8473 SBI HD

8473 SBI HDの投資戦略

8473 SBI HDの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8473 SBI HDのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8473 SBI HDの関連ニュース

• 2021/02/10 11:01
  【注目銘柄】長崎大学が、５－アミノレブリン酸が、新型ウイルスの増殖を抑制することを確認し、配合サプリを販売するＳＢＩが急伸
  長崎大学が、サプリメントに含まれる天然アミノ酸の「５－アミノレブリン酸」が、新型ウイルスの増殖を試験管内で抑制することを確認したと発表した。2月4日からはヒトへの臨床試験も始まったようだ。「５－アミノレブリン酸」は赤ワインや納豆に含まれるほか、ＳＢＩファーマが配合したサプリメントを販売している。長崎大学は、5-アミノレブリン酸がCOVID-19の原因ウイルスであるSARS-CoV-2の感染を培養細胞において強力に抑制することを確認し、抗ウイルス薬の候補としてさらなる研究を進める価値があると結論づけている。ＳＢＩファーマは、2021年1月14日に、半蔵門胃腸クリニックとともに、新型コロナウイルス感染症患者に対する5-アミノレブリン酸リン酸塩を利用した治療に関する症例報告を発表している。
• 2020/12/18 10:46
  【注目銘柄】暗号資産分野の大手マーケットメーカーである英「B2C2社」の株式90％を取得
  金融庁が、地銀が合併・経営統合等の抜本的な事業の見直しを行う際の時限的な支援措置として「資金交付制度」を創設することもあるが、ＳＢＩファイナンシャルサービシーズが暗号資産分野の大手マーケットメーカーである英「B2C2社」の株式90％を取得し、子会社化したことも材料視されたようだ。今月ビットコインが史上最高値を更新したタイミングでもあり、ポジティブに受け止められた。
  
  B2C2社は2015年に設立され、ＦＣＡ（金融行為監視機構）からライセンスを取得しており、英国、米国、日本に拠点を持つ。9月からB2C2社は暗号資産取引所を運営するSBI VCトレードの取引所に接続を開始しており、1日の取引高は10倍に増加した。
• 2020/12/04 08:08
  【注目銘柄】ブロックチェーン技術により、新しい形の資金調達モデルを構築するBOOSTRY（ブーストリー）に資本参加
  野村グループが設立したブロックチェーン技術により、新しい形の資金調達モデルを構築するBOOSTRY（ブーストリー）に資本参加する。出資比率は、野村ホールディングス56％、NRI（野村総合研究所）34％、ＳＢＩ ＨＤが10％となる。事業法人が有価証券やその他の権利を発行・流通するための新たな基盤を構築する事業で、ＳＢＩはデジタル証券発行・流通のために日本ＳＴＯ協会を設立し、当初から野村證券が正会員として参加していた。
• 2020/11/25 08:40
  【注目銘柄】「官邸の大号令で動き出す　地銀最終局面」
  週刊東洋経済が、「官邸の大号令で動き出す　地銀最終局面」と題した特集を組んだことで、市場の認知が進んだようだ。ＳＢＩ地銀連合は「弱者連合」との誹りを受けることもあるが、超低金利による利ざや縮小やデジタル予算の増加など、地銀の体力は確実に蝕まれている。地方の第一地銀は独立色が強いものの、第二地銀は政府や日銀に再編を迫られており、絶体絶命のピンチと言える。最初の提携先である島根銀行が中間期として2期ぶりに黒字転換を果たしたことで、ますますスピード感が要求されている。ＳＢＩ ＨＤとの連携効果は明らかで、新型コロナ禍の中での黒字転換は相当な自信になったと見られる。
  
  ＳＢＩ ＨＤの株価は胸突き八丁とも言える2800円の節目にかかっており、戻り売りも増えそうだが、窓空け上昇でパラボリックは陽転、一目均衡表も三役好転を果たした。テクニカル妙味も増してきたことから、3000円大台での活躍を期待したい。
• 2020/11/20 08:44
  【業務提携】ＳＢＩ ＨＤは、じもと ＨＤと資本提携
  ＳＢＩ ＨＤは、（7161）じもと ＨＤと資本提携すると、日経が報じている。じもと ＨＤは山形地盤のきらやか銀行と仙台銀行を傘下に持ち、ＳＢＩ ＨＤは40億円を出資し、出資比率は2割弱となるようだ。両行とはＳＢＩマネープラザを共同で運営しており、これで出資する地銀は7行となり、目標の10行に近づく。
• 2020/11/10 16:56
  【業務提携】MDVとSBIが資本業務提携　金融やヘルスケア事業で協業
  メディカル・データ・ビジョンは、2020年11月10日、SBIホールディングスと資本業務提携すると発表した。富士フイルムが保有する19.77％とメディカル・データ・ビジョンの代表取締役である岩崎博之氏が保有する0.91％をSBIホールディングスが取得する。メディカル・データ・ビジョンはSBIホールディングスの持分法適用会社となる。
  
  両社は、金融やヘルスケア分野での新商品・サービスの開発、地方経済や地域医療の活性化に寄与する事業の推進、医療・ヘルスケア事業領域での連携強化などを進める。
  
  メディカル・データ・ビジョンの株価は500円安の2351円、SBIホールディングスの株価は35円高の2700円で推移している。
• 2020/11/05 07:55
  【注目銘柄】証券会社にＰＴＳ（私設取引システム）の利用を促進
  証が取引集中を緩和するために、証券会社にＰＴＳ（私設取引システム）の利用を促す方針となった。過去には大和証券、カブドットコム証券などがＰＴＳを運営していたが、現在ではＳＢＩジャパンネクスト証券の「ジャパンネクストＰＴＳ」と、野村系のチャイエックスＰＴＳのみが稼働している。ＳＢＩジャパンネクストには、ＳＢＩ証券の他、楽天証券、松井証券、カブドットコム証券などが参加している。ＰＴＳの利用率は1割程度と見られ、取引活性化へつながる可能性がある。
• 2020/10/13 10:06
  【注目銘柄】大阪神戸国際金融都市構想を推進
  菅首相は「国際金融都市構想」の実現に向け、東京、大阪、福岡の3都市を競わせると、報じられている。本命は東京だが、全国一律で税制や在留資格の優遇策を検討し、香港から撤退する金融機関の受け皿を狙う。東京都の小池知事は就任時から成長戦略の柱としてきたが、現状は進んでいるとは思えず、大阪や福岡にも勝機がありそうだ。大阪はＳＢＩ ＨＤと連携し、大阪神戸国際金融都市構想を推進している。10月5日に北尾社長と菅首相が朝食を共にしたことが明らかになっているが、国際金融都市構想について意見交換したとの観測が流れている。
  
  日本取引所グループは商品先物市場を大阪取引所に移管しており、大阪堂島商品取引所は2021年の株式会社化を目指している。ＳＢＩグループから元内閣府特命金融担当相の中塚一宏社長を送り込み、ＳＢＩ ＨＤも出資する方向を固めている。
• 2020/09/16 08:44
  【注目銘柄】ＳＭＢＣ日興証券が、ＳＢＩ証券傘下のＳＢＩマネープラザに3割強出資
  ＳＭＢＣ日興証券が、ＳＢＩ証券傘下のＳＢＩマネープラザに3割強出資し、持分法適用会社とすると、報じられている。ＳＢＩマネープラザは生保14社や、損保13社と提携しており、ＳＭＢＣ日興証券は営業員の派遣や金融商品の提供で顧客を支援する。三井住友 ＦＧとＳＢＩ ＨＤは4月に包括提携しており、地銀との共同店舗の展開を加速している。ＳＢＩマネープラザは地銀58行と業務提携しており、共同店舗も10店舗を超えている。
  
  三井住友 ＦＧはＳＢＩネオモバイル証券に20％出資しており、デジタル分野だけでなく対面ビジネスでも提携を加速する。地銀の開拓では、野村證券も注力しているが提携でＳＢＩ陣営が一歩リードする。
• 2020/09/07 08:52
  【注目銘柄】地銀連合構想は、菅官房長官も後押し
  ＳＢＩ ＨＤの出資額は島根銀行25億円、福島銀行11億円、筑邦銀行4億円、清水銀行6億円と微々たるもの。仮に資本提携が4行から10行に拡大したとしても、8473億円のキャッシュフローから見れば、問題にならない。年末までには独禁法の適用除外が施行されることから、地銀再編の流れは加速すると見て間違いない。見返りはＳＢＩのシステムを地銀が採用することで、システム管理費を受け取ることが出来、地銀はコスト削減を実現する。
  
  菅官房長官の後押しは、予想以上に強いようだ。大阪・神戸国際金融センターについても、地震のバックアップや地方活性化の大義名分があり、パソナが本社機能を淡路島に移すことも無縁ではないと噂されている。菅官房長官は政権構想に相当踏みこんでいる。総務省マターであるマイナンバーカード、携帯料金引き下げ、デジタル庁の創設など、関連キーワードに反応することになりそうだ。上放れが鮮明となったＳＢＩを追撃したい。
  
• 2020/09/04 08:48
  【注目銘柄】菅官房長官が、地銀の再編による地方の活性化を推進
  菅官房長官が、連日地銀の再編による地方の活性化を訴えており、時価総額低位の地銀株が思惑的に買い上げられている。「将来的に」の注釈付きだが、ＳＢＩ ＨＤは、地銀に出資する持株会社「ＳＢＩ地銀ホールディングス」を設立、島根銀行、筑邦銀行、清水銀行、福島銀行、大東銀行に出資している。比較的早い段階で10行程度が参加すると見られており、思惑が集まりやすい。
  
  ＳＢＩの地銀連合構想は「第４のメガバンク」と呼ばれ、共同店舗やＳＢＩグループの住宅ローン販売、金融商品仲介業サービスでも連携する。ＳＢＩ証券は金融商品仲介業サービスで３５社と提携、地銀５６社とフィンテック企業へ投資するファンドも組成している。将来的には勘定系システムを共通化し、持株会社の下に地銀をぶら下げる構想を持っているようだ。
• 2020/04/28 15:03
  【業務提携】三井住友FGとSBI　資本業務提携に関し基本合意書を締結
  三井住友フィナンシャルグループとSBIホールディングスは、2020年4月28日、資本業務提携に関し基本合意書を締結したと発表した。三井住友FGはSBIネオモバイル証券の20％を取得。両社の経営資源を最大限活用した、若年層を中心とする投資初心者総向けの金融サービス提供に向けた協議を開始したとしている。
  
  三井住友フィナンシャルグループの株価は13円高の2768.5円、SBIホールディングスの株価は76円高の1897円で推移している。