（9984）ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は、2024年6月の株主総会で「AI事業全体で600兆円ほどの収益が数社で分け合われる。その一角に我々も入る」と発言し、人工超知能（ASI）時代を見据えた成長戦略を示した。

孫氏は10年以内にASIが人類知能を大幅に凌駕し、新たな産業構造を形成すると予測する。その結果、世界GDPの5％相当となる600兆円規模の収益がAI関連で生まれ、その果実を握るプラットフォーマーが数社に集約されるとみる。ソフトバンクGは「その1社になる」ことを目指す姿勢を鮮明にした。

この戦略を裏付けるのが、ソフトバンクGが進めてきたAI関連投資だ。中核を担うのが、英半導体設計会社Armと米OpenAIである。Armは2016年に買収し、現在はスマートフォンから自動車まで幅広い分野にチップ設計が採用されている。高性能かつ省電力な設計はAI時代の基盤技術と位置付けられ、孫氏は「今後のAI社会を支える要」と強調している。

一方のOpenAIはChatGPTを代表とする生成AIの旗手であり、ソフトバンクGは数兆円規模の出資を決断した。孫氏は「将来、地球上で最も価値ある企業となる」と語り、かつてアリババに投資した成功体験になぞらえている。

加えて、ソフトバンクGは米国での大規模AIインフラ構想「スターゲート」に参画し、OpenAIや米オラクルと共に数兆ドル規模のデータセンター網を構築しようとしている。世界最大級の計算基盤を整備し、AIモデルの進化に不可欠なリソースを押さえる狙いだ。ソフトバンクGはAI関連投資を軸にポートフォリオを組み替え、次の成長ステージに踏み出している。

孫氏が描く「AI収益600兆円構想」は、単なる夢想ではなく、ArmとOpenAIを両輪とする現実的な布石に支えられている。今後10年でASI時代が到来するとの前提に立ち、ソフトバンクGは再び世界市場を揺るがす存在となる可能性を秘めている。