民党は、被災自治体への特別交付税の増額配分などの財政支援や、激甚災害の指定をＡＩを活用する制度を検討するよう提言するなど、用途が拡がっている。世界トップクラスのＡＩ（人工知能）国際会議は、24年ぶりに日本でオンライン開催される。