NYダウ平均　48,488.59（－870.74）
S&P500　6,796.86（－143.15）
ナスダック　22,954.32（－561.07）

1月20日の米国株式市場は、主要3指数がそろって大幅安となり、リスク回避ムードが強まった。トランプ前大統領が欧州主要国に対して関税強化を示唆し、貿易摩擦の懸念が一気に高まったことが相場の重荷となった。投資家は地政学的なリスクと経済への影響を見極める姿勢を強め、株価指数は大幅に値を下げた。

指数別に見ると、NYダウ平均は前日比で800ドル超の下落となり、依然として警戒感が強い状況が続いている。S&P500も大幅安で引け、特に幅広いセクターに売りが波及した。ナスダックはテクノロジー株を中心とした下落が顕著で、大型ハイテク銘柄を抱える指数構成の特性から下げ幅が最も大きくなった。

業種別では、テクノロジーセクターが軟調な動きとなり、特に成長株に売り圧力が強まった。半導体やクラウド銘柄が売られ、ナスダックの重荷となった。また、消費関連のハイエンド銘柄にも警戒感から売りが出た。一方で、ディフェンシブ色の強い生活必需品や公益セクターは比較的下落幅を小さく抑えたものの、市場全体の地合いを改善するには至らなかった。

金融セクターも波及した下落の影響を受け、銀行株や保険株が軟調に推移した。投資家は貿易摩擦の波及や景気への影響を警戒し、リスクオフの動きから債券や安全資産への資金シフトが進んだ。市場は今後の政策対応や交渉の進展をにらみつつ、調整局面を迎えた。

個別銘柄では、テクノロジー大手の株価下落が目立ち、指数全体の下げを牽引した。こうした動きは、企業収益の先行き不透明感や海外市場のリスク回避姿勢の高まりを反映している。投資家の関心は短期的な調整から中長期的なファンダメンタルズの再評価へと移りつつあり、目先は節目水準での戻り売り警戒感が強い。

なお、ダウ構成銘柄では3Mが前日比7％超下落し、指数の下落への寄与が最も大きかった。