4911 資生堂
| 2026年5月13日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
3,234円
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高値
3,259円
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安値
3,057円
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終値
3,101円
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出来高
7,088,000株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
3,200円
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予想安値
3,000円
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オシレータ分析

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 46.4 | RCI |
9日 21.67 13日 48.35 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 3475.78 -2σ 2881.98 |
ストキャススロー |
S%D 41.59 %D 65.39 |
| ストキャスファースト |
%K 0 %D 65.39 |
ボリュームレシオ | 14日 38.04 |
| 移動平均乖離率 | 25日 -4.88 | サイコロジカル | 12日 33.33 |
トレンド分析

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均(位置) | 5日移動平均(向き) | 25日移動平均(位置) | |||
| 25日移動平均(向き) | パラボリック |
チャート分析

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子(安値・高値) |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |



4911 資生堂の投資戦略
4911 資生堂の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
4911 資生堂のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
4911 資生堂の関連ニュース
市場では成長加速を示す決算として評価されている。増収増益が揃い、売上成長が利益に直結している構図が市場には好材料だ。利益成長が鮮明であり、利益率の改善が続くかどうかが次の評価軸となる。
個別材料分野では、通期計画と利益率の変化が株式市場のテーマになりやすい。今回の第1四半期決算は単なる数値確認にとどまらず、関連テーマへの資金流入が続くかを見極める材料だ。会社予想はXBRL上で確認でき、次の焦点は計画に対する進捗率となる。
通期会社予想は売上高予想 9900億円 営業利益予想 590億円 最終利益予想 420億円。配当は1株当たり60円(前期比20円増の増配)を予定しており、株主還元姿勢が注目される。
主因は米州事業における収益性低下を受けたのれん減損で、約468億円の減損損失を計上した点が重く響いた。
地域別では、日本事業が売上高2,953億円と底堅く、コア営業利益も390億円へ拡大した。中国・トラベルリテール事業は売上高3,422億円と減収となったが、下期にかけて回復基調がみられた。米州事業は売上高1,066億円と大きく落ち込み、コア営業損失は116億円に拡大している。一方、欧州事業はフレグランス好調を背景に増収増益となった。
2025年11月時点で公表していた通期予想と比較すると、実績は売上高・コア営業利益ともに上振れた。特にコア営業利益は構造改革効果とコストマネジメントが奏功し、予想を約80億円上回った点は注目される。
2026年12月期の会社計画では、売上高9,900億円、コア営業利益690億円、最終利益420億円を見込む。コア営業利益率は7%まで回復する計画で、米州事業の立て直しと構造改革効果の定着が前提となる。また、年間配当は60円へ増配する方針を示しており、DOEは3.9%まで上昇する見通しだ。
市場では、減損による一過性の最終赤字よりも、コア営業利益の改善と来期の黒字回復見通しをどう評価するかが焦点となる。特に米州事業の再建進捗が、株価の戻り局面を左右する展開となりそうだ。