8031 三井物産

8031 三井物産の投資戦略

8031 三井物産の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8031 三井物産の関連ニュース

• 2026/02/03 15:53
  【決算】26年3月期3Qの四半期利益は6.2％減の6119億円　通期は8.9％減の8200億円を計画　株価は+3.94％の5147円
• 2025/11/05 15:37
  【上方修正】当期利益7700億円→8200億円　金属資源、エネルギー、機械・インフラが好調　株価は+4.71％の3933円
  自社株買い　発行済み株式総数2.76％(8000万株)　2000億円　25年11月6日～26年3月19日
• 2025/10/09 09:35
  【注目銘柄】豪ローブリバー新鉱区を開発へ　27年生産開始で鉄鉱石事業を延命
  （8031）三井物産は、リオ・ティント、日本製鉄と組む豪州ローブリバー・ジョイントベンチャー（JV）を通じて、新たな鉄鉱石鉱区の開発に着手する。西オーストラリア州ピルバラ地域のウエスト・アンジェラス鉱山に隣接する新鉱区で、投資額は総額約9億9,800万豪ドル（約950億円）。三井物産の持分は約3億2,900万豪ドル（約313億円）となる。2025年中の着工を予定し、2027年の生産開始を見込む。既存鉱区の枯渇が進むなか、年間3,500万トンの生産体制を維持する狙いだ。
  
  ローブリバーJVは、リオ・ティントが53％、三井物産が33％、日本製鉄が14％を出資する共同事業で、同地域における高品質鉄鉱石の供給を担ってきた。今回の開発では、既存インフラである鉄道・港湾・処理施設を活用し、追加投資を抑制しながら生産を持続させる方針だ。新鉱区の開発によって、リオ・ティントが推進する自動運搬システムの導入も進み、効率化と安全性の両立を図る構えだ。
  
  三井物産にとって鉄鉱石事業は、エネルギー・金属資源分野の中核をなす収益源である。今回の投資は、資源価格の変動リスクを見据えたうえで、長期的なキャッシュフローを確保する狙いがある。鉄鉱石市況は中国の景気動向に左右されやすいが、同社はインフラ共用によるコスト削減と、豪ドル建て資産の安定運用で採算を維持する方針だ。
  
• 2025/08/01 15:45
  【決算】26年3月期1Qの四半期利益は30.6％減の1916億円　通期は14.5％減の7700億円を計画
• 2025/05/07 15:35
  【注目銘柄】バフェット氏　日本の5大商社を「今後50年間、売却することなど考えないだろう」と発言
  
• 2025/05/01 15:56
  【決算】25年3月期の当期利益は15.4％減の9003億円　26年3月期は14.5％減の7700億円を計画
• 2025/04/22 09:09
  【注目銘柄】CO2削減へ合成燃料スタートアップに出資
  （8031）三井物産は、二酸化炭素（CO2）排出量削減に寄与する合成燃料製造の米インフィニウムに約10億円を出資した。インフィニウムはグリーン水素とCO2から合成燃料を製造する技術で業界をリードし、テキサス州の初号プラントは既に稼働。アマゾンの輸送車両向け燃料や、今後は航空燃料（e-SAF）への展開も計画されている。
  
  三井物産は今年2月にも、異なる技術で合成燃料を開発する米トゥウェルブ社への出資を発表しており、合成燃料分野での連続投資となる。トゥウェルブ社はCO2電解技術を用いた合成燃料製造で、航空・海運分野の脱炭素化に向けた商用プラント建設を進めている。
  
  合成燃料は、既存インフラを活用できる「ドロップイン燃料」として、電化が難しい航空・船舶・長距離輸送分野でのGHG排出削減策として期待が高まる。化石燃料比で90％以上の排出削減効果が見込まれ、今後の本格普及を見据えた技術・事業モデルの多様化が進む。
  
  三井物産は、CO2回収・貯留（CCS）から合成燃料製造、クレジット創出・販売まで、カーボンバリューチェーン全体で事業を拡大。複数の有望スタートアップとの連携を通じて、知見を蓄積し、カーボンニュートラル燃料のグローバル展開とバリューチェーン価値の最大化を目指している。今後も規模感のある脱炭素燃料事業の創造を加速し、カーボンマネジメント産業の中核企業として存在感を高めていく構えだ。