東京株式市場で総合商社株が逆行高となった。全体相場が不安定な中でも、バリュー株としての再評価に加え、米投資会社バークシャー・ハサウェイによる日本の五大商社株の保有拡大が改めて意識され、買いが集まった。市場では、景気敏感株の中でも資源価格上昇の恩恵を受けやすく、株主還元にも積極的な商社株が逃避先として選好されている。

バークシャーは2月28日に公表した2025年の年次報告書で、日本の五大商社株の保有比率が年末時点で10％前後に達したと明らかにしたうえで、日本の投資先を「米国の主要投資先と同様に長期的な価値創造の機会として重視している」との姿勢を示した。各社の保有比率は5年時点で三菱商事10.8％、伊藤忠商事10.1％、三井物産10.4％、丸紅9.8％、住友商事9.7％となった。市場では、新体制のもとでも長期保有方針が改めて示されたことが、株価の下支え要因になっているとの見方が広がった。

個別では、（8002）丸紅が5.06％高と上昇率で目立ち、（8031）三井物産も2.00％高、（8058）三菱商事は1.68％高、（8053）住友商事は0.70％高となった。（8001）伊藤忠商事も0.29％高としっかりだった。総じて商社株全体には底堅い資金流入が確認された。

加えて、みずほ証券が4大商社の目標株価を引き上げたことも追い風となった。資源価格の上昇や非資源事業の利益成長、強固なキャッシュフロー創出力が評価材料であり、株主還元余地の大きさも改めて注目されている。商社株はこれまでも高配当、自己株取得、事業ポートフォリオの柔軟性が評価されてきたが、バフェット効果が再点火したことで見直し機運が一段と強まった形だ。

今後の焦点は、資源価格の動向と各社の次期業績見通しになる。原油や非鉄価格が高止まりすれば収益押し上げ要因となる一方、世界景気の減速が強まれば需給悪化への警戒も必要だ。それでも、割安感と還元強化余地を併せ持つ商社株は、相場の不安定局面で改めて存在感を高めている。