最大の市場変動要因は、中東情勢の長期化懸念を背景に原油価格が高止まりし、米長期金利も上昇したことだ。トランプ米大統領が来週にかけてイランへの攻勢を強める考えを示し、武力衝突が早期に収束しないとの見方が広がった。ホルムズ海峡の封鎖長期化への警戒も根強く、WTI原油先物は98.70ドルまで上昇。原油高を通じたインフレ再燃懸念が株式市場の重荷となり、ダウ平均は4日続落、ナスダックも反落した。

NYダウ平均　46,558.47（-119.38）
ナスダック　22,105.36（-206.62）

この日の相場は、朝方こそ買い先行で始まったものの、その後は地政学リスクと原油高を嫌気する売りが優勢となった。ダウ平均は一時上昇して始まったが、引けにかけて失速した。米10年債利回りは4.283％へ上昇し、金利高が高PER銘柄のバリュエーションを圧迫した。ドル円も159円台まで上昇し、ドル高・原油高・金利高という株式市場に厳しい組み合わせが続いた。

セクター別では、半導体と大型テックが下げを主導した。フィラデルフィア半導体指数は3.43％安となり、AI関連の主力銘柄に利益確定売りが広がった。ブロードコムは4.11％安、AMDは2.19％安、エヌビディアは1.57％安と軟調だった。前日まで比較的底堅かったAI半導体も、原油高と金利上昇の前では売りに押された。クアルコムも1.01％安で、半導体全体の地合い悪化が鮮明だった。

クラウド・ソフトウエア株も弱かった。マイクロソフトは1.57％安、オラクルは2.54％安、セールスフォースは3.23％安と、企業向けソフトウエアの主力にも売りが波及した。アマゾンは0.88％安にとどまったが、クラウドや消費関連としての強さは限定的だった。AIとクラウドの長期テーマはなお有効でも、短期的には原油高と金利高が優勢となる局面だった。

マグニフィセントセブンでは下落が目立った。アップルは2.20％安、メタは3.83％安、テスラは0.96％安、アルファベットは0.41％安、アマゾンは0.88％安、マイクロソフトは1.57％安、エヌビディアは1.57％安となり、主力テックの広範な下げがナスダックを押し下げた。特にメタとアップルの下げはインパクトが大きく、地政学リスクの高まりで投資家が大型成長株のポジションを落としたことがうかがえる。

一方で、エネルギー株は底堅かった。シェブロンは0.07％安と小幅安にとどまり、原油高局面における資金の逃避先として相対優位を維持した。完全な上昇には至らなかったが、指数全体が売られる中では明らかに耐久力があった。また、ウォルマートは0.94％高、ユナイテッドヘルスは1.76％高、マクドナルドは0.78％高と、内需ディフェンシブやヘルスケアの一角には買いが残った。ボーイングも2.50％高と逆行高を演じ、ダウ構成銘柄の中では目立つ上昇だった。

この日は市場を大きく動かす米経済指標の発表が主役ではなかった。投資家が最も意識したのは、イラン情勢とホルムズ海峡リスク、それに伴う原油高と金利上昇だった。つまり、マクロ指標ではなく地政学とエネルギー価格が相場を支配した一日である。トランプ大統領の強硬姿勢が伝わったことも、戦争長期化の思惑を強め、株式市場の戻りを抑えた。

ダウ構成銘柄で指数へのマイナス寄与が大きかったのはアップルとゴールドマン・サックスだったとみられる。アップルは2.20％安と2％を超える下落で、株価水準の高さからダウ平均への押し下げ効果が大きい。ゴールドマン・サックスは0.67％安にとどまるものの、株価自体が高いため指数寄与は重い。一方、プラス寄与で目立ったのはボーイングだ。2.50％高と2％を超える上昇で、ダウ構成銘柄の中では数少ないはっきりした上昇銘柄だった。ダウ銘柄で2％以上動いたのは、ボーイングのほか、アップル、セールスフォース、ユナイテッドヘルスが該当し、指数の方向感を左右した。

総じて3月13日の米市場は、ホルムズ海峡を巡る地政学リスクと原油高が市場全体を圧迫し、AI・半導体・主力テックの売りがナスダックを直撃した一日だった。ダウ平均は内需ディフェンシブや一部工業株の踏ん張りで下げを限定したものの、原油98ドル台、米10年債4.283％という環境は依然として厳しい。今後の焦点は、中東情勢がさらに悪化して原油が100ドル台を試すか、あるいは地政学リスクが緩和して長期金利が落ち着くかにある。現状では、エネルギーと一部ディフェンシブを除き、主力株には戻り売りが出やすい局面が続いている。