米民間調査機関The Conference Boardが発表した2026年2月の消費者信頼感指数は91.2となり、前月の89.0（上方修正値）から2.2ポイント上昇した。1月に低下した反動で持ち直したが、2024年11月に記録した4年ぶり高水準112.8を大きく下回る。

内訳では、現況指数が120.0と前月比1.8ポイント低下した。企業活動や労働市場の足元評価はやや慎重さが残る。一方、期待指数は72.0と4.8ポイント上昇し、将来見通しの悲観が和らいだ。指数の5項目のうち4項目が改善した。

消費者心理は底入れの兆しを示すものの、水準は依然として歴史的平均を下回る。期待指数は景気後退の警戒ラインとされる80を下回っており、先行き不透明感は完全には払拭されていない。

株式市場では、消費者心理の改善は小売やサービス関連株の支援材料となる可能性がある。一方で、現況評価の弱さは労働市場や企業業績の先行きを巡る慎重姿勢を映す。消費の持続力とインフレ動向が今後の焦点となる。

総じて、2月指数は小幅反発ながら、景気の力強い回復を示す内容ではない。市場は個人消費と雇用指標の次の動きを注視する局面だ。