3月のミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）は55.5となり、前月の56.6から1.9％低下した。前年同月の57.0も下回り、2026年で最も低い水準となった。消費者心理は年初から弱含みで推移している。

内訳では、現況指数が57.8と前月の56.6から2.1％上昇した一方、期待指数は54.1と4.4％低下した。足元の景気認識はやや改善したものの、先行きへの不安が強まった形だ。消費者は自身の家計見通しに対して慎重姿勢を強めている。

調査では、米軍のイランに対する軍事行動開始前に実施された聞き取りでは心理改善がみられたが、その後9日間の調査で悪化に転じ、当初の改善分を打ち消した。特にガソリン価格の上昇が消費者にとって最も直接的な打撃になっている。所得水準や年齢、政治的立場を問わず、個人の財務見通しは全国ベースで7.5％低下した。

インフレ期待は、1年先が3.4％で横ばいとなり、6カ月連続の低下が止まった。2024年の水準を上回り、コロナ前2年間の2.3～3.0％レンジより高い。5年先の長期インフレ期待は3.2％へわずかに低下したが、依然として高めの圏内にある。

総じて、消費者マインドは地政学リスクとエネルギー価格上昇を背景に悪化した。現況よりも将来への警戒感が強まっており、個人消費の先行きには不透明感が漂う。市場は原油価格とインフレ期待の動向を通じて、今後の消費や金融政策への影響を注視する局面だ。