株テーマ:EV(電気自動車) 電動アシスト自転車の関連銘柄

1993年頃から普及が始まり、従来の鉛からリチウムイオン電池を搭載したことで、充電時間と走行距離が改善している。3時間程度の充電で、40キロ走行が平均的だが、10万円以上とママチャリにしては高価格だった。2018年頃から、高齢者の重大な交通事故が頻発し、自動車免許返納が相次いだため、自動車に代わる足として、電動アシスト自転車が普及してきた。

ブリヂストンの両輪駆動は、走りながら自動充電できる電動アシスト自転車で、1回の充電でパワーモードで54キロ、エコモードで130キロも走れる。パナソニックは、子乗せタイプやショッピング、スポーツなど33タイプとラインナップが豊富。ヤマハの電動アシスト自転車PASは、走行困難な坂も駆け上れる力強さを誇る。

販売価格は上昇傾向にあったが、2018年の平均価格は10万円まで低下し、子乗せ需要による高単価なチャイルドシート搭載自転車から、高齢者向けが増加している。自転車産業振興協会で確認できる経済産業省生産動態統計調査によると2019年1-9月の車種別生産台数では電動アシスト自転車が41万7188台(66%)、軽快車が15万2609台(24%)となっている。

自転車部品で世界首位のシマノは欧州向け電動アシストバイク用コンポーネントが好調。ヤマハは世界で初めて電動アシスト自転車を作ったパイオニア。大規模自転車専門店を運営するあさひもスポーツタイプや電動アシスト自転車が好調。

電気をエネルギーとし、モーターを動力源として走行する電気自動車(EV)。内燃機関を持たないことから、走行中に二酸化炭素や排気ガスを排出しない。排ガスによる大気汚染問題や地球温暖化対策への関心の高まりを背景に、EVが注目を集めている。

英国とフランスは2017年7月に2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表。排ガスによる都市部での深刻な大気汚染問題や地球温暖化に対応するのが狙いで、電気自動車(EV)の普及を促すことで関連技術の開発を後押しする。

ドイツでも2030年までにガソリン車などの販売を禁止する決議が国会で採択。オランダやノルウェーでも2025年以降の販売禁止を検討する動きがある。また、世界最大の自動車市場である中国も、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を示し、今後導入時期を検討することから、EV普及に拍車がかかる。車載モーター市場は、自動車の電動化から2030年に6兆円に倍増するとみられている。

中国は2025年にEVやPHVなど中国の新エネルギー車の新車に占める割合を20%から25%に引き上げる計画。欧州は2021年にCO2排出量を2割以上削減することを義務付ける新規制が適用になる。

トヨタ自動車は、2020年までにEVの量産体制を整える。ホンダは、量産型EV「アーバンEVコンセプト」をベースとしたEVを2019年に欧州で、2020年に日本で発売する計画。

日産自動車は、EV「リーフ」を全面改良し、2017年10月に発売。フル充電で走れる走行距離は従来の1.4倍の400キロメートルで、EV普及の目安となる320キロメートルを上回った。米国とカナダ・欧州でも2018年1月から引き渡しを開始。仏ルノー・日産自動車連合は、中国・東風汽車集団とEVを開発する合弁会社を設立。2019年にも中国で生産を始める計画。

独フォルクスワーゲンや仏ルノーは、2024年までに小型車でガソリン車並みの価格のEVを投入する計画で、さらにEVが手に入りやすくなることから、普及が加速しそうだ。

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