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2019年のノーベル化学賞は、リチウムイオン電池の開発に貢献した旭化成名誉フェローの吉野彰氏ら3人が受賞した。吉野彰氏は長らく受賞候補となっていたが、アカデミックな論文引用を重視するのがノーベル委員会の基本方針で、企業在籍研究者の受賞は快挙と言える。今では当たり前のように使用されているリチウムイオン電池だが、その実用化は1991年と比較的新しく、充放電を繰り返す二次電池の代表格となっている。

リチウムイオン電池はスマホや、PC用途から大型化し、トヨタのハイブリッド車「プリウス」や、テスラに代表されるEV(電気自動車)の心臓部となっている。EV開発に1500億円を投じた英ダイソンは残念ながら撤退したが、リチウムイオン電池の世界市場規模は早晩1000億ドルを超えると見られている。

リチウムイオン電池のコモディティー化が進み、韓国や中国勢が低価格を武器に相次ぎ参入したため、日本勢はシェアを落としているが、重要部材は電池の正極材、負極材並びに電解液とセパレーターで、電池部材では日本勢に優位性がある。

矢野経済研究所によると、2016年のリチウムイオン電池主要4部材の世界市場規模は40.1%増の1兆0747億円。車載用電池部材がスマホなどの民生機器用の出荷量を上回った。

・正極材
中国 67.7%
日本 13.6% ↓

・負極材
中国 76.6%
日本 19.6% ↓

・電解液
中国 75.0%
日本 20.6% ↑

・セパレーター
中国 49.6%
日本 39.8% ↑

最も電池性能を左右する重要部材の正極材でもシェアを落としているが、中国が国策としてEV普及を掲げていることが主因。テスラにせよ、欧州自動車メーカーに電池を供給するLG化学やサムスンSDIにせよ、中身を辿れば日本の部材に行き着く。

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