株テーマ:無線(ワイヤレス)給電の関連銘柄

無線(ワイヤレス)給電とは、電源ケーブルを使わずに、携帯電話やノートPCを充電する無線充電システムで、富士通が2012年に実用化を発表し、電気自動車や家電への応用が期待される。日本精工、東洋電機製造・東大との共同研究で、磁界共鳴方式で走行中のEVに道路から無線で電力を伝送する「走行中給電システム」を開発。

電界結合方式の電気自動車の給電では、大成建設と豊橋技術科学大学が開発した方式でバッテリーを外した電動カートの走行実験に成功。道路の下に敷設した金属シートにタイヤに埋め込まれた金属製のベルトなどがワイヤレスに電気を発生する仕組み。電源ケーブルを使わずに充電する電磁誘導方式もあるが、現在の主流は磁界共鳴方式。ニチコンはクアルコムのワイヤレス給電技術をライセンス契約している。

新電元工業は、米「ワイトリシティ社」と、電動車両向けの非接触電力伝送技術に関するライセンス契約を締結した。非接触電力伝送システムを電気自動車(EV)に搭載すれば電力系統の電力が地上側の送電コイルを通して、コードレスで自動車側の受電コイルに伝送される、車載電池に充電される。ワイトリシティ社の非接触電力伝送技術は、磁界共鳴方式と呼ばれ、送電コイルと受電コイル距離が大きくなっても高効率で伝送できるため、自宅や駐車場に設置されたコイルに車を近づけるだけで、充電が出来る。新電元は急速充電器などを手掛けており、このシステムが実用化されると利便性が大幅に向上する。

ワイトリシティ社はIHIとも実用化に向けた共同研究をしており、駐車場に設置した送電システムに車両が近付くと、自動的に充電が開始されるシステムを開発している。IHIと三井ホームは戸建て住宅でも実証実験をしている。ホンダはスマートハウスにIHIのワイヤレス給電システムを採用した。

大日本印刷はEV向けのワイヤレス充電用コイルを開発した。半導体フォトマスク製造技術を転用し、薄型で軽量化したシート型のコイルを開発。古河電気工業は、EVに無線給電する技術を開発、受電機の重さを従来の6分の1に軽量化した。2030年には走行中のEVに無線給電するようにし、年間50億円の売上を目指す。

戸田工業は、2020年6月に厚膜超大判フレキシブルフェライトシートで、EV向け非接触給電用途へのサンプルワークを開始した。EV向けの非接触システムインフラが整備され、市場が拡大すると予測される2025年を目処に、年100万台規模の供給能力構築を目指す。

ノーベル物理学賞を受賞した天野浩教授は、マイクロ波によるワイヤレス給電用のアンテナが受け取る電力を3倍に高めた。マイクロ波は10メートル以上はなられ場所にも電気を送ることが出来る。

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