株価予想

6178 日本郵政

6178日本郵政のチャート
オシレータ分析 トレンド分析 予想レンジ
オシレータ分析 割安 トレンド分析 下降
予想高値
1,300
予想安値
1,100

6178 日本郵政の投資戦略

6178 日本郵政の株価は、オシレーター系指標では割安圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、様子見ゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

6178 日本郵政のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

6178 日本郵政の関連ニュース

  • 2018/05/15 15:21
    【決算】19年3月期経常利益は28%減を計画する
    日本郵政の18年3月期経常利益は15.2%増の9161億円、純利益は4606億円となった。19年3月期経常利益は28%減の6600億円、純利益は28.4%減を計画する。

    日本郵便では、郵便物数の減少、人件費単価の上昇、社員の処遇改善のための費用計上などから減益を見込む。ゆうちょ銀行では、低金利環境下における資金収支の減少などから減益を見込む。かんぽ生命保険では、内外市場環境における一時的要因の剥落や保有契約の減少などから減益を見込む。
  • 2018/03/19 15:15
    【上方修正】ゆうパック・ゆうパケットの好調などから上方修正
    日本郵政は通期経常利益を7800億円から8900億円と14.1%増、純利益を4000億円から4500億円と12.5%増に上方修正した。

    ゆうパック・ゆうパケットの取扱数量の増加などにより業績が改善した。

    また、未定としていた年間配当は50円に決定した。前期の50円と同額。
  • 2018/02/14 15:41
    【決算】4-12月期経常利益は27%増
    日本郵政の4-12月期経常利益は27%増の7376億円、純利益は26.5%増の3752億円となった。進捗率は94.5%。

    セグメント別利益では、郵便・物流事業セグメントが263億円増の300億円。金融窓口事業セグメントが57億円減の404億円。国際物流事業セグメントが45億円増の58億円。銀行業セグメントが854億円増の3980億円。生命保険業セグメントが342億円増の2548億円となった。
  • 2017/11/14 15:43
    【決算】ゆうちょ銀、かんぽ生命が牽引し、中間期経常利益は38.7%増
    日本郵政の中間期経常利益は38.7%増の4206億円、純利益は20.3%増の1801億円となった。進捗率は53.9%。

    経常利益は郵便・物流事業セグメントは▲408億円から▲371億円、金融窓口セグメントが10億円減の242億円、国際物流事業セグメントは3.9億円増の12億円、銀行業セグメントは447億円増の2572億円、生命保険業セグメントは609億円増の1688億円となった。

  • 2017/09/25 16:36
    【銘柄情報】政府が保有する日本郵政株を追加売却 売出価格は1322円に
    日本郵政の売出価格が1株1322円に決定した。売出総額は約1兆2283億円。

    政府保有株式の9億2916万9900株が売却される。財務省は、2017年度の特別会計の予算案で最大1.4兆円の売却収入を見込んでいる。2012年春に成立した郵政民営化見直し法で、政府が日本郵政株の3分の1超を残して売却できるようになった。政府は3分の2を売却するため、2015年度から2022年の間に3回に分けて売却。東日本大震災の復興財源として4兆円を確保する計画。

    一方、日本郵政は株式需給への影響を緩和する観点から自社株買いを実施する。発行済み株式総数2.43%。1億株、1000億円。取得期間は9月13日~9月22日。

    自社株買いとは、株式市場から過去に発行した自社株式を自らの資金を使って買い戻すことをいう。自社株買いを行うと、発行済み株式総数から自己株式数が除かれるため、1株あたりの利益が増加する。流通する株式数が減ることから需給関係がタイトになり、株価の上昇にもつながる。
  • 2017/09/04 10:29
    【銘柄情報】政府による追加売却報道で反落
    政府は2017年9月中にも保有する日本郵政株の追加売却を実施する方向で調整と報道された。夏に予定していたが、日本郵政の株価が低迷し、十分な売却収入を見込めないと判断。今後、売却を行うかどうかは、株式市場の動向を十分に見て検討するとしていた。

    財務省は、2017年度の特別会計の予算案で最大1.4兆円の売却収入を見込んでいる。日本郵政傘下のゆうちょ銀行とかんぽ生命保険の追加売却は、現時点では予定していない。

    2012年春に成立した郵政民営化見直し法で、政府が日本郵政株の3分の1超を残して売却できるようになった。政府は3分の2を売却するため、2015年度から2022年の間に3回に分けて売却。東日本大震災の復興財源として4兆円を確保する計画。

    政府は、2015年の日本郵政の上場で20%分を1.4兆円で売却した。9月中に実施する予定の追加売却を含め、あと2~3回に分けて売り出し、2022年度までに計4兆円の収益を確保して復興財源に充てる計画。
  • 2017/08/10 15:27
    【決算】4-6月期経常利益は49.3%増。銀行業と生命保険業が大幅増
    日本郵政の4-6月期経常利益は49.3%増の2181億円、純利益は25.7%増の1044億円となった。郵便・物流事業セグメントが前年の▲43億円から▲59億円、金融窓口事業セグメントが前年の147億円から149億円、国際物流事業セグメントが前年の10億円から▲14億円、銀行業セグメントが前年の929億円から1243億円、生命保険業セグメントが前年の443億円から832億円となり、720億円増加となった。

オシレータ分析

割安

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。

RSI 9日 7.69 RCI 9日 -97.08
13日 -97.39
ボリンジャーバンド +2σ 1363.01
-2σ 1207.95
ストキャススロー S%D 22.88
%D 3.8
ストキャスファースト %K 0
%D 3.8
ボリュームレシオ 14日 24.79
移動平均乖離率 25日 -3.54 サイコロジカル 12日 16.67

トレンド分析

下降

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。

DMI MACD ゴールデンクロス
5日移動平均(位置) 5日移動平均(向き) 25日移動平均(位置)
25日移動平均(向き) パラボリック

チャート分析

酒田五法

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。

十字足 はらみ十字 上ひげ・下ひげ
出会い線 三点童子 三点童子(安値・高値)
包み足 赤三兵・黒三兵 並び赤・並び黒
明けの明星・宵の明星 三役好転・三役逆転 雲上抜け・下抜け
転換線上抜け・下抜け 遅行線上抜け・下抜け 五陽連・五陰連

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