（7731）ニコンは、生産性を従来機種比で約1.5倍に高めたフッ化アルゴン（ArF）露光装置を発表した。半導体製造向けの高付加価値装置を軸に技術競争力を維持する構えだ。一方で、円高の進行や関税の影響を背景に主力の映像事業は減収となる見通しで、グローバル販売環境の厳しさが続く。

同社の2025年3月期決算は、売上高7,152億円（前期比横ばい）、営業利益24億円（同94％減）、純利益61億円（同81％減）だった。主力の映像事業では一眼レフやミラーレスカメラの販売減が響いたほか、半導体装置部門でも販売台数とサービス収入が減少した。ただし前期に発生した構造改革費用がなくなったことから、営業赤字には陥らなかった。

2026年3月期は売上高7,000億円、営業利益210億円、純利益270億円を計画する。映像事業の採算改善に加え、ArF露光装置の新製品投入が収益回復の柱となる見通しだ。為替の円高基調は依然として逆風だが、コスト効率化と生産性向上により営業利益率の改善を目指す。

財務基盤は健全で、配当は前期と同額の年間50円を維持する計画。市場では「新型露光装置の立ち上がりが業績回復の鍵を握る」との見方が多い。構造改革後の収益構造が安定すれば、半導体関連の再成長局面が見えてくる可能性がある。