8031 三井物産

8031 三井物産の投資戦略

8031 三井物産の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8031 三井物産の関連ニュース

• 2025/11/05 15:37
  【上方修正】当期利益7700億円→8200億円　金属資源、エネルギー、機械・インフラが好調　株価は+4.71％の3933円
  自社株買い　発行済み株式総数2.76％(8000万株)　2000億円　25年11月6日～26年3月19日
• 2025/10/09 09:35
  【注目銘柄】豪ローブリバー新鉱区を開発へ　27年生産開始で鉄鉱石事業を延命
  （8031）三井物産は、リオ・ティント、日本製鉄と組む豪州ローブリバー・ジョイントベンチャー（JV）を通じて、新たな鉄鉱石鉱区の開発に着手する。西オーストラリア州ピルバラ地域のウエスト・アンジェラス鉱山に隣接する新鉱区で、投資額は総額約9億9,800万豪ドル（約950億円）。三井物産の持分は約3億2,900万豪ドル（約313億円）となる。2025年中の着工を予定し、2027年の生産開始を見込む。既存鉱区の枯渇が進むなか、年間3,500万トンの生産体制を維持する狙いだ。
  
  ローブリバーJVは、リオ・ティントが53％、三井物産が33％、日本製鉄が14％を出資する共同事業で、同地域における高品質鉄鉱石の供給を担ってきた。今回の開発では、既存インフラである鉄道・港湾・処理施設を活用し、追加投資を抑制しながら生産を持続させる方針だ。新鉱区の開発によって、リオ・ティントが推進する自動運搬システムの導入も進み、効率化と安全性の両立を図る構えだ。
  
  三井物産にとって鉄鉱石事業は、エネルギー・金属資源分野の中核をなす収益源である。今回の投資は、資源価格の変動リスクを見据えたうえで、長期的なキャッシュフローを確保する狙いがある。鉄鉱石市況は中国の景気動向に左右されやすいが、同社はインフラ共用によるコスト削減と、豪ドル建て資産の安定運用で採算を維持する方針だ。
  
• 2025/08/01 15:45
  【決算】26年3月期1Qの四半期利益は30.6％減の1916億円　通期は14.5％減の7700億円を計画
• 2025/05/07 15:35
  【注目銘柄】バフェット氏　日本の5大商社を「今後50年間、売却することなど考えないだろう」と発言
  
• 2025/05/01 15:56
  【決算】25年3月期の当期利益は15.4％減の9003億円　26年3月期は14.5％減の7700億円を計画
• 2025/04/22 09:09
  【注目銘柄】CO2削減へ合成燃料スタートアップに出資
  （8031）三井物産は、二酸化炭素（CO2）排出量削減に寄与する合成燃料製造の米インフィニウムに約10億円を出資した。インフィニウムはグリーン水素とCO2から合成燃料を製造する技術で業界をリードし、テキサス州の初号プラントは既に稼働。アマゾンの輸送車両向け燃料や、今後は航空燃料（e-SAF）への展開も計画されている。
  
  三井物産は今年2月にも、異なる技術で合成燃料を開発する米トゥウェルブ社への出資を発表しており、合成燃料分野での連続投資となる。トゥウェルブ社はCO2電解技術を用いた合成燃料製造で、航空・海運分野の脱炭素化に向けた商用プラント建設を進めている。
  
  合成燃料は、既存インフラを活用できる「ドロップイン燃料」として、電化が難しい航空・船舶・長距離輸送分野でのGHG排出削減策として期待が高まる。化石燃料比で90％以上の排出削減効果が見込まれ、今後の本格普及を見据えた技術・事業モデルの多様化が進む。
  
  三井物産は、CO2回収・貯留（CCS）から合成燃料製造、クレジット創出・販売まで、カーボンバリューチェーン全体で事業を拡大。複数の有望スタートアップとの連携を通じて、知見を蓄積し、カーボンニュートラル燃料のグローバル展開とバリューチェーン価値の最大化を目指している。今後も規模感のある脱炭素燃料事業の創造を加速し、カーボンマネジメント産業の中核企業として存在感を高めていく構えだ。
• 2025/04/03 16:54
  【注目銘柄】欧州タンクターミナル事業会社ITC Rubisを完全子会社化　取得対価は株式・貸付金合わせて279億円
• 2025/03/12 15:44
  【注目銘柄】稼働型ハイパースケールデータセンターを取得
  三井物産は、2025年3月12日、100％子会社の三井物産アセットマネジメント・ホールディングスが、持ち株会社を設立の上、稼働型ハイパースケールデータセンター(HSDC)を取得すると発表した。180億円を出資し、持ち株会社の50％株主となる。電力容量は約20MW規模。
  
  HSDCは、AIやクラウドを提供する事業者向けの大規模なデジタルインフラとなる。
  
  三井物産は、2021年から不動産私募ファンド運用子会社の三井物産リアルティ・マネジメントを通じてHSDC開発ファンドを組成し、HSDC開発事業に取り組んできた。
  
  今回の取得は、新たに国内外の機関投資家と組成を検討するデータセンターコアファンド向けのシードアセットとして取得するもので、データセンター事業の更なる拡大を企図したものとしている。
• 2025/02/19 13:21
  【注目銘柄】豪州の鉄鉱石権益40%を取得 8000億円の大型投資
  （8031）三井物産が豪州のローズリッジ鉄鉱石事業の権益40%を取得すると発表した。取得額は総額53億4200万ドル（約8000億円）に上り、同社にとって重要な戦略的投資となる。
  
  本事業の開発・操業は、鉱山会社大手のリオティント・グループが担当する。三井物産が参画する既存のRobe River鉄鉱石事業とも地理的に近く、鉄道や港湾などのインフラ共有、鉱石のブレンドによるシナジー効果が期待される。
  
  本件に伴い、三井物産は追加で4000億円の資金を成長投資枠に充当し、同枠の残高は5500億円となる。株主還元とのバランスを取りながら、戦略的な投資を継続する方針だ。今回の取引が2025年3月期の業績に与える影響は軽微としているが、2030年以降の収益基盤強化に向けた布石となることは間違いない。
  
  https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=8031
• 2025/02/04 15:18
  【決算】25年3月期3Qの四半期利益は10.2％減の6521億円　通期は13.5％減の9200億円を計画
• 2025/01/15 16:15
  【注目銘柄】糖アルコールなど機能性素材供給の物産フードサイエンスを売却
• 2024/11/23 17:11
  【注目銘柄】インドネシアのタングーLNGプロジェクトで最終投資決定を実施
  三菱商事や三井物産、INPEXなどは、2024年11月22日、インドネシアのタングーLNGプロジェクトにおいて総額70億ドル(1兆800億円)となるLNG拡張開発計画の最終投資決定を実施したと発表した。
  
  天然ガス生産量を約3兆立方フィート増加させることを目指す。2028年以降に順次生産・稼働を開始する予定。
  
  主な権益構成は、三菱商事が9.9％、INPEXが7.8％、住友商事と双日が共同出資するエルエヌジージャパンが7.3％、三井物産が3.2％。