EVの電池部材「セパレーター」用のフィルムシート装置で世界シェア首位の日本製鋼所の評価が高まっている。日本製鋼所は北海道炭礦汽船、英アームストロング・ウイットワース社、英ビッカーズ社の共同出資により設立された兵器開発企業だったが、原子炉に使用される圧力容器鍛鋼部材、自動車向けのプラスチック射出成形機、リチウムイオン電池用のセパレーターフィルム製造装置と収益の柱が変わっている。中韓メーカーでも、セパレーターフィルムの製造装置は日本製鋼所製が多く、世界シェアは7割を超えると見られる。

どのＥＶメーカーが売り上げを伸ばしても、日本製鋼所が恩恵を受ける可能性が大きい。プラスチック材料と油の混入配分比率に独特のノウハウがあるようで、中韓メーカーとの差は大きいようだ。生産能力の拡大を進めて、2024年3月期の連結業績見通しは、受注高3300億円、売上高2800億円（17.3％増）、営業利益185億円（33.6％増）、経常利益190億円（27％増）、純利益140億円（16.9％増）となる見込み。

原発政策が見直されていることや、三菱ケミカルと窒化ガリウム（GaN）基板製造設備を完成させており、次世代半導体関連としても注目される。製造設備には日本製鋼所の高温高圧圧力容器が不可欠だった。

26年3月期を最終年度とする中期経営計画で営業利益270億円を目指しており、過去最高益の366億円にはほど遠いが、ＥＶの事業環境が良く、フィルムシート装置の利益率も高いため、2割高の3600円程度が見込めそうだ。