8411 みずほ FG

8411 みずほ FGの投資戦略

8411 みずほ FGの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8411 みずほ FGのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8411 みずほ FGの関連ニュース

• 2026/03/11 17:17
  【注目銘柄】6450円台反発、6600円台奪還なら再上昇波動へ
  みずほフィナンシャルグループの3月10日の株価は6451円と前日比275円高、上昇率4.45％の反発となった。2月12日に7960円の高値を付けた後は調整色を強め、3月9日には6176円まで押し戻されたが、今回はその急落局面からの切り返しである。もっとも、ここで早々に本格反転と決めつけるのは危うい。足元は戻りを試す動きに入ったものの、相場の核心は6600円台を取り戻せるかどうかにあり、この壁を超えられるかで景色が変わる。
  
  日足では5日移動平均線6361.8円を上回った一方、25日移動平均線6990.8円はまだ下回る。つまり短期の地合いは改善したが、中期ではなお調整局面の余韻が残る形だ。一目均衡表でも株価は転換線6573円、基準線6977.5円の下にあり、先行スパン1が6466.7円、先行スパン2が5950円で、現在値は雲上限の直下に位置する。今回の反発は、まさに雲上限の手前まで戻した段階であり、まず6460円台から6570円台を明確に奪還できるかが最初の勝負どころとなる。
  
  価格帯別出来高を見ると、厚い売買が集中しているのは5600円台後半から6500円台、さらに6600円台後半にかけてだ。足元の株価はその中核ゾーンに差し掛かっており、ここは押し目買いが入りやすい一方で、戻り売りも出やすい主戦場である。週足でも13週移動平均線6608.3円を下回る一方、26週線5860円、52週線4984.3円は大きく上回る。つまり短期は調整、中期は上昇基調維持という二層構造で、今はその分岐点にある。
  
  業績は強い。2026年3月期予想は経常利益1兆4700億円、最終利益1兆1300億円と過去最高を見込み、日銀の追加利上げによる貸出利ざや改善、協調融資やM&A助言収益の拡大が追い風だ。27年3月期も増益基調が視野に入る。ただし信用買い残は3月6日時点で917万株、売り残は91万株、倍率は10.01倍と重く、上値ではやれやれ売りが出やすい。この需給のしこりが、戻り相場の鈍さにつながっている。
  
  メインシナリオとしては、6200円台後半から6450円台を支持帯にしながら、まず雲上限の6466円、続いて転換線6573円、13週線6608円の回復を試す展開を想定したい。ここを抜けると7000円台回復が射程に入る。強気シナリオでは、6600円台を明確に奪還し、基準線6977円を上抜ければ、相場は再び上昇波動へ傾き、7300円から7600円台を狙う流れも見えてくる。いまのみずほFGは、最高益銘柄らしい底力を保ちながら、短期調整の霧が晴れる瞬間をうかがっている。
• 2026/02/02 16:19
  【決算】26年3月期3Q累計で大幅増益を確保。金利上昇効果が収益を押し上げる中、自社株買い枠を3,000億円に拡大。
  （8411）みずほフィナンシャルグループは2月2日、2026年3月期第3四半期決算とあわせて自己株式取得枠の拡大を発表した。国内金利上昇を背景とした資金利益の増加により、収益力の改善が鮮明となっており、株主還元の強化姿勢を前面に打ち出した形だ。
  
  2026年3月期第3四半期累計（2025年4〜12月）の連結業績は、経常収益が6兆6,134億円と前年同期比6.5％減となったものの、経常利益は1兆2,546億円と同11.3％増加した。最終損益にあたる親会社株主に帰属する四半期純利益は1兆198億円と同19.2％増と2桁成長を確保した。金利環境の改善を受けた資金利益の拡大や、株式等関係損益の増加が増益を支えた。
  
  通期見通しについては、親会社株主に帰属する当期純利益を1兆1,300億円とする従来予想を据え置いた。進捗率は約90％に達しており、業績の上振れ余地を意識させる水準にある。
  
  注目される株主還元策では、自己株式取得枠を従来の2,000億円から3,000億円へ拡大した。取得上限株数は6,500万株、取得期間は2026年3月31日まで延長する。取得した自己株式は全株消却する方針で、消却予定日は2026年4月22日としている。総還元性向50％以上を目安とする資本政策を明確にした形だ。
  
  市場では、業績の安定感に加え、自社株買い拡大による1株当たり価値の向上を評価する声が多い。メガバンク各社の中でも株主還元に積極的な姿勢が際立っており、金利環境の追い風が続く限り、株価の下支え要因として意識されやすい状況だ。
• 2026/02/02 16:09
  【決算】26年3月期3Qの純利益は19.2％増の1兆198億円　通期は27.6％増の1兆1300億円を計画　株価は+6.11％の6961円
• 2025/12/20 23:12
  【注目銘柄】円普通預金金利0.2％→0.3％　短期プライムレート1.875％→2.125％に改定　2026年2月2日から　株価は+1.4％の5705円
• 2025/11/14 16:58
  【上方修正】通期純利益1兆200億円→1兆1300億円　中間期の実績を踏まえて修正
• 2025/11/14 16:57
  【自社株買い】発行済み株式総数2.4％(6000万株)　2000億円　25年11月17日～26年2月28日
• 2025/10/22 08:03
  【注目銘柄】2期連続の最高益へ上方修正　ROE10％超を新目標に掲げる
  みずほフィナンシャルグループは2026年3月期の純利益目標を前期比15％増の1兆200億円へ上方修正した。従来予想の9400億円（6％増）から引き上げ、2期連続で過去最高益を見込む。経常収益は10兆円、経常利益は1兆4100億円を計画する。背景には、国内外での金利上昇を追い風に貸出利ざやが改善しているほか、企業の資金需要や投資銀行業務の拡大も寄与している。
  
  同社はまた、2027年度を最終年度とする新たな中期経営計画を策定している。東証基準のROE（自己資本利益率）は24年度の8.5％から10％超を目標とし、業務純益を24年度の1兆1400億円から1兆4000億～1兆6000億円規模へ引き上げる方針だ。配当も安定的に増配を継続しており、26年3月期は1株145円と前期比5円増を予定する。
  
  日銀による年内の利上げはほぼ確実視されており、利ざや拡大による銀行収益の押し上げ効果が見込まれる。足元では高市次期首相の発言をきっかけに株価が一時的に弱含む場面もあるが、市場では「むしろ押し目買いの好機」との見方が多い。みずほFGは三大メガバンクの中でも安定した資本政策とデジタル分野での投資拡大が評価されており、金利上昇局面での優位性が意識されている。
  
  2期連続の最高益計画に加え、ROE10％超を掲げた姿勢は株主還元強化への意欲を示す。日銀利上げ局面での収益増加が期待され、下押し局面は中長期の買い場と判断できる。
  
• 2025/07/31 16:14
  【上方修正】通期純利益9400億円→1兆200億円
• 2025/05/15 16:41
  【決算】25年3月期の純利益は30.4％増の8854億円　26年3月期は6.1％増の9400億円を計画
• 2025/05/15 16:39
  【自社株買い】発行済み株式総数1.6％(4000万株)　1000億円　5月16日～8月31日