株テーマ：ワイヤレス給電の関連銘柄
無線(ワイヤレス)給電とは、電源ケーブルを使わずに、携帯電話やノートPCを充電する無線充電システムで、電気自動車や家電への応用が期待されている。
ダイヘン、双日、大日本印刷は、2023年3月にワイヤレス充電機能を搭載したEVの実用化に向けて業務提携し、ワイヤレス充電機能を搭載した商用EVで公道での実証を開始したと発表した。ワイヤレス充電システムの開発を推進してきたダイヘンと、充電時の漏洩磁界を低減させた薄型・軽量なワイヤレス充電用シート型コイルを開発する大日本印刷と、車両側受電コイル、地上側送電設備の開発に取り組み、システム化に成功したとしている。また、ダイヘンは、2025年度にもトラックやバスなお商用EV向け無線充電設備の販売を始めると報じられた。2024年度に実証試験し、2025年度にも販売を始めるもよう。
カーメイトは、東京大学や柏市などとEVを走行中に給電する技術の開発に取り組み。2023年10月から2025年3月まで行われる公道での実証実験にも参画している。車載機器と送電コイルの制御装置間の通信技術に携わっている。
エネチェンジは、2023年8月にWiTricityと協業で日本国内でのEV向けワイヤレス充電ソリューションの導入を検討すると発表した。
東京大学は2021年10月に三井不動産のKOIL MOBILITY FIFLDで、EVへの走行中ワイヤレス給電の実証実験に成功した。このプロジェクトはJSTの採択事業で2017年10月に探索研究として採択され、2021年6月に本格研究に移行。日本初の公道での走行中給電の実証実験を目指している。
日本精工、東洋電機製造、東大との共同研究では、磁界共鳴方式で走行中のEVに道路から無線で電力を伝送する「走行中給電システム」を開発。「第3世代 走行中ワイヤレス給電インホイールモータ」の実用化が近づいている。タイヤ側の受電システムに使える超小型パワーモジュールを開発した（6963）ローム、無線充電できる新型タイヤを開発した（5108）ブリヂストンなどが開発に参画し、日本精工はタイヤ側に受電システムを取り付けた場合に必要となる軸受けの開発を続けている。
磁界結合方式の電気自動車の給電では、大成建設と豊橋技術科学大学が開発した方式でバッテリーを外した電動カートの走行実験に成功。道路の下に敷設した金属シートにタイヤに埋め込まれた金属製のベルトなどがワイヤレスに電気を発生する仕組み。電源ケーブルを使わずに充電する電磁誘導方式もあるが、現在の主流は磁界共鳴方式。大林組とデンソーは2025年をめどに実用化を目指す。ニチコンはクアルコムのワイヤレス給電技術をライセンス契約している。
新電元工業は、米「ワイトリシティ社」と、電動車両向けの非接触電力伝送技術に関するライセンス契約を締結した。非接触電力伝送システムを電気自動車（ＥＶ）に搭載すれば電力系統の電力が地上側の送電コイルを通して、コードレスで自動車側の受電コイルに伝送される、車載電池に充電される。ワイトリシティ社の非接触電力伝送技術は、磁界共鳴方式と呼ばれ、送電コイルと受電コイル距離が大きくなっても高効率で伝送できるため、自宅や駐車場に設置されたコイルに車を近づけるだけで、充電が出来る。新電元は急速充電器などを手掛けており、このシステムが実用化されると利便性が大幅に向上する。
ワイトリシティ社はＩＨＩとも実用化に向けた共同研究をしており、駐車場に設置した送電システムに車両が近付くと、自動的に充電が開始されるシステムを開発している。ＩＨＩと三井ホームは戸建て住宅でも実証実験をしている。ホンダはスマートハウスにＩＨＩのワイヤレス給電システムを採用した。
大日本印刷はEV向けのワイヤレス充電用コイルを開発した。半導体フォトマスク製造技術を転用し、薄型で軽量化したシート型のコイルを開発。
古河電気工業は、ＥＶに無線給電する技術を開発、受電機の重さを従来の6分の1に軽量化した。2030年には走行中のＥＶに無線給電するようにし、年間50億円の売上を目指す。また、電動キックボードのワイヤレス充電ポートシステムを開発し、実証実験を開始。2025年の製品化を目指す。
戸田工業は、2020年6月に厚膜超大判フレキシブルフェライトシートで、EV向け非接触給電用途へのサンプルワークを開始した。EV向けの非接触システムインフラが整備され、市場が拡大すると予測される2025年を目処に、年100万台規模の供給能力構築を目指す。
ノーベル物理学賞を受賞した天野浩教授は、マイクロ波によるワイヤレス給電用のアンテナが受け取る電力を3倍に高めた。マイクロ波は10メートル以上はなられ場所にも電気を送ることが出来る。
ニチコンと米クアルコムが、ＥＶ（電気自動車）向けワイヤレス充電システムのライセンス契約を締結した。ニチコンは2009年からＥＶ・ＰＨＶ向け急速充電器を製造販売してきたが、ユーザーから充電コネクタの接続・取り外しの手間がかかるとの指摘が出ていた。ＥＶなら車両用の車載充電器とインフラ側の急速充電器をクアルコムの通信技術で、ワイヤレス充電システムが商品化できると判断した。
無線給電技術を応用したトンネル保守点検実証実験が、ミネベアミツミと京大で開始されている。
ブリヂストンは、磁界共鳴方式で走行中にＥＶに充電するシステムを東大と共同開発している。
