株テーマ:食料(養殖・植物肉) 植物肉(人工肉・代替肉)の関連銘柄

大豆やこんにゃくなどの植物原料や細胞培養技術などで作る人工肉(植物肉)で代替肉と呼ばれることもある。世界的な人口増加や健康面、環境への意識が強まっていることなどから注目を集める。ベジタリアンやビーガンで米国でブームとなり、ヘルシー志向だけの需要ではなく、味や食感も進化している。

三井物産が出資する米スタートアップのビヨンドミートは、大豆などを原料に植物由来のパティやソーセージを開発・製造する。日清食品ホールディングスは牛肉由来の筋細胞を用いて、サイコロステーキ状の牛筋組織を作製することに成功した。

不二製油グループは、大豆でできた人工肉である大豆ミートを作製するが、20年7月に新工場を稼働させ、生産能力を年9000トンから倍増させる。大塚ホールディングスはお肉不要のハンバーグ「ゼロミート」に続いて「ゼロミート ソーセージタイプ」を発売、スターゼンと共同開発した外食・中食向けの「業務用ゼロミート ハムタイプ」を発売する。オイシックス・ラ・大地は米国でビーガン食のミールキットビジネスを展開するPC社を買収した。

丸大食品や伊藤ハムは人工肉を使った家庭向け食品事業に参入する。伊藤ハムは大豆ミートを原料とした植物肉で業務用にも進出。セブンイレブンが植物肉を挟んだハンバーガーを試験販売した。

食肉国内最大手の日本ハムは20年3月から「植物肉」に参入する。「NatuMeat(ナチュミート)」のブランド名で、家庭用と業務用の植物肉を展開し、ソーセージやハンバーグを発売する。

モスフードサービスは2020年夏から植物性100%のバーガーを発売する。

日本の代替肉市場は、2013年の151億円から2023年に336億円に拡大するとの試算もある。また、スイスのUBSは人工肉(植物肉)の世界市場が2018年の5000億円から2030年に9兆円を超えると見込んでいる。

食糧は深刻な資源問題。遺伝子組み換えや、農薬投下で収穫力強化。魚は捕る時代から陸上で作る「陸上養殖」の時代に入った。中国やインドネシアなどの新興国で、食の多様化が進み、漁獲量が急増したため、資源保護の意味もある陸上養殖には自然災害の影響が少ないメリットもある。

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