エヌビディアは台湾時間6月25日、2026年度株主総会を開催した。CEOのジェンセン・フアン氏は「AIファクトリー」を改めて前面に押し出し、データセンターがデジタルインテリジェンスを創造するインフラへと変貌したと指摘した。

同社の2026年度売上高は2,159億ドル（前年比65%増）、データセンター部門は1,937億ドル（同68%増）と急拡大が続く。フアン氏はAIインフラを企業・クラウドプロバイダー・国家が共同投資する次世代の産業インフラと定義し、AIファクトリーの拡張サイクルは数十年単位で続くと力強く強調した。

製品戦略では、Hopperが事前学習向け、BlackwellがラックレベルのAI推論向け、そして次世代Vera Rubinがエージェント型AI専用に設計されたと説明した。同氏はVera Rubinの本格生産入りを宣言し、CPU・GPU・ネットワークの統合スタック全体がAIファクトリーの効率を左右すると述べた。

中国市場については米政府がH200出荷ライセンスを承認済みだが関連収益は未計上で、実際の輸入可否は不透明だとした。株主還元は2026会計年度に計411億ドルを実施済みで、今後もフリーキャッシュフローの50%超を株主に還元する方針を維持している。