株テーマ:電気自動車(EV) ワイヤレス給電の関連銘柄

電源ケーブルを使わずに、携帯電話やノートPCを充電する無線充電システムで、富士通が2012年に実用化を発表し、電気自動車や家電への応用が期待される。日本精工、東洋電機製造・東大との共同研究で、磁界共鳴方式で走行中のEVに道路から無線で電力を伝送する「走行中給電システム」を開発。

電界結合方式の電気自動車の給電では、大成建設と豊橋技術科学大学が開発した方式でバッテリーを外した電動カートの走行実験に成功。道路の下に敷設した金属シートにタイヤに埋め込まれた金属製のベルトなどがワイヤレスに電気を発生する仕組み。電源ケーブルを使わずに充電する電磁誘導方式もあるが、現在の主流は磁界共鳴方式。ニチコンはクアルコムのワイヤレス給電技術をライセンス契約している。


新電元工業は、米「ワイトリシティ社」と、電動車両向けの非接触電力伝送技術に関するライセンス契約を締結した。非接触電力伝送システムを電気自動車(EV)に搭載すれば電力系統の電力が地上側の送電コイルを通して、コードレスで自動車側の受電コイルに伝送される、車載電池に充電される。ワイトリシティ社の非接触電力伝送技術は、磁界共鳴方式と呼ばれ、送電コイルと受電コイル距離が大きくなっても高効率で伝送できるため、自宅や駐車場に設置されたコイルに車を近づけるだけで、充電が出来る。新電元は急速充電器などを手掛けており、このシステムが実用化されると利便性が大幅に向上する。

ワイトリシティ社はIHIとも実用化に向けた共同研究をしており、駐車場に設置した送電システムに車両が近付くと、自動的に充電が開始されるシステムを開発している。IHIと三井ホームは戸建て住宅でも実証実験をしている。ホンダはスマートハウスにIHIのワイヤレス給電システムを採用した。

郵便事業会社が、全車両を電気自動車に切り替えることで、脚光を浴び、電力会社が2020年までに1万台を導入する。コンビニでも導入が進むとも見られ、先行する三菱自動車は「アイミーブ」の生産能力を2011年度までに、当初予定の2倍の2万台に引き上げる。仏プジョーグループへも年間1万台供給する予定。富士重工、日産自動車が追撃態勢に入った。

EV(電気自動車)、PHV(プラグインハイブリッド車)、HV(ハイブリッド車) 英仏政府が2040年までに内燃機関の車の販売禁止を掲げ、ドイツも禁止を示唆し、EV普及に拍車がかかる。独フォルクスワーゲン(VW)がフランクフルト国際自動車ショーに先立ち、2025年までに電気自動車(EV)を50車種投入、2030年までに200億ユーロ(約2兆6000億円)を投資すると発表した。これまではアウディやポルシェを含め25年までに25種のEV・PHVを投入するとしていたが、今回はEVが50車種、PHVが30車種と拡大する。中国もガソリン車・ディーゼル車の生産・販売禁止を検討。

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